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【解約方法】産経電子版(産経新聞)の解約手順を徹底解説|スマホ・PCで簡単に退会できる

【解約方法】産経電子版(産経新聞)の解約手順を徹底解説|スマホ・PCで簡単に退会できる

産経電子版(産経新聞)の解約方法でお困りですか?この記事では、産経電子版・産経ニュース スタンダードプラン・産経新聞HDアプリなど、契約プラン別の解約手順を詳しく解説します。解約と退会の違い、解約できない原因と対処法、解約時の注意点まで完全網羅。スマホ・PCどちらからでも簡単に手続きできます。産経電子版の解約でお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

目次

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高橋健太/たかはしけんた(解約ナビ編集長)
高橋 健太(たかはし けんた)
サブスク・携帯キャリア・カード・各種サービスの「解約・退会手順と注意点」に特化した解説サイト「解約ナビ(kaiyaku.jp)」の編集長をやっております。2015年から解約情報を収集・検証し、つまずきやすいポイントを“最短ルート”で回避できる記事作りを重視しています。運営年数:10年以上。主なテーマ:サブスク解約・携帯キャリアMNP/オプション解約・クレカ/金融口座の解約・違約金/更新月の把握・クーリングオフ/初期契約解除。

産経電子版の解約前に確認すべき3つの重要ポイント

解約くん
産経電子版の解約前に、契約プラン・解約タイミング・解約と退会の違いを必ず確認してくださいね。この3つを押さえておけば、スムーズに手続きができますよ!

①あなたの契約プランを確認する方法

産経電子版には複数の契約プランがあり、プランによって解約手順が異なります。まずは自分がどのプランを契約しているのかを確認しましょう。

産経電子版の主な契約プラン一覧

産経電子版には、大きく分けて以下の3つの契約形態があります。

契約プラン名 月額料金(税込) 特徴 解約方法
産経ニュース スタンダードプラン 2,750円 産経新聞の紙面ビューアーと産経ニュース有料記事サービス。2023年11月から産経電子版が統合されたプラン 産経ニュースのマイメニューから解約
産経電子版 For 産経iD 2,750円(産経新聞)
2,200円(サンケイスポーツ)
4,510円(セット)
2020年4月以降に産経iDで契約したプラン。マルチデバイス対応 産経iDマイページから解約
産経新聞HDアプリ 1,600円 iOS端末専用のApple課金アプリ。東京朝刊と大阪夕刊のみ閲覧可能 iPhoneの設定アプリから解約
サンケイスポーツ 2,200円 サンケイスポーツの電子版。初回申込は初月無料 産経iDマイページから解約

重要な注意点として、2020年3月以前から契約している方は旧システムを利用している可能性があります。その場合は、アカウント移行の手続きが必要になることがあります。

産経電子版の契約プラン確認手順(スマホ・PC)

自分の契約プランを確認する方法は以下の通りです。

スマホから確認する方法
  1. 産経電子版の公式サイト(https://denshi.sankei.co.jp/)にアクセス
  2. 右上の「MENU」をタップ
  3. 「ログイン」をタップしてログイン
  4. 再度「MENU」をタップ
  5. 「契約状況を確認する」を選択
  6. パスワードを入力して「認証」をタップ
  7. 契約中のプラン一覧が表示されます
PCから確認する方法
  1. 産経電子版の公式サイト(https://denshi.sankei.co.jp/)にアクセス
  2. 右上の「ログイン」をクリック
  3. メールアドレスとパスワードを入力してログイン
  4. 右側のMyメニューから「契約状況を確認する」をクリック
  5. パスワードを再入力して「認証」をクリック
  6. 契約中のプラン一覧が表示されます

産経ニュース スタンダードプランの場合は、産経ニュース(https://www.sankei.com/)にログイン後、ページ上部右側の「マイメニュー」から「ご契約状況の確認・変更」で確認できます。

②産経電子版の「解約」と「退会」の違いとは

産経電子版には「解約」と「退会」という2つの手続きがあり、意味が大きく異なります。この違いを理解せずに手続きを進めると、思わぬトラブルにつながる可能性があります。

産経電子版の解約:有料購読のみ停止(アカウント情報は残る)

「解約」は、有料購読サービスのみを停止する手続きです。

  • 有料購読が停止される:月額料金の課金がストップします
  • アカウント情報は残る:メールアドレス、氏名、住所などの登録情報は残ります
  • 再購読が簡単:ログイン情報を使ってすぐに再購読できます
  • スクラップ機能のデータは残る:保存した記事などは維持されます

解約がおすすめな方

  • 一時的に購読を休止したい方
  • 将来的に再購読する可能性がある方
  • 保存した記事データを残しておきたい方

産経電子版の退会:アカウント情報も完全削除

「退会」は、アカウント情報を完全に削除する手続きです。

  • アカウントが完全削除される:登録した個人情報がすべて削除されます
  • 保存データも削除される:スクラップした記事なども消えます
  • 再購読時は新規登録が必要:もう一度最初から登録手続きが必要です
  • 解約後でないと退会できない:有料購読中は退会できません

退会がおすすめな方

  • 今後一切利用する予定がない方
  • 個人情報を完全に削除したい方
  • セキュリティ面で不安がある方

産経電子版の解約・退会の判断基準チェックリスト

「解約」と「退会」のどちらを選ぶべきか迷っている方は、以下のチェックリストを参考にしてください。

質問 解約向き 退会向き
将来的に再購読する可能性はありますか? ある ない
保存した記事やスクラップを残したいですか? 残したい 不要
個人情報の流出が心配ですか? あまり気にしない 心配
再登録の手間を省きたいですか? 省きたい 気にしない
一時的な休止ですか? はい いいえ

注意点:退会を選んでも、後から再登録することは可能です。ただし、保存していたデータは復元できませんので、大切な記事をスクラップしている場合は、事前にスクリーンショットなどで保存しておくことをおすすめします。

③産経電子版の解約タイミングと料金の注意点

産経電子版の解約では、タイミングと料金の仕組みを理解しておくことが非常に重要です。知らずに手続きすると損をする可能性があります。

産経電子版は月途中の解約でも日割り返金なし

産経電子版は月額制のサービスのため、月途中で解約しても料金の日割り計算や返金は一切ありません

  • 月初に解約しても満額請求:例えば1月5日に解約手続きをしても、1月分の料金は全額請求されます
  • 解約後も月末まで利用可能:解約予約をしても、当月末日まではサービスを利用できます
  • 課金停止は翌月から:実際に課金が停止されるのは翌月1日からです

具体例

  • 1月5日に解約予約 → 1月分(2,750円)は全額請求される
  • 1月31日までサービス利用可能
  • 2月1日から課金停止

ベストな解約タイミングは、月末に近い日に手続きをすることです。ただし、解約締切に注意が必要です(次項で解説)。

産経電子版の解約予約は契約更新日の前日23:59まで

産経電子版の解約には明確な締切時間があります。

  • 締切時間:契約更新日の前日23時59分まで
  • 産経ニュース スタンダードプラン:申込日ベースの1カ月ごと自動更新(例:1月15日申込 → 毎月15日が更新日)
  • 産経電子版 For 産経iD(サンケイスポーツ):毎月1日が更新日(月初めに課金)
  • 締切を過ぎた場合:翌月分も課金され、次の更新日まで解約できません

具体例:産経ニュース スタンダードプラン(毎月15日更新の場合)

  • 1月14日23:59まで → 解約予約可能(2月分から課金停止)
  • 1月15日0:00以降 → 2月分も課金確定、次回は2月14日23:59まで

注意点:プラン変更を申し込んだ場合は、次回更新日まで解約や取り消しができません。プラン変更をキャンセルしたい場合は、次回更新日以降に手続きしてください。

産経電子版は購読開始月に解約操作ができない

産経電子版には購読開始月の解約制限があります。

  • 申込月内は解約不可:産経電子版を購読した同月内は、解約・退会予約ができません
  • 最短でも翌月から解約可能:例えば1月に申し込んだ場合、解約できるのは2月以降です
  • 誤って申し込んだ場合:産経iDのお問い合わせ窓口に連絡が必要です

具体例

  • 1月20日に新規申込 → 1月中は解約操作不可
  • 2月1日以降 → 解約予約が可能になる
  • 最短で2月末での解約完了

誤って申し込んでしまった場合の対処法

  1. 産経iDお問い合わせ窓口(https://id.sankei.jp/faq.html)にアクセス
  2. お問い合わせフォームから事情を説明
  3. 契約者情報(メールアドレス、氏名など)を記載して送信

このように、産経電子版の解約には複数の制約やルールがあります。特に解約タイミングと料金の仕組みを理解しておかないと、意図しない課金が発生する可能性がありますので、十分に注意してください。

【プラン別】産経電子版の解約手順を解説

解約くん
産経電子版は契約プランによって解約手順が異なりますので、自分のプランに合った方法で手続きしましょう。それぞれ詳しく解説していきますね!

①産経ニュース スタンダードプランの解約方法

産経ニュース スタンダードプランは、2023年11月から産経新聞の紙面ビューアーと産経ニュース有料記事サービスが統合されたプランです。月額2,750円(税込)で、産経ニュースのサイトから解約手続きを行います。

産経ニュース スタンダードプランをスマホから解約する手順(全10ステップ)

スマホのブラウザから産経ニュース スタンダードプランを解約する詳しい手順は以下の通りです。

  1. 産経ニュース公式サイトにアクセス
    ブラウザで産経ニュース(https://www.sankei.com/)を開きます。アプリからは解約できませんので、必ずブラウザを使用してください。
  2. ログインする
    画面右上のメニューアイコンをタップし、「ログイン」を選択します。メールアドレスとパスワードを入力してログインしてください。
  3. マイメニューを開く
    ログイン後、ページ上部右側にある「マイメニュー」をタップします。
  4. 「ご契約状況の確認・変更」を選択
    マイメニューの中から「ご契約状況の確認・変更」をタップします。
  5. 「有料会員サービスのご契約状況」へ進む
    契約管理ページが表示されますので、「有料会員サービスのご契約状況」をタップします。
  6. 契約中のサービスを確認
    現在契約中の産経ニュース スタンダードプランが表示されます。契約内容(月額料金、次回更新日など)を確認してください。
  7. 解約手続きを開始
    画面下部にある「解約する」または「解約手続き」のボタンをタップします。
  8. 解約内容を確認
    解約に関する注意事項が表示されます。「月途中の解約でも返金はありません」「解約後も当月末まで利用可能」などの内容を確認してください。
  9. 解約を確定する
    内容に問題がなければ、「解約する」または「解約を確定」のボタンをタップします。
  10. 解約完了画面を確認
    「解約手続きが完了しました」という画面が表示されれば、解約予約完了です。
重要な注意点
・解約締切:契約更新日の前日23時59分までに手続きが必要
・プラン変更中は解約不可:プラン変更を申し込んだ場合は、次回更新日まで解約や取り消しができません
・解約後も利用可能:解約予約をしても、契約満了日(当月末)まではサービスを利用できます

産経ニュース スタンダードプランをPCから解約する手順(全8ステップ)

PCのブラウザから産経ニュース スタンダードプランを解約する手順は以下の通りです。

  1. 産経ニュース公式サイトにアクセス
    ブラウザで産経ニュース(https://www.sankei.com/)を開きます。
  2. ログインする
    ページ右上にある「ログイン」ボタンをクリックし、メールアドレスとパスワードを入力してログインします。
  3. 「マイメニュー」をクリック
    ログイン後、ページ上部右側にある「マイメニュー」をクリックします。
  4. 「ご契約状況の確認・変更」を選択
    マイメニューのドロップダウンメニューから「ご契約状況の確認・変更」をクリックします。
  5. 「有料会員サービスのご契約状況」へ進む
    契約管理ページが表示されますので、「有料会員サービスのご契約状況」をクリックします。
  6. 契約中のサービスを確認して解約手続きへ
    契約中の産経ニュース スタンダードプランが表示されます。「解約する」または「解約手続き」のボタンをクリックします。
  7. 解約内容を確認して確定
    解約に関する注意事項を確認し、問題がなければ「解約する」または「解約を確定」のボタンをクリックします。
  8. 解約完了画面を確認
    「解約手続きが完了しました」という画面が表示されれば、解約予約完了です。

産経ニュース スタンダードプランの解約完了の確認方法

解約手続きが正しく完了したか確認するには、以下の方法があります。

  • 契約状況ページで確認
    産経ニュースにログイン後、「マイメニュー」→「ご契約状況の確認・変更」→「有料会員サービスのご契約状況」で、契約ステータスが「解約予約中」または「契約終了予定」となっていることを確認してください。
  • 次回更新日の表示
    解約予約が完了していれば、次回更新日の表示が「契約終了日:○年○月○日」のように変わります。
  • 解約完了メールの確認
    登録しているメールアドレスに解約完了の通知メールが届く場合があります(送信されない場合もあります)。
解約後の確認ポイント
・翌月1日以降にクレジットカードの明細を確認し、課金が停止されているか確認しましょう
・解約予約をしても、当月末まではサービスを利用できます
・再購読したい場合は、いつでも再度申込可能です(ただし初月無料は適用されません)

②産経電子版 For 産経iDの解約方法

産経電子版 For 産経iDは、2020年4月以降に産経iDで契約したプランです。産経新聞(月額2,750円)、サンケイスポーツ(月額2,200円)、セット(月額4,510円)があり、産経iDマイページから解約手続きを行います。

産経電子版 For 産経iDをスマホブラウザから解約する手順

  1. 産経電子版 For 産経iD公式サイトにアクセス
    スマホのブラウザで産経電子版(https://id.sankei.jp/denshi/)を開きます。アプリからは解約できません。
  2. ログインする
    右上の「MENU」をタップし、「ログイン」を選択します。産経iDのメールアドレスとパスワードを入力してログインしてください。
  3. マイページを開く
    ログイン後、再度「MENU」をタップし、「マイページ」または「契約状況を確認する」をタップします。
  4. パスワード再認証
    セキュリティのため、パスワードの再入力が求められます。パスワードを入力して「認証」をタップしてください。
  5. 産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」を開く
    産経iDマイページ(https://id.sankei.jp/v/?VID=user.extPlan.History&OP=list)にアクセスするか、マイページ内の「有料会員サービスのご契約状況」をタップします。
  6. 契約中の産経電子版を選択
    契約中のサービス一覧が表示されます。産経電子版の項目にある「詳細を見る」をタップします。
  7. 解約手続きを開始
    契約詳細ページで「解約の予約」または「解約する」のボタンをタップします。
  8. 解約対象プランを確認
    解約するプラン名、月額料金、契約終了日などを確認し、問題がなければ「確認する」をタップします。
  9. 最終確認して解約を確定
    解約に関する注意事項(返金なし、月末まで利用可能など)を確認し、「解約予約する」をタップします。
  10. 解約予約完了画面を確認
    「解約予約が完了しました」という画面が表示されれば、解約手続き完了です。
重要な注意点
「解約」と「退会」を間違えないでください!
産経iDを「退会」してしまうと、直ちに利用できなくなります。まずは有料購読の「解約」を行い、必要に応じて後から「退会」してください。

産経電子版 For 産経iDをPCブラウザから解約する手順

  1. 産経電子版 For 産経iD公式サイトにアクセス
    PCのブラウザで産経電子版(https://id.sankei.jp/denshi/)を開きます。
  2. ログインする
    右上の「ログイン」ボタンをクリックし、産経iDのメールアドレスとパスワードを入力してログインします。
  3. マイメニューを開く
    ログイン後、右側のMyメニューから「契約状況を確認する」をクリックします。
  4. パスワード再認証
    セキュリティのため、パスワードの再入力が求められます。パスワードを入力して「認証」をクリックしてください。
  5. 産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」を開く
    直接産経iDマイページ(https://id.sankei.jp/v/?VID=user.extPlan.History&OP=list)にアクセスするか、マイページ内の「有料会員サービスのご契約状況」をクリックします。
  6. 契約中の産経電子版を選択
    契約中のサービス一覧から、産経電子版の「詳細を見る」をクリックします。
  7. 解約手続きを開始
    契約詳細ページで「解約の予約」または「解約する」のボタンをクリックします。
  8. 解約内容を確認して確定
    解約対象プランと注意事項を確認し、「確認する」→「解約予約する」の順にクリックします。
  9. 解約予約完了画面を確認
    「解約予約が完了しました」という画面が表示されれば、解約手続き完了です。

産経電子版 For 産経iDの解約完了確認

産経iDマイページで解約が正しく完了したか確認しましょう。

  • 産経iDマイページで確認
    産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」を開き、契約ステータスが「解約予約中」となっていることを確認してください。
  • 契約終了日の表示
    解約予約が完了していれば、「契約終了日:○年○月○日」と表示されます。この日まではサービスを利用できます。
  • メール通知の確認
    登録メールアドレスに解約完了の通知が届く場合があります(届かない場合もあります)。
  • 翌月の課金停止を確認
    翌月1日以降、クレジットカードまたはキャリア決済の明細で課金が停止されていることを確認しましょう。

③産経新聞HDアプリ(iOS・Apple課金)の解約方法

産経新聞HDアプリは、iOS端末専用のApple課金アプリです(月額1,600円)。このアプリで契約している場合、産経電子版のウェブサイトからは解約できません。必ずiPhoneまたはiPadの設定アプリから解約手続きを行ってください。

重要な注意点
産経新聞HDアプリは、産経電子版 For 産経iDとは別のサービスです。iOS端末でのみ利用でき、東京朝刊と大阪夕刊のみ閲覧可能です。マルチデバイス対応の産経電子版とは異なりますので、ご注意ください。

産経新聞HDアプリをiPhoneの設定アプリから解約する手順

  1. iPhoneの「設定」アプリを開く
    ホーム画面から歯車アイコンの「設定」アプリをタップします。産経新聞HDアプリからは解約できません。
  2. 画面最上部の自分の名前をタップ
    設定画面の一番上に表示されている自分の名前(Apple IDアカウント)をタップします。
  3. 「サブスクリプション」をタップ
    Apple IDのメニューから「サブスクリプション」をタップします。
  4. 「産経新聞HD」を選択
    契約中のサブスクリプション一覧から「産経新聞HD」をタップします。他にも複数のサブスクリプションがある場合は、正しいものを選んでください。
  5. 「サブスクリプションをキャンセルする」をタップ
    画面下部にある赤い文字の「サブスクリプションをキャンセルする」をタップします。
  6. キャンセルを確認
    確認画面が表示されるので、「確認」をタップします。
  7. 解約完了を確認
    サブスクリプション画面に「有効期限:○年○月○日」と表示されれば、解約予約完了です。この日まではアプリを利用できます。
補足情報
  • 解約のタイミング:更新日の少なくとも24時間前までに解約手続きを完了してください
  • アプリを削除しても解約されません:産経新聞HDアプリをiPhoneから削除しても、サブスクリプションは自動解約されず、課金は継続します
  • 再購読も簡単:解約しても再度サブスクリプション画面から簡単に再購読できます

産経新聞HDアプリをiPadの設定アプリから解約する手順

iPadでの解約手順も、基本的にはiPhoneと同じです。

  1. iPadの「設定」アプリを開く
    ホーム画面から「設定」アプリをタップします。
  2. 画面最上部の自分の名前をタップ
    設定画面の一番上に表示されている自分の名前をタップします。
  3. 「サブスクリプション」をタップ
    Apple IDのメニューから「サブスクリプション」をタップします。
  4. 「産経新聞HD」を選択
    契約中のサブスクリプション一覧から「産経新聞HD」をタップします。
  5. 「サブスクリプションをキャンセルする」をタップ
    画面下部の「サブスクリプションをキャンセルする」をタップします。
  6. キャンセルを確認
    確認画面で「確認」をタップして解約を確定します。
  7. 解約完了を確認
    「有効期限」が表示されれば、解約予約完了です。

産経新聞HDアプリのAppleサブスクリプション解約の確認方法

解約が正しく完了しているか確認するには、以下の方法があります。

  • 設定アプリで確認
    設定 → 自分の名前 → サブスクリプション と進み、「産経新聞HD」の表示を確認してください。
    解約前:「次回更新日:○年○月○日」
    解約後:「有効期限:○年○月○日」と表示が変わります。
  • メール通知を確認
    Appleから「サブスクリプションがキャンセルされました」という件名のメールが、Apple IDに登録しているメールアドレスに届きます。
  • App Storeで確認
    App Storeアプリを開き、右上のアカウントアイコン → サブスクリプション と進んでも確認できます。
  • 翌月以降の請求を確認
    有効期限が過ぎた後、クレジットカードやApple IDの決済履歴で課金が停止されていることを確認しましょう。

④2020年3月以前契約の旧システムユーザーの解約方法

2020年3月31日以前から産経電子版を利用している方は、旧システムで契約している可能性があります。2024年12月2日に会員管理システムが統合されましたが、まだアカウント移行をしていない方は、移行手続きが必要な場合があります。

2020年3月以前契約のアカウント移行が必要な場合の対処法

2020年3月以前から産経電子版を利用している方で、まだ新システムに移行していない場合は、以下の手順でアカウント移行を行ってください。

  1. 産経電子版の公式サイトにアクセス
    産経電子版(https://denshi.sankei.co.jp/)を開きます。
  2. 「アカウント移行」のボタンを確認
    トップページに「2020年3月31日以前から購読いただいている個人のお客様」というセクションがあり、「アカウント移行へ」というボタンが表示されています。
  3. アカウント移行手続きを開始
    「アカウント移行へ」ボタンをクリックして、移行手続きのページに進みます。
  4. 旧システムのログイン情報を入力
    旧システムで使用していたメールアドレスとパスワードを入力します。
  5. 産経iDアカウントを作成または連携
    すでに産経iDアカウントを持っている場合は連携し、持っていない場合は新規作成します。
  6. 移行完了を確認
    移行が完了すると、産経iDのアカウントで産経電子版にログインできるようになります。
  7. 移行後に解約手続きを行う
    アカウント移行が完了したら、上記「②産経電子版 For 産経iDの解約方法」の手順に従って解約してください。
重要な注意点
  • 2024年12月2日までの制約:2024年12月2日まではメンテナンスのため会員情報が変更できませんでした。すでに期限を過ぎているため、現在は移行手続きが可能です。
  • 法人契約の場合:法人契約のお客様は、アカウント移行や解約について産経iDのお問い合わせ窓口に連絡が必要です。

旧システムからの産経電子版解約手順

アカウント移行をせずに旧システムから直接解約する場合の手順です(ただし、現在は新システムへの移行が推奨されています)。

  1. 旧産経電子版サイトにアクセス
    旧システムの産経電子版(https://denshi.sankei.co.jp/)にアクセスします。
  2. 旧システムでログイン
    旧システムで使用していたメールアドレスとパスワードでログインします。
  3. マイページを開く
    ログイン後、右上のメニューから「マイページ」を選択します。
  4. 「契約状況を確認する」を選択
    マイページ内の「契約状況を確認する」をクリックします。
  5. パスワード再認証
    セキュリティのため、パスワードを再入力して「認証」をクリックします。
  6. 「解約の予約」をクリック
    契約中のプランの右側にある「解約の予約」をクリックします。
  7. 解約内容を確認して確定
    解約対象プランと注意事項を確認し、「確認する」→「解約予約する」の順にクリックします。
  8. 解約予約完了を確認
    「解約予約が完了しました」という画面が表示されれば、解約手続き完了です。
旧システムユーザーへのアドバイス
  • 新システムへの移行を推奨:旧システムは将来的にサポートが終了する可能性があるため、早めに産経iDへの移行を行うことをおすすめします
  • 移行後のメリット:移行することで、マルチデバイス対応や新機能の利用が可能になります
  • 困った時は問い合わせ:移行や解約について不明な点があれば、産経iDのお問い合わせ窓口に連絡しましょう

産経電子版の退会方法(アカウント完全削除)

解約くん
産経電子版を退会するには、先に解約手続きが必須です。解約完了後に退会手続きを進めましょう。退会するとアカウント情報がすべて削除されますので、慎重に判断してくださいね!

産経電子版の「退会」は、アカウント情報を完全に削除する手続きです。「解約」とは異なり、登録した個人情報やスクラップした記事などもすべて削除されます。有料購読中の状態からいきなり退会することはできませんので、必ず先に解約手続きを完了させてください。

退会前の重要な確認事項
  • 解約が完了していること:有料購読が停止されていることを必ず確認してください
  • 保存データは復元不可:スクラップした記事やお気に入り情報は退会後に復元できません
  • 再登録には新規手続きが必要:退会後に再度利用したい場合、最初から登録し直す必要があります
  • 個人情報は完全削除:氏名、住所、メールアドレスなどの登録情報がすべて削除されます

①スマホから産経電子版を退会する方法

スマホのブラウザから産経電子版を退会する詳しい手順を解説します。アプリからは退会手続きができませんので、必ずブラウザを使用してください。

産経電子版をスマホから退会する手順(全6ステップ)

  1. 産経電子版 For 産経iD公式サイトにアクセス
    スマホのブラウザで産経電子版(https://id.sankei.jp/denshi/)を開きます。必ずブラウザからアクセスしてください。アプリからは退会できません。
  2. ログイン後、右上の「MENU」をタップ
    産経iDのメールアドレスとパスワードでログインした状態で、ページ右上部分の「MENU」ボタンをタップします。
  3. Myメニューの「退会する」を選択
    メニューが開いたら、右側のMyメニューの中から「退会する」をタップします。画面を下にスクロールすると見つかります。
  4. パスワードを入力して「認証」をタップ
    セキュリティのため、パスワードの入力が求められます。産経iDのパスワードを入力して「認証」ボタンをタップしてください。
  5. 退会の注意書きを確認して「退会予約手続へ」をタップ
    退会に関する注意事項が表示されます。以下の内容を必ず確認してください。

    • 解約済みであること
    • 保存データが削除されること
    • アカウント情報が完全削除されること
    • 実際の退会処理は月末に行われること

    内容に問題がなければ、「退会予約手続きへ」のボタンをタップします。

  6. 退会内容を最終確認して「退会予約する」をタップ
    これが最終確認画面になります。退会して本当に問題がないか、もう一度確認してください。問題なければ「退会予約する」をタップします。「退会予約が完了しました」という画面が表示されれば、退会手続き完了です。実際に退会となるのは月末なので、この時点では予約状態となります。
スマホから退会する際の注意点
  • 解約完了の確認:退会手続きを始める前に、必ず有料購読の解約が完了していることを確認してください
  • Wi-Fi環境を推奨:手続き中に通信が途切れないよう、安定したWi-Fi環境での操作をおすすめします
  • スクリーンショットを保存:退会予約完了画面のスクリーンショットを撮っておくと、後で確認する際に便利です

産経電子版の退会時に削除される情報一覧

産経電子版を退会すると、以下の情報がすべて削除されます。削除された情報は復元できませんので、必要なデータは事前に保存しておきましょう。

削除される情報 詳細
アカウント情報 産経iDのメールアドレス、パスワード、ログイン情報
個人情報 氏名、住所、電話番号、生年月日などの登録情報
決済情報 登録していたクレジットカード情報(解約後に削除可能)
スクラップ機能のデータ アプリで保存した記事の切り抜きデータ(端末に保存されているため、アプリを削除しなければ残る場合もあります)
閲覧履歴 過去に閲覧した記事の履歴
お気に入り設定 お気に入りに登録した記事やカテゴリ
検索履歴 過去に検索したキーワードの履歴
メール配信設定 ニュースメールなどの配信設定情報
退会前に必ず確認・保存すべきこと
  • スクラップした記事:大切な記事はスクリーンショットやPDFで保存しておきましょう
  • お気に入り記事:ブックマークやメモに記事のURLを保存しておきましょう
  • 領収書データ:過去の支払い履歴が必要な場合は、事前にダウンロードしておきましょう
  • 決済情報:クレジットカード情報は解約完了後であれば、退会前でも削除可能です

②PCから産経電子版を退会する方法

PCのブラウザから産経電子版を退会する手順を解説します。スマホと基本的な流れは同じですが、画面表示が異なります。

産経電子版をPCから退会する手順(全6ステップ)

  1. 産経電子版 For 産経iD公式サイトにアクセス
    PCのブラウザで産経電子版(https://id.sankei.jp/denshi/)を開きます。
  2. ログイン後、右側のMyメニューの「退会する」を選択
    産経iDでログインした状態で、ページ右側のMyメニューから「退会する」をクリックします。
  3. パスワードを入力して「認証」をクリック
    セキュリティのため、パスワードの入力が求められます。産経iDのパスワードを入力して「認証」ボタンをクリックしてください。
  4. 退会の注意書きを確認して「退会予約手続へ」をクリック
    退会に関する注意事項が表示されます。以下の重要事項を必ず確認してください。

    • 解約済みであること:有料購読が停止されていることを確認
    • アカウント情報の完全削除:個人情報、登録情報がすべて削除されます
    • 保存データの削除:スクラップや閲覧履歴が削除されます
    • 退会処理のタイミング:実際の退会は月末に処理されます
    • 再登録時の手続き:再度利用する場合は最初から登録が必要です

    内容を確認したら、「退会予約手続きへ」のボタンをクリックします。

  5. 退会内容を最終確認して「退会予約する」をクリック
    最終確認画面が表示されます。これが最後の確認ですので、退会して本当に問題がないか、もう一度よく確認してください。

    • 有料購読は解約済みか
    • 保存しておきたいデータはバックアップしたか
    • 将来的に再利用する予定はないか

    問題なければ「退会予約する」をクリックします。

  6. 退会予約完了画面を確認
    退会予約が完了しました」という画面が表示されれば、退会手続きは完了です。実際に退会となるのは月末なので、この時点では予約状態となります。
PCから退会する際のポイント
  • ブラウザのブックマークを確認:産経電子版関連のブックマークは削除しておきましょう
  • 自動ログイン設定を解除:ブラウザに保存されているログイン情報も削除しておくと安心です
  • 確認画面を保存:退会予約完了画面をスクリーンショットやPDFで保存しておきましょう

産経電子版の退会予約完了の確認画面

退会手続きが正しく完了すると、以下のような情報が表示されます。

退会予約完了画面の表示内容
  • 「退会予約が完了しました」というメッセージ
    退会手続きが正常に完了したことを示すメッセージが表示されます。
  • 退会予定日の表示
    「○年○月○日に退会が完了します」のように、実際に退会処理が行われる日付(月末日)が表示されます。
  • 退会までの注意事項
    退会予定日までの間に関する注意事項が表示されます。

      • 退会予定日まではログイン可能
      • 退会予約のキャンセルは不可
      • 退会後の再登録方法
退会完了の確認方法

退会が正しく完了しているか確認するには、以下の方法があります。

  1. 月末日以降にログインを試す
    退会予定日(月末日)の翌日以降に、産経電子版にログインを試みてください。退会が完了していれば、「このアカウントは存在しません」などのエラーメッセージが表示され、ログインできなくなります。
  2. メール通知を確認
    退会完了時に、登録していたメールアドレスに「退会完了のお知らせ」というメールが届く場合があります(送信されない場合もあります)。
  3. 産経iDのアカウント状態を確認
    産経iDの公式サイト(https://id.sankei.jp/)にアクセスし、ログインを試みてください。退会が完了していれば、産経iDアカウント自体が削除されているため、ログインできません。
退会後の重要な注意事項
  • 退会予約のキャンセルはできません:一度退会予約を完了すると、取り消しができません。慎重に判断してください
  • 月末日まではサービス利用不可:解約の場合は月末まで利用できますが、退会予約をすると即座に利用できなくなる場合があります(システムによって異なります)
  • 再登録時は完全に新規扱い:退会後に再度利用したい場合、メールアドレスやパスワードを新規に登録し直す必要があります
  • 過去の契約情報は引き継がれません:退会前の契約履歴や支払い履歴は完全に削除されます
退会後に再登録したくなった場合

退会後に再度産経電子版を利用したくなった場合、以下の手順で再登録できます。

  1. 産経電子版の公式サイトにアクセス
  2. 「新規会員登録」から産経iDを新規作成
  3. 個人情報を入力(前回と同じメールアドレスでも登録可能)
  4. 希望するプランを選んで購読申込

注意点:再登録時は完全に新規ユーザー扱いとなります。ただし、サンケイスポーツなどの「初月無料」特典は、産経電子版の利用歴があるユーザーには適用されません。過去に利用したことがあれば、初月から課金されますのでご注意ください。

退会と解約、どちらを選ぶべき?
多くの場合、完全に退会するよりも「解約」だけで十分です。

  • 解約のメリット:アカウント情報が残るので、再購読が簡単。保存データも維持される
  • 退会のメリット:個人情報を完全削除できるので、セキュリティ面で安心

将来的に利用する可能性が少しでもあるなら、「解約」のみで止めておくことをおすすめします。

産経電子版が解約できない原因と対処法

解約くん
産経電子版が解約できない場合は、契約状況・タイミング・アクセス方法を確認してください。原因がわかれば適切に対処できますので、一緒に確認していきましょう!

産経電子版の解約手続きを進めようとしても、「解約ボタンが見つからない」「解約できない」というトラブルが発生することがあります。このような場合、いくつかの原因が考えられます。ここでは、産経電子版が解約できない主な原因と、それぞれの対処法を詳しく解説します。

①購読開始月で解約ボタンが表示されない場合

産経電子版を申し込んだばかりなのに、すぐに解約したくなった場合、解約ボタンが表示されないことがあります。これは産経電子版のシステム上の制限によるものです。

原因:産経電子版は申込月内は解約操作不可の制限

産経電子版には、購読開始月(申込月)は解約・退会予約ができないという制限があります。

  • 申込月内は解約不可:産経電子版を購読した同月内は、解約ボタン自体が表示されないか、クリックしてもエラーになります
  • 最短でも翌月から解約可能:例えば1月20日に申し込んだ場合、解約できるのは2月1日以降です
  • 月額料金は発生:申込月の料金は必ず請求されます(日割り計算なし)
  • 理由:初月の無料トライアル悪用や、短期間での契約・解約の繰り返しを防ぐための制限です

具体例:1月20日に産経電子版を新規申込した場合

日付 状態 料金
1月20日 新規申込完了 1月分(2,750円)課金確定
1月21日~31日 解約操作不可
2月1日以降 解約操作可能 2月分も課金される
2月中に解約予約 2月末で解約完了 3月から課金停止
重要な注意点
産経電子版を申し込んだ場合、最低でも1カ月分(2,750円)の料金は必ず発生します。「無料トライアル期間内に解約すれば無料」という仕組みではありませんので、ご注意ください。

対処法:翌月まで待つか産経iDお問い合わせ窓口へ連絡

購読開始月に解約できない場合の対処法は以下の通りです。

対処法①:翌月まで待って解約予約をする(推奨)

最も確実な方法は、翌月1日以降に解約手続きを行うことです。

  1. カレンダーに解約日をメモ
    翌月1日になったら解約手続きをすることを忘れないよう、スマホのカレンダーやリマインダーに登録しておきましょう。
  2. 翌月1日以降に解約手続き
    翌月1日0:00以降、産経電子版にログインして解約手続きを行います。この時点で解約予約をすれば、翌月末で解約完了となります。
  3. 契約更新日に注意
    産経ニュース スタンダードプランの場合、申込日ベースで1カ月ごとに更新されます(例:1月20日申込 → 毎月20日が更新日)。解約締切は更新日前日23:59までですので、余裕を持って手続きしましょう。
対処法②:誤って申し込んだ場合は産経iDお問い合わせ窓口へ連絡

「間違えて申し込んでしまった」「すぐにキャンセルしたい」という場合は、産経iDのお問い合わせ窓口に連絡しましょう。

  1. 産経iDお問い合わせページにアクセス
    産経iDお問い合わせ(https://id.sankei.jp/faq.html)を開きます。
  2. お問い合わせフォームを開く
    ページ下部にある「お問い合わせフォーム」のリンクをクリックします。
  3. 問い合わせ内容を記載して送信
    以下の情報を記載して送信してください。

    • 件名:「申込月内の解約について」など
    • 登録メールアドレス:産経iDに登録したメールアドレス
    • 氏名:登録した氏名
    • 申込日:いつ申し込んだか
    • 事情:「誤って申し込んでしまった」「すぐに解約したい」など
  4. 返信を待つ
    通常、数営業日以内に返信があります。ただし、システム上の制限のため、申込月内の解約が認められない可能性もあります。
お問い合わせ時のポイント
  • 丁寧な文面で:事情を丁寧に説明することで、担当者が柔軟に対応してくれる可能性が高まります
  • 早めに連絡:申込直後であれば、対応してもらえる可能性が高くなります
  • 返信には数日かかる:すぐには解決しない可能性があるので、余裕を持って連絡しましょう

②アプリから解約できない場合

スマホやタブレットで産経電子版アプリを使っている方の中には、「アプリから解約できない」と困っている方がいらっしゃいます。これはアプリの仕様によるものです。

原因:産経電子版アプリは閲覧専用で解約機能なし

産経電子版アプリには、解約機能が搭載されていません

  • アプリは閲覧専用:産経電子版アプリは、新聞を読むための閲覧専用アプリです
  • 会員登録もアプリからは不可:新規会員登録も、アプリからはできません
  • 解約・退会もアプリからは不可:解約や退会などの契約管理機能は、すべてブラウザから行う必要があります
  • アプリを削除しても解約されない:アプリをアンインストールしても、契約は継続され、課金も続きます
よくある誤解
「産経電子版アプリを削除すれば解約できる」と思われている方がいますが、これは間違いです。アプリを削除しても契約は継続され、毎月の課金も続きますので、必ずブラウザから正式な解約手続きを行ってください。

対処法:ブラウザからログインして手続き

産経電子版アプリを使っている方が解約する場合は、以下の手順で手続きしてください。

スマホ・タブレットのブラウザから解約する方法
  1. ブラウザアプリを開く
    Safari(iPhone)、Chrome(Android)などのブラウザアプリを起動します。
  2. 産経電子版の公式サイトにアクセス
    ブラウザのアドレスバーに以下のURLを入力します。

    • 産経電子版 For 産経iD:https://id.sankei.jp/denshi/
    • 産経ニュース スタンダードプラン:https://www.sankei.com/
  3. ログインする
    産経iDのメールアドレスとパスワードでログインします。
  4. 解約手続きを進める
    上記「【プラン別】産経電子版の解約手順」で解説した手順に従って、解約手続きを完了させてください。
産経新聞HDアプリ(iOS・Apple課金)の場合

産経新聞HDアプリ(iOS専用・Apple課金)を利用している場合は、iPhoneの設定アプリから解約します。

  1. iPhoneの「設定」アプリを開く
  2. 画面最上部の自分の名前をタップ
  3. 「サブスクリプション」をタップ
  4. 「産経新聞HD」を選択
  5. 「サブスクリプションをキャンセルする」をタップ
  6. 「確認」をタップして解約完了
ブラウザから手続きする際のポイント
  • ログイン情報を確認:アプリでは自動ログインしているため、メールアドレスやパスワードを忘れている場合があります。事前に確認しておきましょう
  • パスワードを忘れた場合:産経電子版のログインページから「パスワードをお忘れの方」をクリックして、パスワード再設定手続きを行ってください
  • Wi-Fi環境を推奨:手続き中に通信が途切れないよう、安定したWi-Fi環境での操作をおすすめします

③契約更新日を過ぎてしまった場合

「今月中に解約したかったのに、うっかり契約更新日を過ぎてしまった」という場合の原因と対処法を解説します。

原因:産経電子版の解約締切は更新日前日23:59まで

産経電子版の解約には、明確な締切時間が設定されています。

  • 解約締切:契約更新日の前日23時59分まで
  • 締切を1分でも過ぎると翌月分も課金:例えば更新日が15日の場合、14日23:59までに解約予約をしないと、翌月分も課金確定します
  • プランによって更新日が異なる
    • 産経ニュース スタンダードプラン:申込日ベースの1カ月ごと(例:1月15日申込 → 毎月15日が更新日)
    • 産経電子版 For 産経iD(サンケイスポーツ):毎月1日が更新日
  • 自動更新される:解約手続きをしない限り、毎月自動的に契約が更新され、課金が続きます

具体例:毎月15日が更新日の場合

手続き日時 結果
1月14日 23:59まで ✓ 解約予約可能(2月分から課金停止)
1月15日 0:00以降 ✗ 締切を過ぎたため、2月分も課金確定
2月14日 23:59まで ✓ 次回の解約予約可能(3月分から課金停止)

対処法:翌月分の課金後に次回更新に向けて解約予約

残念ながら、契約更新日を過ぎてしまった場合、翌月分の課金を取り消すことはできません。以下の対処法で、次回更新に向けて解約予約を行いましょう。

対処法①:すぐに次回更新に向けて解約予約をする
  1. 契約更新日を過ぎてもすぐに解約予約
    契約更新日を過ぎてしまった場合でも、できるだけ早く解約予約手続きを行いましょう。翌月分は課金されますが、翌々月からの課金を停止できます。
  2. 次回更新日を確認
    産経電子版にログインして、契約状況ページで次回更新日を確認します。
  3. 解約予約を完了させる
    上記「【プラン別】産経電子版の解約手順」で解説した手順に従って、解約予約を完了させてください。
  4. カレンダーにメモ
    次回以降、同じミスをしないよう、スマホのカレンダーやリマインダーに解約締切日をメモしておきましょう。
対処法②:自動更新を忘れないための対策

今後、同じミスを防ぐために、以下の対策をおすすめします。

  • カレンダーにリマインダーを設定
    契約更新日の3日前にリマインダーを設定しておきましょう。
  • クレジットカードの明細を定期的に確認
    毎月、クレジットカードの明細を確認し、不要なサブスクリプションがないかチェックしましょう。
  • すぐに解約予約をする習慣
    産経電子版を利用しなくなったと感じたら、すぐに解約予約をする習慣をつけましょう。解約予約をしても、当月末まではサービスを利用できます。
よくある質問

Q: 契約更新日を過ぎてしまった場合、翌月分の返金はできますか?
A: 残念ながら、契約更新日を過ぎて課金が確定した場合、返金はできません。産経電子版は月額制のサービスのため、日割り計算や返金は行われません。

④プラン変更申込中で解約できない場合

産経電子版のプラン変更(例:産経新聞 → セットプランへ変更)を申し込んだ後、やはり解約したいと思った場合に解約できないことがあります。

原因:産経電子版はプラン変更期間中は解約・取消不可

産経電子版では、プラン変更を申し込むと、次回更新日まで解約や取り消しができなくなります

  • プラン変更申込中は解約不可:プラン変更を申し込んだ時点で、次回更新日まで解約ボタンが表示されなくなるか、クリックしてもエラーになります
  • プラン変更の取消も不可:プラン変更自体の取り消しもできません
  • 次回更新日にプラン変更が適用:次回更新日になると、自動的に新しいプランに切り替わります
  • 理由:プラン変更と解約を同時に処理できないシステム上の制限です

具体例:1月15日にプラン変更を申込した場合(更新日:2月15日)

日付 状態
1月15日 プラン変更申込(産経新聞 → セットプラン)
1月16日~2月14日 解約・取消ともに不可
2月15日 新プラン(セットプラン)に自動切替
2月15日以降 解約予約が可能になる

対処法:次回更新日以降に解約手続き

プラン変更申込中で解約できない場合は、以下の対処法を試してください。

対処法①:次回更新日まで待って解約予約をする(推奨)
  1. 次回更新日を確認
    産経電子版にログインして、契約状況ページで次回更新日を確認します。プラン変更が適用される日付が表示されています。
  2. カレンダーにメモ
    次回更新日をスマホのカレンダーやリマインダーに登録しておきましょう。
  3. 次回更新日以降に解約手続き
    次回更新日になったら、新プランに切り替わります。この時点で解約予約が可能になりますので、すぐに解約手続きを行いましょう。
  4. 解約締切に注意
    新プランに切り替わった後、次の更新日前日23:59までに解約予約をしてください。
対処法②:産経iDお問い合わせ窓口に相談

「どうしてもすぐに解約したい」「プラン変更を間違えて申し込んでしまった」という場合は、産経iDのお問い合わせ窓口に相談しましょう。

  1. 産経iDお問い合わせページにアクセス
    産経iDお問い合わせ(https://id.sankei.jp/faq.html)を開きます。
  2. お問い合わせフォームから連絡
    以下の情報を記載して送信してください。

    • 件名:「プラン変更申込中の解約について」など
    • 登録メールアドレス
    • 氏名
    • プラン変更申込日
    • 現在のプランと変更後のプラン
    • 事情:「間違えて申し込んでしまった」「すぐに解約したい」など
  3. 返信を待つ
    通常、数営業日以内に返信があります。ただし、システム上の制限のため、対応できない可能性もあります。
重要な注意点
プラン変更申込中に解約する場合、次回更新日に新プランへの切替と同時に1カ月分の課金が発生します。例えばセットプラン(4,510円)に変更した場合、その月は4,510円が課金されてしまいます。

⑤法人契約で個人解約手順が使えない場合

産経電子版を法人契約している場合、個人契約とは異なる解約ルールが適用されます。「個人向けの解約手順を試したけどうまくいかない」という場合、法人契約である可能性があります。

産経電子版の法人契約の解約制限(年間契約・途中解約不可)

産経電子版の法人契約には、個人契約とは異なる制約があります。

  • 原則1年契約:法人契約は原則として1年単位の契約となります
  • 契約期間途中での解約不可:契約期間中(1年間)は解約できません
  • 自動更新される:解約の連絡をしない限り、契約は自動的に更新されます
  • 支払い方法が異なる:請求書による銀行振込のみ(口座振替や法人カードは不可)
  • 個人向けの解約手順は使えない:産経iDマイページからの解約手続きは利用できません

法人契約と個人契約の違い

項目 個人契約 法人契約
契約期間 月額制(1カ月単位) 年間契約(1年単位)
途中解約 可能(月末まで) 不可
支払い方法 クレカ、キャリア決済など 請求書・銀行振込のみ
解約方法 産経iDマイページから 法人管理画面から
自動更新 月単位で自動更新 年単位で自動更新
重要な注意点
法人契約の場合、契約期間途中での解約はできません。1年契約の途中で利用しなくなった場合でも、残りの期間分の料金は請求されますので、ご注意ください。

産経電子版の法人管理画面からの自動更新停止方法

法人契約の産経電子版を解約(自動更新を停止)する場合は、以下の手順で手続きを行います。

法人契約の自動更新停止手順
  1. 法人管理画面にアクセス
    産経新聞法人サービスの管理画面(https://id.sankei.com/biz/)にログインします。
  2. 契約管理ページを開く
    管理画面のメニューから「契約管理」または「契約状況の確認」を選択します。
  3. 現在の契約内容を確認
    契約期間、次回更新日、契約終了予定日などを確認します。
  4. 「次回更新日の編集」を選択
    契約詳細ページで「次回更新日の編集」または「自動更新設定」のメニューを選択します。
  5. 「自動更新しない」に設定
    自動更新の設定を「自動更新しない」に変更します。これにより、現在の契約期間(1年間)が終了した時点で、契約が終了します。
  6. 設定を保存
    「保存」または「設定を変更」のボタンをクリックして、変更を確定します。
  7. 確認メールをチェック
    登録しているメールアドレスに、自動更新停止の確認メールが届きます。
法人契約の解約に関する注意点
  • 契約期間終了まで利用可能:自動更新を停止しても、現在の契約期間(1年間)が終了するまでは、サービスを利用できます
  • 途中解約・返金は不可:年間契約の途中で解約しても、残りの期間分の返金はありません
  • 再契約も可能:契約終了後、再度法人契約を申し込むことも可能です
法人契約の問い合わせ先

法人契約の解約や自動更新停止について不明な点がある場合は、以下の窓口に問い合わせてください。

  • 産経新聞法人サービス お問い合わせ
    産経新聞法人サービスのウェブサイト(https://id.sankei.com/biz/)から、お問い合わせフォームにアクセスできます。
  • 問い合わせ時に必要な情報
    • 法人名(会社名・団体名)
    • 契約者名
    • 登録メールアドレス
    • 契約ID(わかる場合)
    • 問い合わせ内容(自動更新停止、解約方法など)
  • 電話での問い合わせ
    緊急の場合や詳しい説明が必要な場合は、電話での問い合わせも可能です。産経iDお問い合わせページ(https://id.sankei.jp/faq.html)に記載されている連絡先を確認してください。
法人契約のポイント
  • 契約更新時期を把握:法人契約は1年単位なので、契約更新日の数カ月前から自動更新を停止するか検討しましょう
  • 利用状況を確認:社内でどれだけ利用されているか定期的に確認し、費用対効果を検証しましょう
  • 個人契約への切替:法人契約が不要になった場合、個人契約への切替も検討できます
法人契約から個人契約への切替について

「法人契約を解約して、個人契約に切り替えたい」という場合の手順です。

  1. 法人契約の自動更新を停止
    上記の手順で、法人契約の自動更新を停止します。
  2. 法人契約の終了を待つ
    現在の契約期間(1年間)が終了するのを待ちます。
  3. 個人契約を新規申込
    法人契約終了後、産経電子版の公式サイト(https://id.sankei.jp/denshi/)から個人契約を新規に申し込みます。
  4. 産経iDを新規作成または既存IDを使用
    個人用の産経iDを作成するか、すでに持っている場合はそのIDを使用します。
  5. 個人向けプランを選択
    産経ニュース スタンダードプラン、産経電子版 For 産経iDなど、個人向けのプランを選択して申し込みます。
法人契約と個人契約の重複に注意
法人契約が終了する前に個人契約を申し込むと、二重で料金が発生してしまいます。必ず法人契約が完全に終了してから、個人契約を申し込むようにしてください。
その他の解約できない原因と対処法

上記以外にも、産経電子版が解約できない原因がいくつか考えられます。

原因⑥:ログイン情報が間違っている
  • 症状:ログインできないため、解約手続きのページにたどり着けない
  • 対処法
    • メールアドレスとパスワードが正しいか確認
    • パスワードを忘れた場合は、「パスワードをお忘れの方」から再設定
    • 複数のメールアドレスを持っている場合、別のアドレスで試してみる
原因⑦:ブラウザのキャッシュやCookieの問題
  • 症状:ログインできるが、解約ボタンが表示されない、エラーが出る
  • 対処法
    • ブラウザのキャッシュとCookieを削除
    • 別のブラウザで試してみる(Chrome、Safari、Edgeなど)
    • プライベートブラウジングモード(シークレットモード)で試してみる
原因⑧:システムメンテナンス中
  • 症状:産経電子版のサイトにアクセスできない、エラーページが表示される
  • 対処法
    • システムメンテナンスの案内が表示されていないか確認
    • メンテナンス終了後に再度アクセス
    • 公式サイトやSNSでメンテナンス情報を確認
原因⑨:Apple・Google経由で契約している
  • 症状:産経電子版のウェブサイトから解約できない
  • 対処法
    • iOS(iPhone/iPad)の場合:設定アプリ → 自分の名前 → サブスクリプション → 産経新聞HD → サブスクリプションをキャンセル
    • Androidの場合:Google Playアプリ → メニュー → 定期購入 → 産経電子版 → 定期購入を解約
解約できない時の最終手段
上記の対処法をすべて試しても解約できない場合は、産経iDお問い合わせ窓口に連絡しましょう。

  • 産経iDお問い合わせ:https://id.sankei.jp/faq.html
  • 問い合わせフォームから、解約できない状況を詳しく説明して送信してください
  • 担当者が状況を確認して、適切な対応をしてくれます
解約トラブルを防ぐための予防策

産経電子版の解約トラブルを未然に防ぐために、以下の予防策をおすすめします。

  • 契約時に解約方法を確認
    産経電子版を契約する際、事前に解約方法やルールを確認しておきましょう。
  • 契約内容をメモ
    契約日、プラン名、更新日、料金などをメモしておきましょう。
  • ログイン情報を安全に保管
    メールアドレスとパスワードは、パスワード管理アプリなどで安全に保管しましょう。
  • カレンダーに契約更新日を登録
    契約更新日の数日前にリマインダーを設定しておきましょう。
  • 定期的に契約状況を確認
    月に1回程度、クレジットカードの明細や産経電子版の契約状況を確認しましょう。
  • 不要になったらすぐに解約予約
    産経電子版を利用しなくなったら、すぐに解約予約をする習慣をつけましょう。解約予約をしても、月末まではサービスを利用できます。
解約くん
産経電子版が解約できない原因は様々ですが、多くの場合は解約タイミングやアクセス方法を見直すことで解決できます。それでも解決しない場合は、遠慮なく産経iDのお問い合わせ窓口に相談してくださいね!

産経電子版の解約後に知っておくべき重要事項

解約くん
産経電子版を解約した後も、月末まで閲覧可能ですし、返金はありません。また再購読時は初月無料が適用されないなど、いくつか注意が必要なポイントがありますので、しっかり確認しておきましょう!

産経電子版の解約手続きを完了させた後にも、知っておくべき重要な事項がいくつかあります。特に、閲覧期間、返金の有無、再購読時の注意点、クレジットカード情報の扱いなどは、トラブルを避けるために必ず確認しておきましょう。

①解約予約後の閲覧期間と課金停止タイミング

産経電子版の解約は「解約予約」という形で処理されます。解約手続きを完了してもすぐにサービスが停止されるわけではなく、実際の解約処理には一定の期間があります。

産経電子版の解約予約は月末処理(当月末まで閲覧可能)

産経電子版の解約は、月末日に処理される予約制です。

  • 解約予約の仕組み:解約手続きを完了すると、「解約予約」という状態になります。実際の解約処理は当月末日に行われます
  • 解約後も月末まで閲覧可能:解約予約をしても、当月末日(23:59)まではこれまで通り産経電子版を閲覧できます
  • すぐには使えなくならない:解約手続きを完了した瞬間にサービスが停止されるわけではありません
  • 月末日の翌日から利用不可:翌月1日0:00以降は、産経電子版にアクセスしても紙面を閲覧できなくなります

具体例:1月15日に解約予約を完了した場合

日付 状態
1月15日 解約予約完了
1月16日~31日 通常通り閲覧可能
1月31日 23:59まで 最後まで閲覧可能
2月1日 0:00以降 閲覧不可(解約完了)
解約予約後の活用方法
  • 月末まで読みたい記事をチェック:解約予約をしても月末まで閲覧できるので、読み残した記事や保存しておきたい記事を確認しましょう
  • スクラップ機能を活用:重要な記事は、アプリのスクラップ機能で保存しておきましょう(ただし退会すると削除されます)
  • スクリーンショットを撮る:どうしても残しておきたい記事は、スクリーンショットやPDFで保存しておきましょう

産経電子版の課金停止は翌月1日から

解約予約を完了すると、翌月1日から課金が停止されます。

  • 当月分は全額課金:解約予約をしても、当月分の月額料金(2,750円など)は全額課金されます
  • 翌月1日から課金停止:翌月1日以降、クレジットカードやキャリア決済から月額料金が引き落とされなくなります
  • 日割り計算はなし:月初に解約しても月末に解約しても、当月分の料金は同額です
  • 解約のベストタイミング:月末に近い日に解約予約をすれば、最後まで読んでから解約できます

課金停止の確認方法

  1. クレジットカード明細を確認
    翌月以降、クレジットカードの利用明細に「産経新聞」「SANKEI」などの項目がないことを確認しましょう。
  2. キャリア決済の明細を確認
    ドコモ、au、ソフトバンクなどのキャリア決済を利用している場合、各キャリアの料金明細ページで確認できます。
  3. 産経iDマイページで確認
    産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」で、契約ステータスが「契約終了」となっていることを確認しましょう。
  4. メール通知を確認
    解約完了時に、登録メールアドレスに「解約完了のお知らせ」が届く場合があります(届かない場合もあります)。
重要な注意点
  • 解約予約をしただけでは課金は止まりません:実際に月末日に解約処理が完了するまでは、契約中の状態です
  • 翌月1日以降の明細を確認:解約が正しく完了しているか、必ず翌月の決済明細を確認してください
  • 万が一課金が続いている場合:すぐに産経iDお問い合わせ窓口に連絡してください

②産経電子版の返金・日割り計算の有無

産経電子版を解約する際、「月途中で解約したら返金されるのか」「日割り計算されるのか」という疑問を持つ方が多くいらっしゃいます。ここでは、産経電子版の返金ルールについて詳しく解説します。

産経電子版は月途中解約でも返金なし(月額制のため)

産経電子版は月額制のサービスのため、月途中で解約しても返金は一切ありません

  • 返金制度なし:産経電子版には、解約時の返金制度がありません
  • 日割り計算もなし:月の途中で解約しても、日割り計算による返金はありません
  • 月初に解約しても同額:例えば1月5日に解約しても、1月分の月額料金(2,750円)は全額請求されます
  • これは一般的なサブスクリプションサービスと同様:NetflixやAmazon Prime、他社の電子新聞も同様のルールです

具体例:月途中で解約した場合の料金

解約手続き日 1月分の課金額 閲覧可能期間
1月5日 2,750円(全額) 1月31日まで
1月15日 2,750円(全額) 1月31日まで
1月28日 2,750円(全額) 1月31日まで

いずれの場合も、1月分の料金は2,750円(全額)が課金され、返金はありません

よくある誤解
「月初に解約すれば返金されるのでは?」と思われている方がいますが、これは誤りです。産経電子版は月額制なので、月のどのタイミングで解約しても、その月の料金は全額請求されます。

産経電子版は解約手続き後も契約満了日まで利用可能

返金はありませんが、その代わり解約手続き後も月末まではサービスを利用できます

  • 契約満了日まで閲覧可能:解約予約をしても、当月末日(契約満了日)まではこれまで通り産経電子版を閲覧できます
  • 料金に見合ったサービスを受けられる:返金はありませんが、月額料金を支払った分、月末まで利用できます
  • すぐに使えなくなるわけではない:解約手続きを完了しても、その瞬間にサービスが停止されることはありません
  • 月末ギリギリまで読める:1月31日の23:59まで閲覧可能です

お得な解約タイミング

  • 月末に近い日に解約予約:月末に近い日(例:25日~30日)に解約予約をすれば、ほぼ最後まで読んでから解約できます
  • ただし解約締切に注意:契約更新日の前日23:59までに解約予約が必要です。締切を過ぎると翌月分も課金されます
  • 計画的に解約:「今月末で解約したい」と思ったら、月末に近いタイミング(ただし締切前)で解約予約をしましょう
解約後も月末まで楽しむ方法
  • 読み残した記事をチェック:過去90日分のバックナンバーが閲覧できるので、読み残した記事を確認しましょう
  • 地域ページを読む:産経電子版では、全国各地の地域ページが読めます。普段読まない地域のニュースもチェックしてみましょう
  • 特集記事を読む:産経電子版限定の特集記事やコラムも、月末まで読めます

③産経電子版の再購読時の注意点

一度産経電子版を解約した後、「やっぱりまた読みたい」と思って再購読する場合、いくつかの注意点があります。特に初月無料の扱いには注意が必要です。

産経電子版の同一銘柄の再購読は初月無料対象外

産経電子版には「初月無料」の特典がありますが、再購読時には適用されません

  • 初月無料は初回のみ:サンケイスポーツを含むプランは、初回申込に限り初月(申込月)が無料です
  • 産経ニュース スタンダードプランは初月無料なし:産経ニュース スタンダードプランには、そもそも初月無料の特典がありません
  • 同一銘柄の再購読は対象外:例えばサンケイスポーツを過去に購読したことがある場合、再購読時は初月から課金されます
  • 利用歴があるユーザーは初月から課金:産経電子版の利用歴があるユーザーが申し込む場合も、初月から課金されます

初月無料が適用される条件

プラン 初月無料の有無 条件
産経ニュース スタンダードプラン なし 初月から課金(2,750円)
サンケイスポーツ あり(初回のみ) 初回申込に限り初月無料。翌月1日から課金(2,200円)
産経新聞+サンケイスポーツセット あり(初回のみ) 初回申込に限り初月無料。翌月1日から課金(4,510円)
重要な注意点
  • 再購読は初月から課金:過去に産経電子版を利用したことがある場合、再購読時は初月無料が適用されず、初月から月額料金が課金されます
  • 日割り計算はなし:再購読時も、月末に申し込んでも日割り計算はされず、1カ月分の料金が課金されます
  • 月初の申込がお得:再購読する場合は、月初(1日~5日頃)に申し込むのがお得です

産経電子版の利用歴があるユーザーは初月から課金

産経電子版では、利用歴の有無によって初月無料の適用が変わります。

  • 利用歴とは:過去に産経電子版(産経新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジなど)を購読したことがあること
  • 利用歴がある場合:初月無料は適用されず、初月から月額料金が課金されます
  • 別の銘柄でも利用歴とみなされる:例えば過去にサンケイスポーツを購読していた場合、産経新聞を新規申込しても初月無料は適用されません(産経電子版全体の利用歴として扱われます)
  • システムで自動判定:産経iDのメールアドレスやクレジットカード情報などから、過去の利用歴が自動的に判定されます

具体例:利用歴がある場合の課金

過去の利用状況 新規申込プラン 初月無料の適用
初めて産経電子版を利用 サンケイスポーツ ✓ 初月無料
過去にサンケイスポーツを購読 サンケイスポーツ(再購読) ✗ 初月から課金
過去に産経新聞を購読 サンケイスポーツ(別銘柄) ✗ 初月から課金
過去にサンケイスポーツを購読 産経ニュース スタンダードプラン ✗ 初月から課金(そもそも初月無料なし)

再購読を検討する際のポイント

  • 月初に申し込む:初月から課金されるため、月初(1日~5日頃)に申し込めば、ほぼ1カ月分のサービスを受けられます
  • 月末は避ける:月末(25日以降)に申し込むと、数日しか読めないのに1カ月分の料金が課金されるので損です
  • 無料体験はない:産経電子版には無料体験期間がないため、申込日から課金が開始されます
  • 解約も計画的に:再購読する際は、「いつ頃まで読むか」を考えて計画的に申し込みましょう
再購読時のお得な活用法
  • 読みたい特集がある時に申込:産経電子版で読みたい特集記事や連載がある時にピンポイントで申し込むのも良いでしょう
  • 必要な期間だけ購読:「3カ月だけ読みたい」など、必要な期間だけ購読して、不要になったらすぐに解約予約をするのも賢い使い方です
  • 他社との比較:産経電子版以外にも、日経電子版、朝日新聞デジタル、毎日新聞デジタルなど様々な電子新聞があります。自分に合ったサービスを選びましょう

④解約後のクレジットカード情報の扱い

産経電子版を解約した後、「登録していたクレジットカード情報はどうなるのか」「削除すべきか」という疑問を持つ方が多くいらっしゃいます。ここでは、解約後のクレジットカード情報の扱いについて解説します。

産経電子版の解約完了後にカード情報削除可能

産経電子版を解約すると、クレジットカード情報を削除できるようになります

  • 解約完了後に削除可能:有料購読の解約が完了した後であれば、産経iDに登録しているクレジットカード情報を削除できます
  • 自動的には削除されない:解約しても、クレジットカード情報は自動的には削除されません。セキュリティ上気になる場合は、手動で削除しましょう
  • 退会すれば完全削除:産経iDを「退会」すれば、クレジットカード情報を含むすべての個人情報が完全に削除されます
  • 削除しなくても問題なし:再購読の可能性がある場合は、クレジットカード情報を残しておいても問題ありません

クレジットカード情報の削除手順

  1. 産経iDマイページにアクセス
    ブラウザで産経iDマイページ(https://id.sankei.jp/)にログインします。
  2. 「クレジットカードの確認・変更」を選択
    マイページのメニューから「クレジットカードの確認・変更」をクリックします。
  3. 登録されているカード情報を確認
    現在登録されているクレジットカード情報が表示されます。
  4. 「削除」ボタンをクリック
    削除したいクレジットカード情報の横にある「削除」ボタンをクリックします。
  5. 削除を確認
    確認画面が表示されるので、「削除する」をクリックして確定します。
  6. 削除完了を確認
    「クレジットカード情報を削除しました」という画面が表示されれば、削除完了です。
重要な注意点
  • 解約完了前は削除できない:有料購読中は、支払いに使用しているクレジットカード情報を削除できません
  • 次回決済完了後に削除:解約予約をした後、次回の決済(月末の課金)が完了してから削除してください
  • すべてのカードを削除できない場合:産経ニュースの有料プランなど、他のサービスを契約している場合、すべてのクレジットカード情報を削除できないことがあります

産経電子版の契約中のカード削除制限

産経電子版を契約している間は、支払いに使用しているクレジットカード情報を削除できません

  • 契約中は削除不可:有料購読中は、支払いに登録しているクレジットカード情報を削除することはできません
  • カード変更は可能:別のクレジットカードに変更することは可能です。新しいカードを登録すると、次回決済日から新しいカードで決済が行われます
  • 解約後に削除可能:解約が完了し、次回の決済が終わった後であれば、クレジットカード情報を削除できます
  • 理由:月額料金の決済に必要なため、契約中は削除できない仕様になっています

契約中にクレジットカード情報を変更する方法

  1. 産経iDマイページにアクセス
    ブラウザで産経iDマイページ(https://id.sankei.jp/)にログインします。
  2. 「クレジットカードの確認・変更」を選択
    マイページのメニューから「クレジットカードの確認・変更」をクリックします。
  3. 新しいクレジットカード情報を登録
    「クレジットカードを追加」または「変更」のボタンをクリックし、新しいクレジットカード情報を入力します。
  4. 支払い方法を新しいカードに変更
    契約管理ページで、支払い方法を新しいクレジットカードに変更します。
  5. 次回決済日に新しいカードで決済
    次回の決済日(月末または契約更新日)に、新しいクレジットカードで決済が行われます。
  6. 古いカードを削除(任意)
    新しいカードでの決済が完了した後、古いクレジットカード情報を削除できます。
クレジットカード情報の管理について
  • 定期的に確認:産経iDマイページで、登録しているクレジットカード情報を定期的に確認しましょう
  • 有効期限切れに注意:クレジットカードの有効期限が切れると、決済ができなくなります。更新されたカード情報を登録し直しましょう
  • 不要なカードは削除:使わなくなったクレジットカード情報は、セキュリティ上削除しておくことをおすすめします

キャリア決済を利用している場合

ドコモ、au、ソフトバンクなどのキャリア決済を利用している場合は、産経iDにクレジットカード情報は登録されていません。キャリア決済の停止は、各キャリアの管理画面から行います。

  • ドコモ(d払い):dメニュー → マイメニュー → 継続課金一覧 → 産経電子版 → 解約
  • au(auかんたん決済):My au → ご契約内容 → 継続利用サービス → 産経電子版 → 解約
  • ソフトバンク(ソフトバンクまとめて支払い):My SoftBank → 利用中サービスの確認・解除 → 産経電子版 → 解約
解約くん
産経電子版を解約した後も、月末まで閲覧できますし、再購読も可能です。ただし返金はありませんし、再購読時は初月無料が適用されない点には注意が必要ですね。クレジットカード情報の扱いについても、セキュリティ面で気になる方は削除しておくと安心ですよ!

産経電子版と他社電子新聞の解約難易度・サービス比較

解約くん
産経電子版の解約難易度は「中」レベルです。他社の電子新聞と比較すると、手順は標準的ですよ。日経電子版や朝日新聞デジタルなどとも比較してみましょう!

産経電子版の解約を検討している方の中には、「他社の電子新聞と比べて解約しやすいのか」「乗り換えるならどの電子新聞が良いのか」と気になる方もいらっしゃるでしょう。ここでは、主要な電子新聞サービスの解約方法を比較し、産経電子版の解約難易度を客観的に評価します。

①主要電子新聞の解約方法比較表

まずは、産経電子版と他社の主要電子新聞サービスの解約方法を比較してみましょう。

電子新聞 月額料金(税込) 解約方法 解約難易度 解約締切 返金・日割り
産経電子版 2,750円 産経iDマイページから ★★☆(中) 更新日前日23:59 なし
日経電子版 4,277円 ご購読サポートページから ★★☆(中) 月末最終日まで なし(翌月から解約)
朝日新聞デジタル 3,800円 お客様サポートページから ★☆☆(易) 月末日まで なし
毎日新聞デジタル 4,300円 マイページから ★★☆(中) 月末日まで なし
読売新聞オンライン 4,400円 読者サポートセンターへ電話 ★★★(難) 月末5営業日前まで なし
解約難易度の評価基準
  • ★☆☆(易):ウェブサイトから簡単に解約可能。ボタンも分かりやすい
  • ★★☆(中):ウェブサイトから解約可能だが、やや手順が複雑またはボタンが見つけにくい
  • ★★★(難):電話連絡が必要、または解約までの手順が非常に複雑

日経電子版との解約手順比較

日本経済新聞社が提供する「日経電子版」は、ビジネスパーソンに人気の電子新聞サービスです。産経電子版と比較してみましょう。

日経電子版の基本情報
  • 月額料金:4,277円(税込)※産経電子版より1,527円高い
  • 特徴:経済・ビジネスニュースに強い。日経各紙の記事が読める
  • 無料体験:初月無料(過去1年以内に利用歴がない場合)
日経電子版の解約手順
  1. 日経電子版「ご購読サポート」ページにアクセス
    日経電子版のウェブサイトから「ご購読サポート」ページを開きます。
  2. 「契約内容の確認・変更・解約」を選択
    ページ内の「契約内容の確認・変更・解約」ボタンをクリックします。
  3. 日経IDでログイン
    日経IDのメールアドレスとパスワードを入力してログインします。
  4. 「解約」を選択
    契約内容ページで「解約」のボタンをクリックします。
  5. 解約内容を確認して確定
    解約に関する注意事項を確認し、「解約する」をクリックして確定します。
産経電子版との比較ポイント
項目 産経電子版 日経電子版
解約難易度 ★★☆(中) ★★☆(中)
解約手順の分かりやすさ 普通 普通
解約締切 更新日前日23:59 月末最終日まで
解約後の利用期間 月末まで 翌月末まで(当月分課金)
アプリからの解約 不可 不可
電話連絡の必要性 なし なし(宅配契約は要確認)
日経電子版の注意点
  • 翌月からの解約:日経電子版は、解約手続きをしても翌月からの解約となります(当月分は課金)
  • 宅配とのセット契約:紙の日本経済新聞と電子版のセット契約の場合、販売店への連絡が必要な場合があります
  • 毎月1日0:00~6:00はメンテナンス:この時間帯は解約手続きができません

朝日新聞デジタルとの解約手順比較

朝日新聞社が提供する「朝日新聞デジタル」は、幅広い層に支持される電子新聞サービスです。

朝日新聞デジタルの基本情報
  • 月額料金:3,800円(税込)※産経電子版より1,050円高い
  • 特徴:総合的なニュース。記事本数が多い。天声人語が読める
  • 無料体験:初月無料(初回申込の場合)
朝日新聞デジタルの解約手順
  1. 朝日新聞デジタル「お客様サポート」ページにアクセス
    朝日新聞デジタルのウェブサイトから「お客様サポート」ページを開きます。
  2. 「ご利用状況の確認」を選択
    ページ内の「ご利用状況の確認」をクリックします。
  3. 朝日新聞IDでログイン
    朝日新聞IDとパスワードを入力してログインします。
  4. 「解約する」ボタンをクリック
    契約状況ページで「解約する」ボタンをクリックします。
  5. 解約理由を選択(任意)
    解約理由のアンケートが表示されます(任意)。
  6. 解約を確定
    「解約する」ボタンをクリックして解約を確定します。
産経電子版との比較ポイント
項目 産経電子版 朝日新聞デジタル
解約難易度 ★★☆(中) ★☆☆(易)
解約手順の分かりやすさ 普通 分かりやすい
解約締切 更新日前日23:59 月末日まで
解約ボタンの見つけやすさ 普通 見つけやすい
解約後の利用期間 月末まで 月末まで
電話連絡の必要性 なし なし
朝日新聞デジタルの特徴
  • 解約が比較的簡単:主要電子新聞の中では、解約手順が最も分かりやすい部類です
  • 解約ボタンが明確:「解約する」ボタンが分かりやすい場所に配置されています
  • 引き止めが少ない:解約時の引き止めページやアンケートが比較的少なめです

毎日新聞デジタルとの解約手順比較

毎日新聞社が提供する「毎日新聞デジタル」は、総合的なニュースに加え、デジタル雑誌も読めるサービスです。

毎日新聞デジタルの基本情報
  • 月額料金:4,300円(税込)※産経電子版より1,550円高い
  • 特徴:総合ニュース。デジタル雑誌読み放題。同時5台まで閲覧可能
  • 無料体験:初月無料(初回申込の場合)
毎日新聞デジタルの解約手順
  1. 毎日新聞デジタル「マイページ」にアクセス
    毎日新聞デジタルのウェブサイトにログインし、マイページを開きます。
  2. 「契約・プラン変更」を選択
    マイページのメニューから「契約・プラン変更」をクリックします。
  3. 「解約する」を選択
    契約情報ページで「解約する」ボタンをクリックします。
  4. 解約理由を選択
    解約理由のアンケートが表示されます。
  5. 解約を確定
    内容を確認して「解約する」をクリックして確定します。
産経電子版との比較ポイント
項目 産経電子版 毎日新聞デジタル
解約難易度 ★★☆(中) ★★☆(中)
解約手順の分かりやすさ 普通 普通
解約締切 更新日前日23:59 月末日まで
解約後の利用期間 月末まで 月末まで
付加サービス なし デジタル雑誌読み放題
電話連絡の必要性 なし なし
毎日新聞デジタルの特徴
  • デジタル雑誌が読める:「サンデー毎日」などのデジタル雑誌が追加料金なしで読めます
  • 同時5台まで閲覧可能:家族で共有しやすい仕様です
  • 解約手順は標準的:産経電子版と同程度の解約難易度です
主要電子新聞の総合評価

各電子新聞サービスの特徴を総合的に評価すると、以下のようになります。

電子新聞 コスパ 解約のしやすさ おすすめ度
産経電子版 ★★★★☆ ★★★☆☆ 保守的な論調が好きな方向け
日経電子版 ★★★☆☆ ★★★☆☆ ビジネスパーソン向け
朝日新聞デジタル ★★★☆☆ ★★★★☆ 幅広い層におすすめ
毎日新聞デジタル ★★★☆☆ ★★★☆☆ 雑誌も読みたい方向け
読売新聞オンライン ★★☆☆☆ ★★☆☆☆ 読売新聞ファン向け

産経電子版の総合評価

  • コスパは良好:月額2,750円は主要電子新聞の中で最も安い部類です
  • 解約難易度は標準的:ウェブから解約できますが、手順がやや複雑です
  • 論調が特徴的:保守的な論調が特徴で、好みが分かれるところです
  • コンテンツ量:日経電子版や朝日新聞デジタルと比べると、記事本数は少なめです

②産経電子版から他社への乗り換え時のポイント

産経電子版から他社の電子新聞サービスに乗り換えを検討している方向けに、スムーズに乗り換えるためのポイントを解説します。

産経電子版の乗り換えタイミング(月末解約がベスト)

産経電子版から他社に乗り換える場合、タイミングが非常に重要です。

ベストな乗り換えタイミング
  1. 産経電子版の解約予約:月末に近い日(ただし締切前)
    産経電子版の解約予約は、月末に近い日に行いましょう。ただし、契約更新日の前日23:59までに解約予約が必要ですので、締切に注意してください。

    • おすすめタイミング:月の25日~28日頃
    • 避けるべきタイミング:月初(月額料金を支払ったのにすぐ解約するのはもったいない)
  2. 他社の新規申込:翌月1日~5日
    産経電子版の解約が完了する翌月1日以降に、新しい電子新聞サービスに申し込みましょう。

    • 月初申込のメリット:月額料金を支払うなら、月初から丸々1カ月読める方がお得です
    • 無料体験がある場合:初月無料の電子新聞なら、月初に申し込めば最大限活用できます
  3. 重複期間を避ける
    産経電子版の解約が完了する前に他社に申し込むと、両方の月額料金が発生してしまいます。必ず産経電子版の解約が完了してから、他社に申し込みましょう。

乗り換えスケジュール例

日付 アクション
1月25日 産経電子版の解約予約を完了
1月26日~31日 産経電子版を最後まで読む
1月31日 産経電子版の契約終了
2月1日~5日 新しい電子新聞サービスに申込
2月1日~28日 新しい電子新聞を丸々1カ月読める
乗り換え時の注意点
  • 空白期間を作らない:産経電子版の解約完了日と、新サービスの申込日を近づけることで、空白期間を最小限にできます
  • 二重課金を避ける:産経電子版の解約が完了していることを必ず確認してから、新サービスに申し込みましょう
  • クレジットカード明細を確認:乗り換え後、翌月の明細で産経電子版の課金が停止していることを確認してください
乗り換え前にチェックすべきポイント

他社の電子新聞に乗り換える前に、以下のポイントを確認しましょう。

  • 無料体験の有無
    日経電子版、朝日新聞デジタル、毎日新聞デジタルなどは、初月無料の無料体験があります。まずは無料体験で試してみましょう。
  • 月額料金
    産経電子版(2,750円)と比べて、他社の電子新聞は高めです。予算に合うか確認しましょう。
  • 論調・記事の傾向
    各新聞社によって論調や記事の傾向が異なります。自分の価値観に合った新聞を選びましょう。
  • 対応デバイス
    スマホ、タブレット、PCなど、自分が使いたいデバイスに対応しているか確認しましょう。
  • 解約のしやすさ
    上記の比較表を参考に、解約しやすい電子新聞を選ぶのも一つの手です。

他社電子新聞の無料体験の活用方法

多くの電子新聞サービスには無料体験期間があります。産経電子版から乗り換える前に、無料体験を活用して自分に合ったサービスを見つけましょう。

主要電子新聞の無料体験一覧
電子新聞 無料体験期間 条件
日経電子版 初月無料 初回申込、または過去1年以内に利用歴がない場合
朝日新聞デジタル 初月無料 初回申込の場合
毎日新聞デジタル 初月無料 初回申込の場合
読売新聞オンライン 初月無料 初回申込の場合
産経電子版 なし(サンケイスポーツは初月無料)
無料体験を最大限活用する方法
  1. 月初に申し込む
    初月無料の場合、月初(1日~5日頃)に申し込めば、ほぼ1カ月間無料で試せます。月末に申し込むと、数日しか無料体験できません。
  2. 複数サービスを試す
    産経電子版を解約した後、日経電子版→朝日新聞デジタル→毎日新聞デジタルと、複数の無料体験を順番に試すことも可能です。ただし、各サービスの解約締切に注意してください。
  3. 無料体験中に解約予約
    無料体験で気に入らなかった場合、無料期間中に解約予約をすれば、課金されません。ただし、日経電子版など一部のサービスでは「無料期間のみ利用して解約することはできません」というルールがある場合もありますので、利用規約を確認してください。
  4. 記事の傾向をチェック
    無料体験期間中に、以下のポイントをチェックしましょう。

    • 自分が関心のあるジャンルの記事が充実しているか
    • 論調や記事の書き方が自分に合っているか
    • アプリやウェブサイトの使いやすさ
    • 更新頻度や速報性
無料体験の注意点
  • 解約を忘れると課金される:無料体験期間が終わると、自動的に有料プランに移行して課金されます。気に入らなかった場合は、必ず期間内に解約しましょう
  • カレンダーにメモ:無料体験の終了日をスマホのカレンダーにメモしておき、解約を忘れないようにしましょう
  • クレジットカード登録が必要:無料体験でも、クレジットカード情報の登録が必要です
産経電子版から乗り換えるおすすめの電子新聞

産経電子版から乗り換える際、どの電子新聞がおすすめか、読者層別にご紹介します。

  • ビジネスパーソンにおすすめ:日経電子版
    経済・ビジネスニュースに強く、市況や企業情報が充実しています。ただし月額4,277円とやや高めです。
  • 幅広い層におすすめ:朝日新聞デジタル
    総合的なニュースがバランスよく揃っており、記事本数も多いです。解約もしやすいので、試しやすいサービスです。
  • 雑誌も読みたい方におすすめ:毎日新聞デジタル
    デジタル雑誌が読み放題で、コンテンツ量が豊富です。同時5台まで閲覧できるので、家族で共有したい方にも向いています。
  • コスパ重視の方におすすめ:産経電子版(継続)
    実は、主要電子新聞の中で産経電子版は最も安価です。コスパを重視するなら、産経電子版を継続するのも一つの選択肢です。
乗り換えではなく「複数購読」という選択肢

「産経電子版の保守的な論調も読みたいけど、他社のニュースも読みたい」という方には、複数の電子新聞を購読するという選択肢もあります。

  • 産経電子版(2,750円)+ 朝日新聞デジタル(3,800円)= 6,550円
    保守的な視点とリベラルな視点の両方からニュースを読むことで、よりバランスの取れた情報収集ができます。
  • 産経電子版(2,750円)+ 日経電子版(4,277円)= 7,027円
    一般ニュースは産経電子版で、ビジネス・経済情報は日経電子版でカバーする組み合わせです。
  • メリット:多角的な視点で情報を得られる。各社の特色ある記事を読める
  • デメリット:月額コストが高くなる。読む時間が必要
複数購読を検討する際のポイント
  • 本当に読む時間があるか:複数の電子新聞を購読しても、読む時間がなければもったいないです
  • 予算に余裕があるか:月額6,000円~7,000円の出費が許容できるか確認しましょう
  • まずは無料体験で試す:いきなり複数購読するのではなく、まずは無料体験で試してみましょう
産経電子版の解約を思いとどまるべきケース

産経電子版の解約を検討している方の中には、実は解約しない方が良いケースもあります。以下に該当する方は、もう一度考え直してみてください。

  • コスパを重視する方
    月額2,750円は主要電子新聞の中で最安値です。他社に乗り換えると1,000円~1,500円ほど高くなります。
  • 産経新聞の論調が好きな方
    保守的な論調が好きで、産経新聞の記事を楽しみにしている方は、他社では物足りなく感じる可能性があります。
  • 一時的に読んでいないだけの方
    「最近読んでいないから解約」と考えている方は、一度解約予約をして月末まで読んでみてください。読み返すと「やっぱり必要だった」と気づくかもしれません。
  • スクラップ機能を活用している方
    アプリのスクラップ機能で記事を保存している方は、解約・退会するとデータが削除されます。大切な記事を保存している場合は慎重に判断しましょう。
産経電子版を一時休止したい場合の裏技

「しばらく読まないけど、将来的にまた読むかもしれない」という方向けの裏技をご紹介します。

  1. 解約予約をして月末まで読む
    まずは解約予約を完了させ、月末まで産経電子版を読みます。
  2. 解約完了後、数カ月休む
    産経電子版の解約が完了したら、数カ月間は購読せずに様子を見ます。
  3. 必要になったら再購読
    「やっぱり読みたい」と思ったら、いつでも再購読できます。ログイン情報は残っているので、簡単に再開できます。
  4. 注意点
    再購読時は初月無料が適用されないため、初月から課金されます。また、月初に申し込む方がお得です。
一時休止の注意点
  • スクラップデータは残る:解約だけなら、アプリのスクラップデータは端末に残ります(ただし退会すると削除されます)
  • 再購読は簡単:産経iDのログイン情報さえ覚えていれば、いつでも簡単に再購読できます
  • ニュースの空白期間:休止期間中はニュースを読めないので、他の無料ニュースサイトで代用しましょう
無料で新聞ニュースを読む方法

「産経電子版を解約したいけど、ニュースは読みたい」という方向けに、無料でニュースを読む方法をご紹介します。

  • Yahoo!ニュース
    無料で様々な新聞社の記事を読めます。産経新聞の記事も一部配信されています。
  • 産経ニュース(無料部分)
    産経ニュースのウェブサイトでは、一部の記事を無料で読むことができます。有料記事は読めませんが、速報やトップニュースは無料です。
  • Google ニュース
    様々なニュースサイトの記事をまとめて読めます。興味のあるトピックをフォローすることもできます。
  • スマートニュース
    スマホアプリで、様々な新聞社・メディアのニュースを無料で読めます。
  • 各新聞社の公式サイト(無料部分)
    朝日新聞、毎日新聞、読売新聞なども、一部の記事を無料で公開しています。
無料ニュースの注意点
  • 記事の全文は読めない:無料では記事の途中までしか読めないことが多いです
  • 速報性は高い:最新のニュースは無料でも読めることが多いです
  • 深い分析記事は有料:専門的な分析記事や特集記事は、有料会員限定のことが多いです
産経電子版の解約・乗り換えチェックリスト

産経電子版の解約や他社への乗り換えを検討している方は、以下のチェックリストを参考にしてください。

チェック項目 確認
□ 本当に解約する必要があるか検討した
□ 契約プランを確認した(産経ニュース スタンダードプラン/産経電子版 For 産経iD など)
□ 契約更新日を確認した
□ 解約締切(更新日前日23:59)を確認した
□ スクラップした記事をバックアップした
□ 解約予約を完了させた
□ 解約完了画面をスクリーンショットで保存した
□ 翌月のクレジットカード明細で課金停止を確認する予定
□ 他社の電子新聞の無料体験を試す予定がある
□ 乗り換え先のサービスを決めた(または決める予定)
□ 新サービスの申込タイミングを決めた(月初がおすすめ)
□ クレジットカード情報を削除する予定がある(任意)
解約くん
産経電子版の解約難易度は「中」レベルで、他社の電子新聞と比べても標準的です。乗り換える場合は、月末に産経電子版を解約して、翌月1日に新サービスに申し込むのがベストタイミングですよ。無料体験も活用して、自分に合った電子新聞を見つけてくださいね!

産経電子版の解約に関するよくある質問(FAQ)

解約くん
産経電子版の解約手続きに関する疑問や不安を解消するQ&Aをまとめました。多くの方が気になるポイントを網羅していますので、ぜひ参考にしてくださいね!

産経電子版の解約を検討している方から、よく寄せられる質問をまとめました。解約手続きの基本的な疑問から、トラブル発生時の対処法まで、実際に多くの方が抱える疑問に回答します。

①解約手続き全般のFAQ

産経電子版の解約手続きに関する基本的な質問にお答えします。

Q1. 産経電子版はいつ解約すれば損しない?

A. 月末に近い日(ただし契約更新日の前日23:59まで)に解約予約をするのがベストです。

産経電子版は月額制のサービスで、月途中で解約しても日割り計算や返金はありません。そのため、月額料金を支払った分、できるだけ長く利用してから解約するのがお得です。

  • おすすめの解約タイミング:月の25日~28日頃
  • 理由:ほぼ最後まで読んでから解約でき、月額料金を無駄にしません
  • 注意点:契約更新日の前日23:59が解約締切です。締切を過ぎると翌月分も課金されます

具体例

  • 悪い例:1月5日に解約予約 → 1月分の2,750円を支払ったのに、ほとんど読まずに解約
  • 良い例:1月28日に解約予約 → 1月31日まで読んでから解約。月額料金を有効活用
損しない解約のコツ
  • 解約を決めたら、月末まで待ってから解約予約をする
  • ただし、契約更新日の締切を過ぎないように注意
  • カレンダーに解約予約日をメモしておく

Q2. 産経電子版の解約手続きにかかる時間は?

A. 約5分~10分程度で完了します。

産経電子版の解約手続きは、ウェブサイトから簡単に行えます。慣れていれば5分程度、初めての方でも10分あれば十分です。

  • 所要時間:5分~10分程度
  • 必要なもの:産経iDのメールアドレスとパスワード
  • 手順:ログイン → 契約状況確認 → 解約予約 → 確認画面で確定
  • 電話不要:電話連絡は必要ありません(ウェブで完結)

手続きの流れ

  1. 産経電子版の公式サイトにアクセス(1分)
  2. ログイン(1分)
  3. 契約状況ページを開く(1分)
  4. 解約予約ボタンをクリック(1分)
  5. 注意事項を確認して確定(1~3分)
  6. 解約完了画面を確認(1分)
時間がかかる場合

以下の場合は、通常より時間がかかることがあります。

  • ログイン情報を忘れた場合:パスワード再設定に5~10分程度
  • 契約プランが分からない場合:確認に数分かかることも
  • ブラウザの動作が重い場合:ページ読み込みに時間がかかる

Q3. 産経電子版の解約手数料や違約金は発生する?

A. 解約手数料や違約金は一切発生しません。

産経電子版は月額制のサブスクリプションサービスなので、解約時に手数料や違約金が発生することはありません。

  • 解約手数料:0円
  • 違約金:0円
  • その他の費用:0円
  • ただし:当月分の月額料金(2,750円など)は全額請求されます

個人契約の場合

  • いつでも自由に解約可能
  • 解約手数料や違約金は一切なし
  • 当月分の月額料金のみ支払い

法人契約の場合

  • 年間契約のため、契約期間途中での解約は原則不可
  • ただし、違約金が発生するわけではない
  • 残りの契約期間分の料金は支払う必要がある
安心ポイント
産経電子版は、解約時の追加費用が一切かからない良心的なサービスです。「解約したいけど、手数料が心配」という方も安心して解約できますよ。

Q4. 産経電子版の解約完了メールは届く?

A. 解約完了メールが届く場合と届かない場合があります。

産経電子版では、解約予約完了時に必ずメールが届くわけではありません。メールが届かなくても、解約手続きが正しく完了していれば問題ありません。

  • メールが届く場合:解約予約完了時に「解約予約完了のお知らせ」メールが届くことがあります
  • メールが届かない場合:システムの設定により、メールが送信されないこともあります
  • 確認方法:産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」で、契約ステータスが「解約予約中」となっていれば、正しく解約予約が完了しています

解約完了を確認する方法

  1. 解約完了画面をスクリーンショット
    解約予約完了後に表示される「解約予約が完了しました」という画面を、スクリーンショットで保存しておきましょう。
  2. 契約状況ページで確認
    産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」を開き、契約ステータスを確認します。
  3. 翌月のクレジットカード明細で確認
    解約が正しく完了していれば、翌月以降のクレジットカード明細に産経電子版の課金がありません。
メールが届かなくても心配無用

解約完了メールが届かなくても、解約完了画面が表示されていれば問題ありません。不安な場合は、産経iDマイページで契約ステータスを確認してください。

②契約・支払い関連のFAQ

産経電子版の契約形態や支払い方法に関する質問にお答えします。

Q5. 産経電子版の家族アカウントの解約方法は?

A. 産経電子版には「家族アカウント」という仕組みはありません。各自が個別に契約・解約する必要があります。

産経電子版は、1つのアカウントで複数のデバイスにログイン可能ですが、「家族アカウント」や「サブアカウント」のような仕組みはありません。

  • マルチデバイス対応:1つのアカウントで、スマホ、タブレット、PCなど複数のデバイスで同時にログインできます
  • 家族での共有:1つのアカウントを家族で共有することは可能ですが、規約上グレーゾーンです
  • 解約方法:アカウントの契約者本人が解約手続きを行います
  • 家族それぞれで契約している場合:各自が個別に解約手続きを行う必要があります

家族で共有している場合の注意点

  • 1つのアカウントを家族で共有している場合、そのアカウントを解約すると、家族全員が産経電子版を利用できなくなります
  • 解約前に家族に確認しましょう
  • ログイン情報(メールアドレスとパスワード)を知っている人が解約手続きを行えます
参考:他社の家族プラン

毎日新聞デジタルは同時5台まで閲覧可能など、家族で共有しやすいサービスもあります。産経電子版にはそのような明確な家族向けプランはありませんが、マルチデバイス対応なので、1つのアカウントを複数人で使うことは技術的には可能です。

Q6. 紙の産経新聞と電子版のセット契約の解約は?

A. 紙の産経新聞と電子版は別々の契約なので、それぞれ個別に解約が必要です。

産経電子版と紙の産経新聞は、別々のサービスとして提供されています。セット割引などはなく、それぞれ独立した契約です。

  • 紙の産経新聞:新聞販売店との契約。解約は販売店に連絡
  • 産経電子版:産経新聞社との直接契約。解約は産経iDマイページから
  • セット割引なし:紙と電子版のセット割引はありません

両方を解約したい場合の手順

  1. 産経電子版を解約
    産経iDマイページから解約手続きを行います(上記の解約手順を参照)。
  2. 紙の産経新聞を解約
    お住まいの地域を担当する新聞販売店に電話連絡し、解約の旨を伝えます。

    • 販売店の連絡先が分からない場合:産経新聞お客様センター(0120-03-5652)に問い合わせ
    • 解約は1カ月前までに連絡するのが一般的

片方だけ解約したい場合

  • 電子版だけ解約、紙は継続:産経iDマイページから電子版を解約。紙の新聞はそのまま配達されます
  • 紙だけ解約、電子版は継続:販売店に連絡して紙の新聞を解約。電子版はそのまま利用できます
重要な注意点

紙の産経新聞を解約しても、産経電子版は自動解約されません。逆も同様です。両方を解約したい場合は、それぞれ個別に解約手続きが必要ですので、忘れずに行ってください。

Q7. 産経電子版の無料トライアル期間中の解約は可能?

A. 産経ニュース スタンダードプランには無料トライアルがありません。サンケイスポーツは初月無料ですが、購読開始月は解約できません。

産経電子版のプランによって、無料トライアルの有無と解約ルールが異なります。

  • 産経ニュース スタンダードプラン:初月無料なし。申込日から課金開始
  • サンケイスポーツ:初回申込に限り初月無料。ただし、購読開始月は解約不可
  • 産経新聞+サンケイスポーツセット:初回申込に限り初月無料。ただし、購読開始月は解約不可

サンケイスポーツの初月無料について

  • 対象:初回申込の方のみ(過去に利用歴がある場合は対象外)
  • 無料期間:申込月が無料。翌月1日から課金開始
  • 解約制限:購読開始月(申込月)は解約操作ができません
  • 最短解約:翌月に入ってから解約可能。実質、最低2カ月分の料金が発生します(初月無料+2カ月目有料)

具体例:1月15日にサンケイスポーツを申込

期間 料金 解約可否
1月15日~31日 無料 ✗ 解約不可
2月1日~28日 2,200円 ✓ 2月中に解約予約可能
3月1日以降 課金停止
無料トライアルの活用法
サンケイスポーツを試してみたい方は、初月無料を活用できますが、購読開始月は解約できないため、実質2カ月分の利用(初月無料+2カ月目有料)が前提となります。気に入らなかった場合は、2カ月目に入ったらすぐに解約予約をしましょう。

③トラブル対応のFAQ

産経電子版の解約時によくあるトラブルと、その対処法をご紹介します。

Q8. ログインパスワードを忘れた場合の産経電子版解約方法は?

A. パスワード再設定を行ってからログインし、解約手続きを進めてください。

産経電子版を解約するには、産経iDにログインする必要があります。パスワードを忘れた場合は、パスワード再設定を行いましょう。

パスワード再設定の手順

  1. 産経電子版のログインページにアクセス
    産経電子版(https://id.sankei.jp/denshi/)または産経ニュース(https://www.sankei.com/)のログインページを開きます。
  2. 「パスワードをお忘れの方」をクリック
    ログイン画面の下部にある「パスワードをお忘れの方」または「パスワードを忘れた場合」のリンクをクリックします。
  3. 登録メールアドレスを入力
    産経iDに登録しているメールアドレスを入力します。
  4. 送信ボタンをクリック
    「送信」または「パスワード再設定メールを送信」ボタンをクリックします。
  5. メールを確認
    登録メールアドレスに「パスワード再設定のお知らせ」というメールが届きます。迷惑メールフォルダも確認してください。
  6. メール内のURLをクリック
    メールに記載されているURLをクリックして、パスワード再設定ページを開きます。
  7. 新しいパスワードを設定
    新しいパスワードを2回入力し、「設定」または「変更」ボタンをクリックします。
  8. 新しいパスワードでログイン
    設定した新しいパスワードで産経電子版にログインし、解約手続きを進めてください。
メールアドレスも忘れた場合
登録メールアドレスも忘れてしまった場合は、産経iDお問い合わせ窓口(https://id.sankei.jp/faq.html)に連絡が必要です。お問い合わせフォームから、氏名、契約時の情報などを記載して送信してください。

Q9. 産経電子版の身に覚えのない請求が続いている場合は?

A. まず契約状況を確認し、それでも解決しない場合は産経iDお問い合わせ窓口に連絡してください。

「産経電子版を解約したはずなのに請求が続いている」「身に覚えのない請求がある」という場合、いくつかの原因が考えられます。

考えられる原因と対処法

原因①:解約予約が完了していない
  • 症状:解約手続きをしたつもりだが、実際には完了していなかった
  • 対処法
    1. 産経iDマイページの「有料会員サービスのご契約状況」で契約ステータスを確認
    2. 「契約中」となっている場合は、解約手続きを再度行う
    3. 解約完了画面が表示されるまで、必ず手続きを完了させる
原因②:解約締切を過ぎて翌月分も課金された
  • 症状:契約更新日を過ぎてから解約したため、翌月分も課金された
  • 対処法
    1. 解約締切は契約更新日の前日23:59までです
    2. 締切を過ぎた場合、翌月分は課金されてしまいます(返金不可)
    3. すぐに解約予約を行い、次回更新に向けて解約しましょう
原因③:家族が別アカウントで契約している
  • 症状:自分のアカウントは解約したが、家族が別のアカウントで契約している
  • 対処法
    1. クレジットカードの明細を確認し、契約者名やメールアドレスを特定
    2. 家族に確認して、不要であれば解約してもらう
原因④:Apple・Google経由で契約している
  • 症状:産経新聞HDアプリなど、Apple・Google経由で契約している
  • 対処法
    1. iPhoneの場合:設定 → Apple ID → サブスクリプション から解約
    2. Androidの場合:Google Play → 定期購入 から解約
    3. 産経iDマイページからは解約できないので注意

それでも解決しない場合の対処法

  1. 産経iDお問い合わせ窓口に連絡
    産経iDお問い合わせ(https://id.sankei.jp/faq.html)のお問い合わせフォームから連絡します。
  2. 必要な情報を記載
    • 登録メールアドレス
    • 氏名
    • クレジットカードの明細(スクリーンショット可)
    • 請求されている金額と日付
    • 解約手続きをした日付(覚えている場合)
    • 状況の詳細
  3. 返信を待つ
    通常、数営業日以内に返信があります。担当者が状況を確認して、適切な対応をしてくれます。
クレジットカード会社への問い合わせ

産経iDに連絡しても解決しない場合、または明らかに不正な請求の場合は、クレジットカード会社に連絡して、請求の停止や返金の相談をすることもできます。

Q10. 産経電子版を解約したのに引き落としされた場合の対処法

A. まず解約タイミングを確認し、不当な請求であれば産経iDお問い合わせ窓口に連絡してください。

「産経電子版を解約したのに、クレジットカードから引き落としされた」という場合、いくつかのケースが考えられます。

ケース①:解約予約後の当月分の課金(正常)

  • 状況:解約予約をしたが、当月分の月額料金が課金された
  • これは正常です:産経電子版は月額制なので、解約予約をしても当月分は全額課金されます
  • 対処法:これは正常な課金なので、対応不要です。翌月以降の明細を確認してください

ケース②:解約締切を過ぎて翌月分も課金された(正常だが要注意)

  • 状況:契約更新日を過ぎてから解約したため、翌月分も課金された
  • これも正常です:解約締切(更新日前日23:59)を過ぎた場合、翌月分も課金されます
  • 対処法:残念ながら返金はできません。すぐに解約予約を行い、次回更新に向けて解約しましょう

ケース③:解約完了後も課金が続いている(異常)

  • 状況:解約が完了しているはずなのに、翌々月以降も課金が続いている
  • これは異常です:システムエラーや手続きミスの可能性があります
  • 対処法
    1. 産経iDマイページで契約ステータスを確認
    2. 「契約終了」となっているのに課金されている場合は、産経iDお問い合わせ窓口に連絡
    3. クレジットカードの明細(スクリーンショット)と、解約完了画面(スクリーンショット)を添えて問い合わせ

産経iDお問い合わせ窓口への連絡方法

  1. お問い合わせページにアクセス
    産経iDお問い合わせ(https://id.sankei.jp/faq.html)を開きます。
  2. お問い合わせフォームを開く
    ページ下部の「お問い合わせフォーム」をクリックします。
  3. 必要事項を記載
    • 件名:「解約後の不当な課金について」など
    • 登録メールアドレス
    • 氏名
    • 解約完了日
    • 課金された日付と金額
    • クレジットカード明細のスクリーンショット(添付可能であれば)
    • 解約完了画面のスクリーンショット(あれば)
    • 状況の詳細
  4. 送信して返信を待つ
    通常、数営業日以内に返信があります。不当な課金と確認されれば、返金してもらえる可能性があります。
返金の可能性
  • システムエラーの場合:産経電子版側のシステムエラーで不当に課金された場合、返金してもらえる可能性が高いです
  • 手続きミスの場合:解約手続きが正しく完了していなかった場合、返金は難しいですが、すぐに解約できます
  • 証拠を保存:解約完了画面のスクリーンショット、クレジットカード明細などの証拠を保存しておくことが重要です

返金までの流れ(不当な課金と認められた場合)

  1. 産経iDお問い合わせ窓口に連絡
  2. 担当者が状況を確認
  3. 不当な課金と確認されれば、返金手続きが開始
  4. クレジットカードに返金(通常1~2カ月程度かかる)

クレジットカード会社への連絡も検討

産経iDに連絡しても解決しない場合、または緊急で課金を止めたい場合は、クレジットカード会社に連絡する方法もあります。

  • 不正利用として報告:明らかに不当な課金の場合、クレジットカード会社に不正利用として報告できます
  • 請求の停止:クレジットカード会社が調査を行い、必要に応じて請求を停止してくれます
  • 返金:不正利用と認められれば、返金してもらえる可能性があります
  • 注意点:安易に不正利用として報告すると、産経新聞社との関係が悪化する可能性があるので、まずは産経iDに連絡することをおすすめします

今後のトラブルを防ぐための対策

  • 解約完了画面をスクリーンショット
    解約手続き完了時に表示される「解約予約が完了しました」という画面を、必ずスクリーンショットで保存しておきましょう。
  • 契約ステータスを定期的に確認
    解約予約後も、月に1回程度、産経iDマイページで契約ステータスを確認しましょう。
  • クレジットカード明細を確認
    毎月、クレジットカードの明細を確認し、不要なサブスクリプションがないかチェックしましょう。
  • 解約締切を守る
    契約更新日の前日23:59までに、確実に解約手続きを完了させましょう。カレンダーにメモしておくと忘れません。
  • メールアドレスを最新に保つ
    産経iDに登録しているメールアドレスを常に最新の状態に保ち、重要な通知を受け取れるようにしましょう。
詐欺やフィッシングに注意
「産経電子版から未払い料金の請求」などの詐欺メールが届くことがあります。以下の点に注意してください。

  • 公式ドメインを確認:産経新聞社の公式ドメインは「sankei.co.jp」や「sankei.jp」です
  • 不審なリンクをクリックしない:身に覚えのない請求メールのリンクはクリックしないでください
  • 公式サイトから直接アクセス:メール内のリンクではなく、ブラウザから産経電子版の公式サイトに直接アクセスして確認しましょう
その他のよくある質問

Q11. 産経電子版を解約したらデータは削除される?

A. 「解約」の場合、アカウント情報は残ります。スクラップ機能のデータも端末に残ります(アプリを削除しなければ)。ただし、「退会」の場合は、すべてのデータが完全に削除されます。

Q12. 産経電子版の解約後、再購読はできる?

A. はい、いつでも再購読できます。産経iDのログイン情報が残っていれば、簡単に再購読できます。ただし、再購読時は初月無料が適用されず、初月から課金されます。

Q13. 産経電子版の解約理由を聞かれる?

A. 解約手続き中に、解約理由のアンケートが表示されることがあります。ただし、回答は任意で、答えなくても解約できます。

Q14. 産経電子版を解約しても産経iDは残る?

A. はい、「解約」の場合、産経iDアカウントは残ります。産経iDを完全に削除したい場合は、「退会」手続きが必要です。

Q15. 産経電子版の解約後、他のサービスは使える?

A. 産経iDアカウントは残るので、産経新聞社が提供する他のサービス(イベント申込など)は引き続き利用できます。

質問カテゴリ よくある質問 回答要約
解約タイミング いつ解約すれば損しない? 月末に近い日(25~28日頃)がベスト
手続き時間 解約にかかる時間は? 5~10分程度
費用 解約手数料は? 0円(手数料・違約金なし)
メール通知 解約完了メールは届く? 届く場合と届かない場合がある
家族契約 家族アカウントの解約は? 家族アカウントの仕組みはなし
セット契約 紙と電子版のセット解約は? それぞれ個別に解約が必要
無料体験 無料期間中の解約は? 購読開始月は解約不可
ログイン パスワードを忘れた場合は? パスワード再設定を行う
不明な請求 身に覚えのない請求は? 契約状況を確認→お問い合わせ
引き落とし 解約後も引き落としされた? タイミング確認→異常なら連絡
解約くん
産経電子版の解約に関するよくある質問をまとめました。解約手続きは5~10分程度で完了し、手数料も一切かかりません。トラブルがあっても、産経iDお問い合わせ窓口に連絡すれば、適切に対応してもらえますので安心してくださいね!

産経電子版の解約手続きの問い合わせ先

解約くん
産経電子版の解約でお困りの場合は、公式サポートへ連絡しましょう。契約形態によって問い合わせ先が異なりますので、自分に合った窓口を確認してくださいね!

産経電子版の解約手続きで困ったことがあった場合、適切な問い合わせ先に連絡することが重要です。契約形態(個人契約、法人契約、Apple・Google経由契約)によって問い合わせ先が異なりますので、自分の契約に合った窓口を確認しましょう。

①産経iDお問い合わせ窓口(個人契約)

産経電子版を個人契約している方(産経ニュース スタンダードプラン、産経電子版 For 産経iDなど)は、産経iDお問い合わせ窓口に連絡してください。

産経iDお問い合わせフォームURL

産経電子版の個人契約に関する問い合わせは、以下の公式窓口から行えます。

お問い合わせフォームの利用手順

  1. 産経iDお問い合わせページにアクセス
    上記のURLをクリックして、産経iDお問い合わせページを開きます。
  2. ページ下部の「お問い合わせフォーム」を探す
    ページをスクロールして、「お問い合わせフォーム」または「お問い合わせはこちら」のリンクを探します。
  3. お問い合わせフォームを開く
    「お問い合わせフォーム」のリンクをクリックして、フォームページを開きます。
  4. 必要事項を入力して送信
    フォームに必要事項を入力し、「送信」ボタンをクリックします(詳細は次項で解説)。
よくある質問を先に確認
お問い合わせフォームを送信する前に、「よくある質問」ページを確認してみましょう。多くの疑問は、FAQで解決できる可能性があります。

産経iDお問い合わせ時に必要な情報

産経iDお問い合わせ窓口に連絡する際は、以下の情報を用意しておくとスムーズです。

必須情報

  • 登録メールアドレス
    産経iDに登録しているメールアドレス(ログインIDとして使用しているアドレス)
  • 氏名
    産経iDに登録している氏名(本名)
  • 問い合わせ内容
    解約に関する問い合わせであることを明記し、具体的な状況を説明します

あると役立つ情報

  • 契約プラン名
    産経ニュース スタンダードプラン、産経電子版 For 産経iD、サンケイスポーツなど
  • 契約開始日
    いつ申し込んだか(おおよその時期でOK)
  • 契約更新日
    毎月何日に更新されるか(分かる場合)
  • 解約手続きをした日時
    解約手続きを試みた日時(覚えている場合)
  • エラーメッセージ
    解約時にエラーが表示された場合、そのメッセージの内容またはスクリーンショット
  • クレジットカード明細
    課金に関する問い合わせの場合、明細のスクリーンショット
  • 解約完了画面のスクリーンショット
    「解約したのに課金が続いている」という問い合わせの場合

お問い合わせフォームの記入例

項目 記入例
件名 産経電子版の解約手続きについて
メールアドレス example@email.com
氏名 山田太郎
問い合わせ内容 産経電子版 For 産経iDの解約手続きを行おうとしましたが、「解約の予約」ボタンが表示されません。契約は2024年1月15日に開始し、現在も契約中です。解約方法をご教示いただけますでしょうか。よろしくお願いいたします。
丁寧な文面を心がける

お問い合わせフォームでは、丁寧な文面を心がけましょう。状況を分かりやすく説明することで、担当者がスムーズに対応してくれます。

返信までの期間

  • 通常:2~3営業日以内に返信があります
  • 混雑時:1週間程度かかる場合もあります
  • 緊急の場合:件名に「緊急」と記載すると、優先的に対応してもらえる可能性があります

返信メールが届かない場合

  1. 迷惑メールフォルダを確認
    産経新聞社からのメールが、迷惑メールフォルダに振り分けられていないか確認してください。
  2. ドメイン指定受信を確認
    スマホのメール設定で、「sankei.jp」「sankei.co.jp」からのメールを受信できるようにしてください。
  3. メールアドレスを確認
    お問い合わせフォームに入力したメールアドレスが正しいか確認してください。
  4. 再度問い合わせ
    1週間以上経っても返信がない場合は、再度問い合わせフォームから連絡してください。

②法人契約の問い合わせ先

産経電子版を法人契約している場合は、法人サービス専用の問い合わせ窓口があります。個人契約の窓口とは異なりますので、注意してください。

産経新聞法人サービス専用窓口

法人契約の産経電子版に関する問い合わせは、以下の専用窓口から行えます。

  • 産経新聞法人サービス 公式サイト
    URL:https://id.sankei.com/biz/
  • 産経新聞法人サービス お問い合わせ
    公式サイト内に「お問い合わせ」フォームがあります

法人契約の特徴

  • 年間契約:原則として1年単位の契約です
  • 途中解約不可:契約期間途中での解約はできません
  • 自動更新:解約の連絡をしない限り、毎年自動更新されます
  • 支払い方法:請求書による銀行振込のみ
  • 管理画面:法人専用の管理画面があります

法人契約の問い合わせ内容例

  • 自動更新を停止したい
  • 契約プランを変更したい
  • ユーザーアカウントを追加・削除したい
  • 請求書の発行について
  • 契約内容の確認
  • ログイン情報を忘れた

法人契約の問い合わせ時に必要な情報

  • 法人名:会社名または団体名
  • 契約者名:契約担当者の氏名
  • 登録メールアドレス:法人契約時に登録したメールアドレス
  • 契約ID:法人管理画面に表示されている契約ID(分かる場合)
  • 問い合わせ内容:具体的な問い合わせ内容

法人管理画面からの問い合わせ方法

法人契約の場合、法人管理画面から直接問い合わせることもできます。

法人管理画面からの問い合わせ手順

  1. 法人管理画面にログイン
    産経新聞法人サービスの管理画面(https://id.sankei.com/biz/)にアクセスし、法人アカウントでログインします。
  2. メニューから「お問い合わせ」を選択
    管理画面のメニューから「お問い合わせ」または「サポート」を選択します。
  3. 問い合わせフォームを開く
    お問い合わせフォームが表示されます。
  4. 問い合わせ内容を入力
    以下の情報を入力します。

    • 問い合わせカテゴリ(解約、契約変更など)
    • 件名
    • 詳細な内容
    • 連絡先(担当者名、電話番号、メールアドレス)
  5. 送信して返信を待つ
    「送信」ボタンをクリックして、担当者からの返信を待ちます。

法人契約の自動更新を停止する方法

  1. 法人管理画面にログイン
    産経新聞法人サービスの管理画面にログインします。
  2. 「契約管理」を選択
    メニューから「契約管理」または「契約状況」を選択します。
  3. 「次回更新日の編集」を選択
    契約詳細ページで「次回更新日の編集」または「自動更新設定」を選択します。
  4. 「自動更新しない」に設定
    自動更新の設定を「自動更新しない」に変更します。
  5. 保存して完了
    「保存」または「設定を変更」ボタンをクリックして、変更を確定します。
法人契約の注意点
  • 年間契約のため途中解約不可:契約期間中(1年間)は解約できません
  • 自動更新停止は可能:契約期間終了時に自動更新しない設定にできます
  • 担当者変更時は連絡:契約担当者が変わった場合は、法人サービス窓口に連絡してください

③Apple・Google経由契約のサポート

産経新聞HDアプリ(iOS)など、Apple・Google経由で契約している場合は、産経新聞社ではなく、Apple・Googleのサポートに問い合わせる必要があります。

Appleサポートへの問い合わせ方法

産経新聞HDアプリ(iOS)など、AppleのApp Store経由で契約している場合は、Appleサポートに問い合わせてください。

Appleサポートの連絡先

  • Apple サポート公式サイト
    URL:https://support.apple.com/ja-jp
  • Apple サポートアプリ
    iPhoneやiPadに「Apple サポート」アプリをインストールして、直接問い合わせることもできます
  • 電話でのサポート
    Apple サポート:0120-277-535(フリーダイヤル)
    受付時間:9:00~21:00(年中無休)

Appleサポートへの問い合わせ手順(ウェブサイトから)

  1. Apple サポート公式サイトにアクセス
    上記のURLをクリックして、Apple サポートのサイトを開きます。
  2. 「サブスクリプション」を検索
    検索ボックスに「サブスクリプション 解約」などと入力して検索します。
  3. 「サブスクリプションをキャンセルする」の記事を開く
    検索結果から、サブスクリプションの解約方法を解説した記事を開きます。
  4. 解約方法を確認
    記事に記載されている解約手順に従って、産経新聞HDアプリのサブスクリプションを解約します。
  5. それでも解決しない場合
    記事の下部にある「お問い合わせ」ボタンから、Appleサポートに直接問い合わせます。

Appleサポートアプリからの問い合わせ手順

  1. Apple サポートアプリをインストール
    App Storeから「Apple サポート」アプリをダウンロードしてインストールします。
  2. アプリを開いてサインイン
    Apple サポートアプリを開き、Apple IDでサインインします。
  3. 「サブスクリプションと購入」を選択
    サポートトピックから「サブスクリプションと購入」を選択します。
  4. 「サブスクリプションをキャンセルしたい」を選択
    問い合わせ内容から「サブスクリプションをキャンセルしたい」を選択します。
  5. サポート方法を選択
    「チャット」「電話」「メール」から、希望するサポート方法を選択します。
  6. Appleサポート担当者に相談
    担当者に産経新聞HDアプリのサブスクリプション解約について相談します。

Apple経由契約の問い合わせ内容例

  • 産経新聞HDアプリのサブスクリプションを解約したい
  • サブスクリプションを解約したのに課金が続いている
  • 解約方法が分からない
  • 誤って課金されたので返金してほしい
  • サブスクリプション一覧に産経新聞HDが表示されない
産経新聞社では対応できません

Apple経由で契約している場合、産経新聞社では解約手続きや返金対応ができません。必ずAppleサポートに連絡してください。

Google Playサポートへの問い合わせ方法

Androidで産経電子版アプリをGoogle Play経由で契約している場合は、Google Playサポートに問い合わせてください。

Google Playサポートの連絡先

  • Google Play ヘルプセンター
    URL:https://support.google.com/googleplay/
  • Google Play アプリから問い合わせ
    Google Playアプリを開き、メニューから「ヘルプとフィードバック」を選択して問い合わせることもできます

Google Playサポートへの問い合わせ手順

  1. Google Play ヘルプセンターにアクセス
    上記のURLをクリックして、Google Play ヘルプセンターを開きます。
  2. 「定期購入」を検索
    検索ボックスに「定期購入 解約」などと入力して検索します。
  3. 「定期購入を解約、一時停止、変更する」の記事を開く
    検索結果から、定期購入の解約方法を解説した記事を開きます。
  4. 解約方法を確認
    記事に記載されている解約手順に従って、産経電子版の定期購入を解約します。
  5. それでも解決しない場合
    記事の下部にある「お問い合わせ」ボタンから、Google Playサポートに直接問い合わせます。

Google Playアプリからの定期購入解約手順

  1. Google Playアプリを開く
    Androidスマホで、Google Playアプリを起動します。
  2. メニューを開く
    画面左上の「三」アイコンをタップして、メニューを開きます。
  3. 「定期購入」を選択
    メニューから「定期購入」または「サブスクリプション」を選択します。
  4. 産経電子版を選択
    定期購入一覧から、産経電子版を選択します。
  5. 「定期購入を解約」をタップ
    画面下部の「定期購入を解約」ボタンをタップします。
  6. 解約理由を選択(任意)
    解約理由のアンケートが表示されますが、任意です。
  7. 解約を確定
    「解約」ボタンをタップして、解約を確定します。

Google経由契約の問い合わせ内容例

  • 産経電子版の定期購入を解約したい
  • 定期購入を解約したのに課金が続いている
  • 解約方法が分からない
  • 誤って課金されたので返金してほしい
  • 定期購入一覧に産経電子版が表示されない
返金について
Google Play経由で契約している場合、誤って課金された場合などは、48時間以内であれば返金してもらえる可能性があります。Google Playサポートに相談してみましょう。

契約形態別の問い合わせ先まとめ

契約形態 問い合わせ先 URL・連絡先
個人契約(産経iD) 産経iDお問い合わせ窓口 https://id.sankei.jp/faq.html
法人契約 産経新聞法人サービス https://id.sankei.com/biz/
Apple経由(iOS) Appleサポート https://support.apple.com/ja-jp
電話:0120-277-535
Google経由(Android) Google Playサポート https://support.google.com/googleplay/
解約くん
産経電子版の解約でお困りの場合は、自分の契約形態に合った問い合わせ先に連絡しましょう。個人契約なら産経iD、法人契約なら法人サービス窓口、Apple・Google経由ならそれぞれのサポートに連絡してくださいね。丁寧に状況を説明すれば、適切に対応してもらえますよ!

まとめ|産経電子版(産経新聞)の解約方法を徹底解説|スマホ・PCで簡単に退会できる

産経電子版(産経新聞)の解約方法について、契約プラン別の手順から解約できない原因と対処法まで詳しく解説しました。いかがでしたでしょうか?

産経電子版には「産経ニュース スタンダードプラン」「産経電子版 For 産経iD」「産経新聞HDアプリ」など複数の契約形態があり、それぞれ解約方法が異なります。また、「解約」と「退会」の違いを理解し、解約タイミングや注意点を押さえることで、スムーズに手続きを完了できます。

解約は契約更新日の前日23:59までに行う必要があり、購読開始月は解約操作ができない点には特に注意が必要です。アプリからは解約できないため、必ずブラウザからログインして手続きしましょう。

  • 産経電子版は契約プランによって解約方法が異なる(産経ニュース スタンダードプラン・産経電子版 For 産経iD・産経新聞HDアプリ)
  • 「解約」は有料購読の停止、「退会」はアカウント完全削除で意味が異なる
  • 解約予約は契約更新日の前日23:59まで、購読開始月は解約操作不可
  • 月途中の解約でも返金なし、解約後も月末まで閲覧可能
  • アプリからは解約できないためブラウザから手続きが必須

【最後に…】スマホで ”キャッシュバック” もらっちゃおうキャンペーン