毎日新聞の紙の宅配購読をやめる場合は、現在配達を担当している販売店へ連絡して、配達を止める日と契約・精算の扱いを確認します。毎日新聞デジタルの解約手続きだけでは、紙の宅配は解約されません。
ここでは、紙の新聞の連絡先を確認する方法と、申し出た後に行き違いを防ぐための確認事項を整理します。

紙の毎日新聞の購読中止は担当販売店へ
新聞の宅配をやめる場合は販売店へ連絡するよう、毎日新聞公式FAQで案内されています。デジタルの会員ページで有料プランを解約した場合も、宅配の購読中止は別に行ってください。
まず、契約書・領収書・購読料の案内などで担当販売店を確認します。連絡時には、購読者名、配達先、希望する配達最終日を伝えられるよう整理しておくと、対象の契約を確認しやすくなります。
担当販売店が分からない場合の公式電話番号
担当販売店の連絡先が分からない場合の公式案内は、0120-468-012です。毎日新聞社の購読に関するよくある質問で確認できます。
公式の引っ越しの案内では、この番号の受付を平日10:00~18:00と掲載しています。引っ越しによる購読中止も、現在の担当販売店へ直接連絡する案内です。
この番号へ電話しただけで、すべての購読契約の解約が完了すると考えず、担当販売店で必要な手続きを確認してください。
販売店へ連絡するときの確認事項
- 配達を止める予定日
- 契約期間が残っている場合の扱い
- 最終の購読料と支払方法
- 追加の申出や書類が必要か
- 宅配とデジタルを併用している場合、それぞれの契約がどうなるか
中途解約の可否や費用を、契約内容を見ずに一律には判断できません。「途中なら必ず違約金がかかる」「引っ越しなら必ず無料になる」「更新しなければ自動的に止まる」と決めつけず、自分の契約について確認してください。
申し出た後は配達最終日と精算内容を記録する
連絡した日、対応した担当者、確認した配達最終日、精算内容をメモに残します。メールや書面で案内を受けた場合は、その内容も保管しておくと後の確認に役立ちます。
予定日を過ぎても配達や請求が続く場合は、記録した内容と照らし合わせて担当販売店へ確認します。届いた新聞や請求を自己判断で処理する前に、どの期間の契約・請求なのかを確かめてください。
まとめ:紙の宅配とデジタルを分けて手続きする
- 紙の宅配購読の中止は、担当販売店へ連絡する
- 販売店が分からない場合は、公式の0120-468-012で確認する
- デジタルプランの解約だけで紙の宅配は止まらない
- 配達最終日、契約期間、最終支払の扱いを確認して記録する
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