毎日新聞デジタルの解約方法でお困りですか?この記事では、毎日新聞デジタルの解約方法をわかりやすく解説します。スタンダードプランやプレミアムプランなど、プラン別の解約手順から、解約時の注意点、解約できない場合の対処法まで完全網羅。料金の日割り計算の有無や退会との違い、解約後の代替サービス比較も詳しくご紹介します。この記事を読めば、毎日新聞デジタルの解約手続きをスムーズに完了できます。
毎日新聞デジタルの解約前に確認すべき3つのポイント

毎日新聞デジタルを解約する前に、必ず確認しておくべき重要なポイントが3つあります。これらを事前にチェックしておくことで、解約後のトラブルや想定外の料金請求を避けることができます。
特に、解約のタイミングを間違えると翌月分の料金まで発生してしまう可能性がありますので、慎重に確認しましょう。
①現在契約中のプランを確認する方法
毎日新聞デジタルには複数のプランが用意されており、契約しているプランによって解約の手順や注意点が異なります。まずは、ご自身が現在どのプランを契約しているのかを正確に把握しましょう。
毎日新聞デジタルの主なプラン
- スタンダードプラン:毎日新聞デジタルのすべての記事が読み放題。月額1,078円(税込)
- プレミアムプラン:スタンダードプランに加え、紙面ビューアーやサンデー毎日、週刊エコノミストも読める
- 宅配購読者無料プラン:毎日新聞の宅配購読者向けの無料プラン
- 宅配購読者プレミアムプラン:宅配購読者向けのプレミアムサービス(月額550円)
契約プランの確認手順
- 毎日新聞デジタルのサイトにログインします
- 画面右上の「マイページ」をクリックします
- 「契約内容の確認」または「プラン情報」から現在のプランを確認できます
- 契約更新日や次回請求日も同時に確認しておきましょう
スマートフォンアプリをご利用の場合は、アプリ内のメニューから「マイページ」にアクセスすることで同様に確認できます。
②解約のタイミングと料金の日割り計算について
毎日新聞デジタルの解約において、最も重要なのが解約のタイミングです。料金体系を正しく理解していないと、意図せず余分な料金を支払うことになる可能性があります。
毎日新聞デジタルの料金請求の仕組み
毎日新聞デジタルは月額制のサービスであり、以下のような特徴があります。
- 日割り計算は行われません:月の途中で解約しても、当月分の料金は全額請求されます
- 解約手続き後も当月末まで利用可能:解約申請をしても、当月分の料金を支払っている限り、月末まではサービスを利用できます
- 翌月からの課金が停止:解約手続きを完了すると、翌月1日から料金の請求が停止されます
最適な解約タイミング
料金を無駄にしないためには、以下のタイミングで解約手続きを行うのがおすすめです。
- 月末に近い時期:当月分の料金は必ず発生するため、サービスを十分に活用してから解約しましょう
- 更新日の数日前:次回の更新日直前に解約すれば、翌月分の料金発生を確実に防げます
- 無料体験期間終了前:無料体験中の方は、期間終了前に解約すれば料金は一切発生しません
ただし、毎月1日の0時から6時まではシステムメンテナンスのため、解約手続きができません。月末ギリギリに解約しようとすると、メンテナンス時間と重なってしまう可能性がありますので、余裕を持って手続きを行いましょう。
③解約と退会の違いを理解する
毎日新聞デジタルでは、「解約」と「退会」は異なる手続きです。多くの方がこの違いを理解せずに手続きを進めてしまい、後で困るケースがあります。
解約と退会の違い
| 項目 | 解約 | 退会 |
|---|---|---|
| 意味 | 有料プランの契約を終了すること | 毎日ID(アカウント)そのものを削除すること |
| 毎日ID | 残る | 完全に削除される |
| 無料記事の閲覧 | 可能 | 不可(IDがないため) |
| 保存した記事 | 無料会員として保持される(有料記事は読めなくなる) | すべて削除される |
| 再契約 | 簡単に再開できる | 新規登録が必要 |
解約のみで良いケース
以下のような場合は、解約のみを行い、毎日IDは残しておくことをおすすめします。
- 今後また毎日新聞デジタルを利用する可能性がある方
- 無料記事だけでも引き続き読みたい方
- 保存した記事のリストを残しておきたい方
- 他の毎日新聞社のサービス(毎日小学生新聞など)を利用している方
退会が必要なケース
以下のような場合は、解約後に退会手続きも行いましょう。
- 個人情報をすべて削除したい方
- 毎日新聞社のサービスを今後一切利用しない方
- メールアドレスを変更して新規で登録し直したい方
注意:退会するには、まず有料プランを解約して無料会員に戻る必要があります。有料プランに加入したまま退会手続きはできませんので、必ず解約→退会の順で手続きを進めてください。
【プラン別】毎日新聞デジタルの解約方法を徹底解説

毎日新聞デジタルの解約手順は、契約しているプランによって若干異なります。このセクションでは、各プラン別に詳しい解約手順を解説していきます。
解約手続きは基本的にオンライン上のマイページから行います。電話での解約は受け付けていませんので、必ずウェブサイトまたはアプリから手続きを進めてください。
①スタンダードプラン(1カ月自動更新)の解約手順
スタンダードプランは、毎日新聞デジタルの最もベーシックなプランです。月額1,078円(税込)で、すべての有料記事が読み放題になります。1カ月ごとの自動更新となっており、解約手続きをしない限り毎月自動的に課金が継続されます。
パソコンでの解約手順
パソコンから毎日新聞デジタルのスタンダードプランを解約する場合は、以下の手順で進めてください。
- 毎日新聞デジタルの公式サイトにアクセスブラウザで毎日新聞デジタルの公式サイト(https://mainichi.jp/)を開きます。
- 毎日IDでログイン画面右上の「ログイン」ボタンをクリックし、登録しているメールアドレスとパスワードを入力してログインします。
- マイページにアクセスログイン後、画面右上に表示される「マイページ」をクリックします。
- 「契約内容の確認・変更」を選択マイページ内にある「契約内容の確認・変更」または「プラン変更・解約」のメニューをクリックします。
- 「解約する」ボタンをクリック現在契約中のスタンダードプランの詳細が表示されますので、画面下部にある「解約する」ボタンをクリックします。
- 解約理由の選択(任意)解約理由のアンケートが表示されることがあります。これは任意ですが、サービス改善のために協力できる場合は回答しましょう。
- 解約内容の最終確認解約に関する注意事項が表示されます。以下の内容を必ず確認してください。
- 当月分の料金は返金されないこと
- 月末まではサービスを利用できること
- 保存した記事の扱いについて
- 「解約を確定する」をクリック内容を確認したら、「解約を確定する」ボタンをクリックして手続きを完了させます。
- 解約完了メールを確認解約手続きが完了すると、登録しているメールアドレスに確認メールが届きます。必ず受信を確認し、メールは保管しておきましょう。
重要:解約手続き完了後も、当月末まではスタンダードプランのサービスを引き続き利用できます。翌月1日からは無料会員に切り替わり、有料記事は読めなくなります。
スマートフォンでの解約手順
スマートフォン(iPhone・Android)から解約する場合は、ブラウザまたは公式アプリのどちらからでも手続き可能です。
ブラウザから解約する場合
- ブラウザで毎日新聞デジタルにアクセスSafariやChromeなどのブラウザで毎日新聞デジタルの公式サイトを開きます。
- ログインする画面右上のメニューアイコン(三本線)をタップし、「ログイン」を選択してメールアドレスとパスワードを入力します。
- マイページにアクセスメニューから「マイページ」をタップします。
- 「契約内容の確認・変更」をタップマイページ内の「契約内容の確認・変更」をタップします。
- 「解約する」をタップスタンダードプランの詳細画面で「解約する」ボタンをタップします。
- 解約内容を確認して確定注意事項を確認し、「解約を確定する」をタップして手続きを完了させます。
公式アプリから解約する場合
- 毎日新聞ニュースアプリを起動スマートフォンにインストールしている毎日新聞ニュースアプリを開きます。
- メニューを開く画面下部または右下の「マイページ」アイコンをタップします。
- 「契約内容の確認」を選択マイページ内の「契約内容の確認」または「プラン管理」をタップします。
- 解約手続きを進める以降の手順はブラウザ版と同様です。画面の指示に従って解約を完了させてください。
アプリを削除しただけでは解約になりません。必ず上記の手順で解約手続きを行ってください。アプリを削除しても課金は継続されますのでご注意ください。
②プレミアムプランの解約手順
プレミアムプランは、スタンダードプランの内容に加えて、紙面ビューアー、サンデー毎日、週刊エコノミストなどが読める上位プランです。解約手順はスタンダードプランとほぼ同じですが、いくつか注意点があります。
パソコンでの解約手順
プレミアムプランの解約手順は、スタンダードプランと基本的に同じです。
- 毎日新聞デジタルにログイン公式サイトにアクセスし、毎日IDでログインします。
- マイページから「契約内容の確認・変更」へマイページを開き、「契約内容の確認・変更」をクリックします。
- プレミアムプランの「解約する」をクリック契約中のプレミアムプランの詳細を確認し、「解約する」ボタンをクリックします。
- プラン変更の案内を確認プレミアムプランを解約する際、スタンダードプランへのダウングレードを勧められる場合があります。完全に解約したい場合は「解約を続ける」を選択してください。
- 解約内容を確認して確定以下の点を確認してから解約を確定させます。
- 紙面ビューアーが利用できなくなること
- サンデー毎日、週刊エコノミストが読めなくなること
- 当月分の料金は返金されないこと
- 解約完了メールを確認手続き完了後、登録メールアドレスに確認メールが届きます。
スマートフォンでの解約手順
スマートフォンからプレミアムプランを解約する場合も、基本的な流れはスタンダードプランと同じです。
- ブラウザまたはアプリからログイン毎日新聞デジタルのサイトまたはアプリにログインします。
- マイページにアクセスメニューから「マイページ」をタップします。
- 「契約内容の確認・変更」をタップ契約プラン管理画面を開きます。
- プレミアムプランの解約を選択プレミアムプランの「解約する」をタップし、画面の指示に従って手続きを進めます。
- 解約を確定する注意事項を確認し、「解約を確定する」をタップして完了です。
プレミアムプラン特有の注意点:解約すると、紙面ビューアーで保存していた紙面も閲覧できなくなります。必要な紙面がある場合は、解約前にスクリーンショットなどで保存しておきましょう。
③6カ月・12カ月コースの解約手順と注意点
毎日新聞デジタルには、月額プランよりもお得な6カ月コースと12カ月コースがあります。これらの長期コースは、料金を一括または分割で支払う契約となっており、解約時には特別な注意が必要です。
長期コースの解約方法
長期コース(6カ月・12カ月)の解約手順は、基本的に月額プランと同じです。
- マイページにログイン毎日新聞デジタルの公式サイトにログインし、マイページを開きます。
- 契約内容を確認「契約内容の確認・変更」から、現在の契約期間と残り期間を確認します。
- 「解約する」を選択長期コースの「解約する」ボタンをクリックします。
- 解約予約の確認長期コースの場合、即座に解約されるのではなく、契約期間満了時に解約となる「解約予約」の形式になります。
- 解約予約を確定内容を確認し、「解約予約を確定する」をクリックします。
長期コース解約時の返金について
長期コースの解約において最も重要なのが、返金の有無です。
基本的な返金ルール
| 解約タイミング | 返金の有無 | サービス利用 |
|---|---|---|
| 契約期間中の中途解約 | 原則として返金なし | 契約期間満了まで利用可能 |
| 契約期間満了後 | 該当なし(自動更新されない) | 期間終了後は無料会員に |
| クーリングオフ期間内 | 全額返金される場合あり | 即座に利用停止 |
重要な注意点:
- 日割り計算での返金は行われません:6カ月コースや12カ月コースを契約期間の途中で解約しても、残り期間分の返金は原則としてありません。
- 契約期間満了まで利用可能:解約手続きを行っても、契約期間が終了するまではサービスを利用できます。
- 自動更新の停止:解約予約をすることで、契約期間満了後の自動更新を防ぐことができます。
例外的に返金される可能性があるケース
以下のような場合は、返金が認められることがあります。
- クーリングオフ期間内:契約から8日以内であれば、クーリングオフ制度により全額返金される可能性があります。
- サービス側の不具合:システム障害などでサービスが長期間利用できなかった場合。
- 特別な事情:契約者の死亡、長期入院など、やむを得ない事情がある場合は個別に相談可能です。
返金を希望する場合は、毎日新聞愛読者センターに直接問い合わせる必要があります。オンラインでの解約手続きだけでは返金手続きは完了しませんのでご注意ください。
長期コース解約時のベストプラクティス
- 契約期間満了の1〜2カ月前に解約予約自動更新を防ぐため、余裕を持って解約予約をしておきましょう。
- 解約予約の確認マイページで「解約予約済み」となっているか必ず確認してください。
- 契約期間終了まで活用返金されないため、契約期間が終了するまではサービスをフル活用しましょう。
④宅配購読者プラン(無料プラン・プレミアムプラン)の解約手順
毎日新聞の紙の新聞(宅配)を購読している方向けの特別プランです。宅配購読者は、追加料金なしでデジタル記事も読むことができる「宅配購読者無料プラン」と、月額550円でプレミアム機能も使える「宅配購読者プレミアムプラン」があります。
宅配購読者プランの解約方法
宅配購読者プランの解約手順は、他のプランと基本的に同じです。
- 毎日新聞デジタルにログイン公式サイトにアクセスし、毎日IDでログインします。
- マイページから契約内容を確認「契約内容の確認・変更」をクリックします。
- 宅配購読者プランの「解約する」を選択現在契約中のプランの「解約する」ボタンをクリックします。
- 解約内容を確認して確定注意事項を確認し、「解約を確定する」をクリックします。
重要:宅配購読者プランを解約しても、紙の新聞(宅配)の契約は自動的には解約されません。紙の新聞も解約したい場合は、別途販売店への連絡が必要です。
宅配新聞の解約が必要な場合の対応
紙の新聞(宅配)も合わせて解約したい場合は、以下の手順で進めてください。
宅配新聞の解約手順
- 担当販売店の確認ご自宅に新聞を配達している販売店の連絡先を確認します。契約書や請求書に記載されています。
- 販売店に解約の連絡電話または訪問で、販売店に解約の意思を伝えます。
- 契約者氏名
- 住所
- 解約希望日
を伝えてください。
- 解約日の調整新聞の宅配契約には契約期間がある場合があります。契約期間満了日を確認し、適切な解約日を調整しましょう。
- デジタル版の契約変更宅配を解約した後もデジタル版を利用したい場合は、スタンダードプランまたはプレミアムプランに変更する必要があります。マイページから「プラン変更」を選択してください。
宅配解約時の注意点
- 契約期間の確認:宅配新聞には契約期間が設定されている場合があります。期間内の解約は、原則としてできません。
- 景品の返却:契約時に景品を受け取っている場合、解約時に返却または代金の支払いを求められることがあります。
- デジタル版への影響:宅配を解約すると、宅配購読者プランは自動的に解除されます。デジタル版を継続したい場合は、必ず別プランへの変更手続きを行ってください。
販売店が不明な場合の対応
担当販売店がわからない場合は、以下の窓口に問い合わせてください。
- 毎日新聞愛読者センター電話番号:(公式サイトで確認してください)
受付時間:平日9:00〜17:00(土日祝日・年末年始を除く)
愛読者センターに問い合わせる際は、お客様番号または契約者氏名と住所を用意しておくとスムーズです。
デジタル版のみを継続する場合の手順
宅配新聞を解約してデジタル版だけを継続したい場合は、以下の手順で対応してください。
- 宅配新聞の解約を販売店に連絡まず、販売店に連絡して宅配新聞の解約手続きを行います。
- 毎日新聞デジタルにログイン宅配解約の手続きが完了したら、毎日新聞デジタルにログインします。
- プラン変更を実施マイページの「プラン変更」から、スタンダードプランまたはプレミアムプランに変更します。
- 支払い方法を設定クレジットカードまたはキャリア決済の情報を登録します。
- 変更内容を確認プラン変更が完了したら、マイページで契約内容を確認しましょう。
注意:宅配解約後、速やかにデジタル版のプラン変更を行わないと、デジタル版も利用できなくなる可能性があります。必ず宅配解約と同時期にプラン変更の手続きを行ってください。
毎日新聞デジタルの解約時の重要な注意点

毎日新聞デジタルを解約する際には、知らないと損をしてしまう重要な注意点がいくつかあります。このセクションでは、解約手続きを行う前に必ず確認しておくべきポイントを詳しく解説します。
特に料金の請求タイミングや保存データの扱いについては、解約後に「知らなかった」と後悔する方が多いため、事前にしっかり理解しておきましょう。
①解約のタイミングと最終利用日について
毎日新聞デジタルの解約において、最も重要なのが解約のタイミングです。解約手続きを行うタイミングによって、サービスを利用できる期間や料金が変わってきます。
解約手続き後のサービス利用期間
毎日新聞デジタルでは、解約手続きを完了しても当月末まではサービスを利用できます。これは、当月分の料金を既に支払っている(または支払い予定である)ためです。
- 解約手続き完了日:解約ボタンをクリックして手続きを完了した日
- サービス最終利用日:解約手続きを行った月の末日(23:59まで)
- 課金停止日:翌月1日から課金が停止されます
具体例で見る解約タイミング
| 解約手続き日 | 最終利用日 | 当月の料金 | 翌月の料金 |
|---|---|---|---|
| 10月5日 | 10月31日 | 発生する | 発生しない |
| 10月20日 | 10月31日 | 発生する | 発生しない |
| 10月31日 | 10月31日 | 発生する | 発生しない |
上の表からわかるように、月初に解約しても月末に解約しても、当月分の料金は必ず発生します。そのため、当月分の料金を無駄にしないためには、月末近くまでサービスを利用してから解約するのが最もお得です。
最適な解約タイミング
料金を無駄にせず、かつ確実に解約を完了させるためのベストなタイミングは以下の通りです。
- 月末の3〜5日前:システムトラブルなどで解約できない場合に備えて、余裕を持って手続きしましょう。
- 次回更新日の前日:契約更新日は人によって異なるため、マイページで確認してから手続きしてください。
- 平日の日中:万が一トラブルがあった場合、サポートセンターに問い合わせできる時間帯に手続きすると安心です。
避けるべき解約タイミング
以下のタイミングでの解約は避けることをおすすめします。
- 毎月1日の0:00〜6:00:システムメンテナンス時間帯のため、解約手続きができません。
- 月末の深夜:月をまたいでしまうと、翌月分の料金も発生する可能性があります。
- 無料体験期間の最終日:手続きが間に合わず、有料期間に突入してしまうリスクがあります。
解約確認の方法
解約手続きが正常に完了しているか、必ず以下の方法で確認しましょう。
- 解約完了メールの受信確認登録メールアドレスに「解約手続き完了」のメールが届いているか確認します。
- マイページでの契約状態確認マイページの契約内容欄に「解約予約済み」または「無料会員」と表示されているか確認します。
- 翌月の請求確認翌月1日以降、クレジットカードやキャリア決済に請求が来ていないか確認しましょう。
②料金の請求タイミングと返金の有無
毎日新聞デジタルの料金システムを正しく理解していないと、予期せぬ請求に驚くことがあります。このセクションでは、料金の請求タイミングと返金ルールについて詳しく解説します。
料金の請求タイミング
毎日新聞デジタルの料金は、前払い制となっています。
月額プラン(1カ月自動更新)の場合
- 初回請求:契約開始日に当月分が請求されます。
- 2回目以降の請求:毎月1日に当月分が請求されます。
- 解約月の請求:解約手続きを行っても、当月分は全額請求されます。
長期プラン(6カ月・12カ月)の場合
- 一括払いの場合:契約時に全額が一括で請求されます。
- 分割払いの場合:毎月1日に分割金額が請求されます。
請求のタイミング例
| 契約開始日 | 初回請求日 | 2回目請求日 | 解約手続き日 | 最終請求月 |
|---|---|---|---|---|
| 10月15日 | 10月15日 | 11月1日 | 11月20日 | 11月分(全額) |
| 10月1日 | 10月1日 | 11月1日 | 10月5日 | 10月分(全額) |
返金の有無について
毎日新聞デジタルでは、原則として返金は行われません。
返金されないケース
- 月の途中での解約:10月5日に解約しても、10月分の料金は全額請求され、日割り計算での返金はありません。
- 長期プランの中途解約:12カ月プランを6カ月で解約しても、残り6カ月分の返金はありません(ただし契約満了まで利用可能)。
- 利用しなかった場合:契約中にサービスを一度も利用しなくても、料金は発生します。
例外的に返金される可能性があるケース
以下のような特別な状況では、返金が認められることがあります。
- クーリングオフ期間内(契約から8日以内)訪問販売などで契約した場合、法律に基づくクーリングオフが適用される可能性があります。
- システム障害による長期間の利用不可毎日新聞デジタル側のシステム障害で、長期間サービスが利用できなかった場合は、個別に対応されることがあります。
- 契約者の死亡や長期入院など、やむを得ない事情正当な理由がある場合は、毎日新聞愛読者センターに相談することで、個別対応してもらえる可能性があります。
返金を希望する場合は、オンラインでの解約手続きだけでなく、毎日新聞愛読者センターへの電話連絡が必要です。
クレジットカード・キャリア決済別の請求タイミング
クレジットカード決済の場合
- 請求確定日:毎月1日(または契約日)
- カード引き落とし日:各カード会社の締め日・引き落とし日に準じます。
- 明細への反映:「毎日新聞デジタル」または「MAINICHI」と記載されます。
キャリア決済の場合
- ドコモケータイ払い:毎月1日に請求確定、携帯電話料金と合算して翌月請求。
- auかんたん決済:毎月1日に請求確定、携帯電話料金と合算して請求。
- ソフトバンクまとめて支払い:毎月1日に請求確定、携帯電話料金と合算して請求。
重要:解約手続き後も、当月分の請求は必ず発生します。クレジットカードやキャリア決済の明細に解約月の請求が載っていても、それは正常ですのでご安心ください。
③保存した記事やスクラップの取り扱い
毎日新聞デジタルでは、気になる記事を保存したり、スクラップする機能があります。解約すると、これらのデータがどうなるのか、事前に理解しておきましょう。
解約後の保存記事の扱い
毎日新聞デジタルを解約すると、保存した記事の扱いは以下のようになります。
| 記事の種類 | 解約後の閲覧 | データの保持 |
|---|---|---|
| 無料記事 | 閲覧可能 | 保存リストに残る |
| 有料記事 | 閲覧不可 | 保存リストには残るが開けない |
| 紙面ビューアー | 閲覧不可 | 完全に削除される |
解約前に行うべき記事保存の対策
大切な記事を失わないために、解約前に以下の対策を行いましょう。
1. 重要な記事のバックアップ
- スクリーンショット:必要な記事をスクリーンショットで保存します。
- PDF保存:ブラウザの印刷機能から「PDFに保存」を選択して保存します。
- テキストコピー:記事本文をテキストエディタにコピー&ペーストして保存します(私的利用の範囲内)。
2. 紙面ビューアーの保存
紙面ビューアーで保存していた新聞紙面も、解約後は閲覧できなくなります。
- スクリーンショットで保存:必要なページをスクリーンショットで保存しておきます。
- 印刷して保管:本当に重要な紙面は、印刷して紙で保管することも検討しましょう。
3. スクラップ機能のエクスポート
残念ながら、毎日新聞デジタルにはスクラップデータをまとめてエクスポートする機能はありません。そのため、重要な記事は個別に保存する必要があります。
解約後も記事を読む方法
解約後でも、以下の方法で一部の記事を読むことができます。
- 無料会員として無料記事を読む:毎日IDを残しておけば、無料公開されている記事は引き続き読めます。
- 会員限定記事の公開版:一部の記事は、時間が経つと無料公開されることがあります。
- 図書館での閲覧:多くの図書館では毎日新聞のデータベースが利用できます。
著作権に関する注意
記事を保存する際は、著作権法を遵守してください。
- 私的利用の範囲内:保存した記事は、個人で楽しむ範囲でのみ利用してください。
- 転載・再配布は禁止:ブログやSNSへの転載、他人への配布は著作権侵害になります。
- 商用利用の禁止:ビジネス目的での利用は、事前に毎日新聞社の許可が必要です。
④無料キャンペーン期間中の解約について
毎日新聞デジタルでは、定期的に初回2カ月無料などのキャンペーンを実施しています。これらのキャンペーン期間中に解約する場合の注意点を解説します。
無料キャンペーンの種類
毎日新聞デジタルで実施される主なキャンペーンは以下の通りです。
- 初回2カ月無料キャンペーン:新規登録者向けに、最初の2カ月間が無料になります。
- 初回1カ月無料体験:スタンダードプランの1カ月無料体験です。
- 割引キャンペーン:最初の数カ月を特別料金(例:月額99円)で利用できます。
無料期間中の解約ルール
無料キャンペーン期間中に解約する場合、以下のルールが適用されます。
解約のタイミングと料金
| 解約タイミング | 料金発生 | サービス利用 |
|---|---|---|
| 無料期間内 | 一切発生しない | 解約手続き完了後、即座に利用不可 |
| 無料期間最終日 | 翌日から有料期間に突入 | 最終日の23:59まで利用可能 |
| 有料期間移行後 | 通常料金が発生 | 解約月の月末まで利用可能 |
重要な注意点:無料期間中に解約すると、解約手続き完了後、即座にサービスが利用できなくなります。通常の解約のように「月末まで利用可能」ではありませんので注意してください。
無料期間の確認方法
自分の無料期間がいつまでなのか、必ず確認しておきましょう。
- マイページで確認マイページの「契約内容の確認」から、無料期間の終了日を確認できます。
- 登録完了メールで確認契約時に届いた登録完了メールに、無料期間の終了日が記載されています。
- カレンダーに登録無料期間終了日の数日前にリマインダーを設定しておくと安心です。
無料期間中の解約タイミング
無料期間中に解約を検討している方は、以下のタイミングで手続きすることをおすすめします。
- 無料期間終了の2〜3日前:余裕を持って解約手続きを完了させましょう。
- 平日の日中:トラブル時にサポートに問い合わせできる時間帯を選びましょう。
- システムメンテナンス時間を避ける:毎月1日の0:00〜6:00は避けてください。
無料期間後に有料会員として継続する場合
無料期間が終了すると、自動的に有料会員に移行します。特に手続きは不要ですが、以下の点を確認しておきましょう。
- 支払い方法の登録:クレジットカード情報またはキャリア決済の設定が正しいか確認します。
- 料金プランの確認:スタンダードプランかプレミアムプランか、どちらに移行するのか確認します。
- 初回請求日の確認:無料期間終了後の最初の請求日を把握しておきます。
過去に無料体験を利用した方の注意点
毎日新聞デジタルの無料キャンペーンは、原則として1人1回までです。
- 過去に利用履歴がある場合:同じメールアドレスでは無料キャンペーンを再度利用できません。
- 解約から1年以上経過している場合:一部のキャンペーンでは、解約から1年以上経過していれば再度利用できることがあります。
- 別のメールアドレスでの登録:システム上は可能ですが、規約違反となる可能性があります。
⑤毎日IDの扱いと再契約について
毎日新聞デジタルを解約した後、毎日IDをどうするかは重要な判断です。また、将来的に再契約する可能性がある方も、このセクションの内容をよく確認してください。
毎日IDとは
毎日IDとは、毎日新聞社が提供する各種デジタルサービスで共通して使えるアカウントです。
毎日IDで利用できるサービス
- 毎日新聞デジタル:ニュース記事の閲覧
- 毎日新聞ニュースアプリ:スマートフォンアプリ
- デジタル刊行物:毎日小学生新聞など
- まいにちポイントくらぶ:ポイントサービス
- イベント応募:毎日新聞社主催のイベントへの応募
解約後の毎日IDの扱い
毎日新聞デジタルの有料プランを解約しても、毎日ID自体は削除されません。
解約後のIDステータス
| 項目 | 有料会員 | 解約後(無料会員) | 退会後 |
|---|---|---|---|
| 毎日ID | 有効 | 有効 | 削除される |
| 無料記事 | 閲覧可能 | 閲覧可能 | 閲覧不可 |
| 有料記事 | 閲覧可能 | 閲覧不可 | 閲覧不可 |
| 保存記事リスト | すべて利用可能 | リストは残るが有料記事は読めない | すべて削除 |
| 再契約 | – | 簡単に再契約可能 | 新規登録が必要 |
毎日IDを残すメリット
解約後も毎日IDを残しておくことには、以下のようなメリットがあります。
- 無料記事の継続閲覧:一部の記事は無料会員でも読めます。
- 簡単な再契約:再度有料会員になりたい場合、ログインするだけで契約できます。
- 保存記事リストの保持:有料記事は読めませんが、リスト自体は残ります。
- 他サービスの利用:毎日小学生新聞などの他サービスを利用する際に便利です。
- ポイントの保持:まいにちポイントくらぶのポイントが残ります。
毎日IDを削除する(退会する)方法
個人情報をすべて削除したい場合は、退会手続きを行います。
- 有料プランを解約まず、有料プランの解約手続きを完了させ、無料会員になります。
- マイページにログイン毎日新聞デジタルのサイトにログインし、マイページを開きます。
- 「登録情報の確認・変更」を選択マイページ内の「登録情報の確認・変更」をクリックします。
- 「退会」ボタンをクリックページ下部にある「退会する」ボタンをクリックします。
- 退会理由の入力(任意)退会理由のアンケートが表示されることがあります。
- 退会内容の確認以下の点を確認してください。
- すべてのデータが削除されること
- 保存記事やポイントも消えること
- 同じメールアドレスでの再登録には制限があること
- 「退会を確定する」をクリック内容を確認したら、「退会を確定する」をクリックします。
- 退会完了メールを確認登録メールアドレスに退会完了のメールが届きます。
注意:退会手続きを行うと、すべてのデータが完全に削除され、復元できません。本当に退会が必要か、よく考えてから手続きを行ってください。
再契約の方法
毎日新聞デジタルを解約した後、再度契約したくなった場合の手順を説明します。
毎日IDを残している場合(推奨)
- 毎日新聞デジタルにログイン既存の毎日IDでログインします。
- プラン選択ページへマイページから「プラン申し込み」または「有料プランに登録」をクリックします。
- 希望するプランを選択スタンダードプランまたはプレミアムプランを選択します。
- 支払い方法を設定クレジットカードまたはキャリア決済の情報を入力します。
- 契約内容を確認して申し込み料金や契約内容を確認し、「申し込む」をクリックすれば再契約完了です。
毎日IDを削除(退会)した場合
- 新規会員登録毎日新聞デジタルの公式サイトで「新規登録」から手続きを始めます。
- メールアドレスの登録新しいメールアドレス(または以前と同じメールアドレス)を登録します。
- 個人情報の入力氏名、住所、電話番号などを再度入力します。
- プランと支払い方法の選択希望するプランと支払い方法を設定します。
- 登録完了すべての情報を入力し、登録を完了させます。
再契約時のキャンペーン適用について
再契約する際、無料キャンペーンや割引が適用されるかは、以下の条件によって異なります。
| 条件 | キャンペーン適用 |
|---|---|
| 初めて契約する方 | ◯ 適用される |
| 解約から1年以上経過 | △ 一部のキャンペーンで適用される場合あり |
| 解約から1年未満 | ✕ 適用されない(通常料金) |
| 過去にキャンペーン利用済み | ✕ 適用されない |
再契約を検討している方は、解約から1年以上経過してから再契約すると、キャンペーンが適用される可能性が高くなります。
再契約時の注意点
- 保存記事は復元されない:解約前に保存していた記事のリストは、退会した場合は復元されません。毎日IDを残していた場合のみ、リストは残っています(ただし有料記事は再契約後に読めるようになります)。
- 過去の閲覧履歴は引き継がれない:退会した場合、過去の記事閲覧履歴やおすすめ記事のパーソナライズ情報は消去されます。
- ポイントは引き継がれない:まいにちポイントくらぶのポイントは、退会すると消失します。
毎日IDを残すか削除するか、判断基準
解約後、毎日IDを残すか削除するか迷っている方は、以下のフローチャートを参考にしてください。
毎日IDを残すべき人
- 将来的に再契約する可能性がある方
- 無料記事だけでも読みたい方
- 他の毎日新聞社のサービスを利用している方
- 保存記事のリストを残しておきたい方
- まいにちポイントくらぶのポイントを保持したい方
退会(ID削除)すべき人
- 今後一切、毎日新聞社のサービスを利用しない方
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- メールマガジンなどの配信を完全に停止したい方
迷ったら「残す」がおすすめ:毎日IDを残しておいても特にデメリットはありません。無料記事は引き続き読めますし、メールマガジンも設定で配信停止できます。退会は後からでもできるため、迷った場合は毎日IDを残しておくことをおすすめします。
個人情報の取り扱いについて
解約後や退会後の個人情報の取り扱いについても確認しておきましょう。
解約後(毎日IDを残した場合)
- 個人情報の保持:氏名、メールアドレス、住所などの個人情報は引き続き保持されます。
- 情報の変更:マイページからいつでも個人情報を変更・削除できます。
- プライバシーポリシーの適用:毎日新聞社のプライバシーポリシーに基づいて管理されます。
退会後(毎日IDを削除した場合)
- 個人情報の削除:退会手続き完了後、個人情報は原則として削除されます。
- 法令に基づく保存:税法や会計法などの法令で保存が義務付けられている情報(購読履歴など)は、一定期間保存されます。
- 削除までの期間:通常、退会手続き後、数週間以内に個人情報は削除されます。
個人情報の取り扱いについてご不明な点がある場合は、毎日新聞社のプライバシーポリシーを確認するか、愛読者センターにお問い合わせください。
毎日新聞デジタルが解約できない場合の対処法

毎日新聞デジタルの解約手続きを進めようとしても、「解約ボタンが押せない」「エラーが表示される」「ログインできない」といったトラブルが発生することがあります。
このセクションでは、解約できない場合の原因と対処法を詳しく解説します。多くの場合、簡単な確認と対応で解決できますので、焦らず一つずつ確認していきましょう。
①ログインできない場合の対処法
解約手続きを行うには、まず毎日新聞デジタルにログインする必要があります。ログインできない場合、以下の原因と対処法を確認してください。
よくあるログイントラブルと解決方法
1. メールアドレスまたはパスワードが間違っている
症状:「メールアドレスまたはパスワードが正しくありません」というエラーが表示される。
対処法:
- 大文字・小文字の確認:パスワードは大文字・小文字を区別します。CapsLockがオンになっていないか確認しましょう。
- 全角・半角の確認:メールアドレスやパスワードは必ず半角英数字で入力してください。
- スペースの確認:コピー&ペーストした際に、余分なスペースが入っていないか確認します。
- 登録メールアドレスの確認:複数のメールアドレスをお持ちの場合、どのアドレスで登録したか確認しましょう。
2. パスワードを忘れた
対処法:
- 「パスワードを忘れた方」をクリックログイン画面にある「パスワードを忘れた方」または「パスワード再設定」のリンクをクリックします。
- 登録メールアドレスを入力毎日IDに登録しているメールアドレスを入力します。
- パスワード再設定メールを確認入力したメールアドレス宛に、パスワード再設定用のメールが届きます(通常5〜10分以内)。
- 新しいパスワードを設定メール内のリンクをクリックし、新しいパスワードを設定します。
- 再度ログイン新しいパスワードでログインし、解約手続きを進めます。
メールが届かない場合:迷惑メールフォルダを確認してください。それでも届かない場合は、ドメイン「@mainichi.co.jp」からのメールを受信できるよう設定を変更してください。
3. 登録メールアドレスを忘れた
対処法:
- 複数のメールアドレスで試す:お持ちのメールアドレスで順番にログインを試してみます。
- 過去のメールを検索:毎日新聞デジタルから届いた契約確認メールなどを探し、登録メールアドレスを確認します。
- クレジットカード明細を確認:決済情報から登録時の情報を思い出せるかもしれません。
- サポートに問い合わせ:それでもわからない場合は、毎日新聞愛読者センターに問い合わせてください。本人確認のため、氏名や住所、電話番号などの情報が必要になります。
4. アカウントがロックされている
症状:「アカウントがロックされています」「セキュリティ上の理由によりログインできません」などのメッセージが表示される。
原因:短時間に複数回ログインに失敗すると、セキュリティのためアカウントが一時的にロックされます。
対処法:
- 30分〜1時間待つ:一定時間経過すると、自動的にロックが解除されます。
- パスワードをリセットする:「パスワードを忘れた方」からパスワードをリセットすると、ロックも解除されます。
- サポートに連絡:すぐに解約したい場合は、毎日新聞愛読者センターに連絡してロック解除を依頼してください。
5. ブラウザやアプリの問題
対処法:
- キャッシュとCookieをクリア:ブラウザのキャッシュとCookieを削除してから再度ログインを試します。
- 別のブラウザで試す:ChromeでダメならSafariやEdgeなど、別のブラウザで試してみます。
- シークレットモード(プライベートブラウズ)で試す:拡張機能などの影響を排除できます。
- アプリを再インストール:スマートフォンアプリの場合、一度アンインストールして再インストールします。
- デバイスを再起動:パソコンやスマートフォンを再起動してから再度試します。
それでもログインできない場合
上記の方法を試してもログインできない場合は、以下の可能性があります。
- すでに退会している:過去に退会手続きを行っている場合、同じメールアドレスではログインできません。
- アカウントが停止されている:規約違反などでアカウントが停止されている可能性があります。
- システム障害:毎日新聞デジタル側のシステムに問題が発生している可能性があります。
これらの場合は、毎日新聞愛読者センターに直接問い合わせる必要があります。
②支払い方法別の解約トラブル対応
毎日新聞デジタルの解約トラブルは、支払い方法によって異なる場合があります。ここでは、支払い方法別の具体的なトラブルと対処法を解説します。
クレジットカード決済の場合
クレジットカード決済で契約している場合の、よくあるトラブルと対処法です。
1. 解約したのに請求が続く
原因:
- 解約手続きが完了していない
- 解約手続きのタイミングが遅く、既に翌月分の請求が確定していた
- 長期コース(6カ月・12カ月)の契約期間が残っている
対処法:
- マイページで契約状態を確認ログインして「契約内容の確認」から、本当に解約されているか確認します。
- 解約完了メールを確認解約手続き完了のメールが届いているか確認します。届いていない場合、解約が完了していない可能性があります。
- 請求タイミングを確認解約月の翌月に1回だけ請求が来ている場合、それは正常です(前払い制のため)。その翌月も請求が来ている場合は問題があります。
- クレジットカード会社に確認請求元が「毎日新聞デジタル」または「MAINICHI」であることを確認します。
- 毎日新聞愛読者センターに連絡明らかに誤請求の場合は、すぐに連絡して返金手続きを依頼してください。
2. 登録クレジットカードが有効期限切れ・停止中
症状:「お支払い情報を更新してください」などのエラーが表示され、解約手続きが進められない。
対処法:
- 新しいカード情報を登録マイページの「お支払い方法の変更」から、有効なクレジットカード情報を登録します。
- 更新後に解約手続きカード情報の更新が完了してから、改めて解約手続きを行います。
- それでも解約できない場合毎日新聞愛読者センターに連絡し、状況を説明して解約手続きを依頼してください。
注意:未払い料金がある場合、その支払いが完了するまで解約できないことがあります。まず未払い分を精算してから解約手続きを行ってください。
3. 身に覚えのない請求が続く
原因:
- 家族の誰かが契約している
- 過去に契約したことを忘れている
- 不正利用の可能性
対処法:
- 家族に確認同居家族や家族カードを持っている方が契約していないか確認します。
- クレジットカード明細を確認請求開始日や請求金額から、契約時期を特定します。
- 毎日新聞愛読者センターに問い合わせクレジットカード番号の下4桁と名義人の情報を伝え、契約内容を確認してもらいます。
- 不正利用の場合不正利用が疑われる場合は、すぐにクレジットカード会社に連絡し、カードを停止してもらいます。同時に毎日新聞愛読者センターにも連絡し、不正契約の調査を依頼してください。
キャリア決済(ドコモ・au・ソフトバンク)の場合
キャリア決済で契約している場合の、よくあるトラブルと対処法です。
1. 解約したのに携帯料金に請求が来る
原因:
- 解約手続きが完了していない
- キャリア側の請求タイミングのズレ
- 他の毎日新聞社サービスの請求
対処法:
- 毎日新聞デジタルのマイページで確認解約が正常に完了しているか確認します。
- キャリアの決済情報を確認
- ドコモ:「dメニュー」→「My docomo」→「ご契約内容確認・変更」→「継続課金一覧」
- au:「My au」→「料金・支払い」→「auかんたん決済」
- ソフトバンク:「My SoftBank」→「料金・支払い管理」→「まとめて支払い」
で、毎日新聞デジタルの課金が停止されているか確認します。
- 請求タイミングの確認キャリア決済は、解約月の翌月の携帯料金に反映されることがあります。翌々月も請求が来ている場合は問題があります。
- 毎日新聞愛読者センターに連絡解約が完了しているのに請求が続く場合は、すぐに連絡してください。
2. キャリアを変更した
症状:ドコモからauに変更したなど、携帯電話会社を変更した場合、キャリア決済が停止してしまい、解約手続きができない。
対処法:
- 支払い方法をクレジットカードに変更マイページから支払い方法をクレジットカード決済に変更します。
- 変更後に解約手続き支払い方法の変更が完了してから、解約手続きを行います。
- サポートに連絡どうしても変更できない場合は、毎日新聞愛読者センターに連絡し、状況を説明して解約手続きを依頼してください。
3. キャリア決済の限度額を超えている
症状:「決済に失敗しました」などのエラーが表示される。
対処法:
- キャリア決済の利用状況を確認:他のサービスで限度額を超えていないか確認します。
- 支払い方法を変更:一時的にクレジットカード決済に変更してから解約します。
- 翌月まで待つ:キャリア決済の限度額は毎月リセットされるため、翌月になってから解約することもできます(ただし翌月分の料金は発生します)。
4. キャリア決済が利用停止になっている
原因:携帯料金の未払いなどで、キャリア決済が停止されている。
対処法:
- 携帯料金の支払い状況を確認未払いがある場合は、まず携帯料金を支払います。
- 支払い方法を変更クレジットカード決済に変更してから解約します。
- サポートに相談どうしても解決できない場合は、毎日新聞愛読者センターに相談してください。
③システムメンテナンス時間帯の確認
毎日新聞デジタルでは、定期的にシステムメンテナンスが実施されます。この時間帯は解約手続きができませんので、事前に確認しておきましょう。
定期メンテナンス時間
毎日新聞デジタルの定期メンテナンス時間は以下の通りです。
| メンテナンス種別 | 日時 | 利用できない機能 |
|---|---|---|
| 毎月の定期メンテナンス | 毎月1日 0:00〜6:00 | 解約・契約変更・支払い方法変更・新規登録 |
| 臨時メンテナンス | 事前告知あり | サイト全体が利用できない場合あり |
重要:毎月1日の0:00〜6:00は、解約手続きができません。月末に解約しようとしている方は、この時間帯を避けるよう注意してください。
メンテナンス情報の確認方法
臨時メンテナンスの予定は、以下の方法で確認できます。
- 公式サイトのお知らせ:毎日新聞デジタルのトップページに告知が表示されます。
- 登録メールアドレス:メンテナンス前日に通知メールが届くことがあります。
- 公式SNS:毎日新聞社の公式TwitterやFacebookで告知されることがあります。
メンテナンス中に解約したい場合
メンテナンス時間帯に解約手続きをしたい場合の対処法です。
- メンテナンス終了まで待つ最も確実な方法です。定期メンテナンスは6:00には終了しますので、その後に手続きしましょう。
- 前日に手続きする月末に解約する場合、30日の夜までに手続きを完了させておきましょう。
- 緊急の場合はサポートに連絡どうしてもその日に解約したい特別な理由がある場合は、メンテナンス時間外に毎日新聞愛読者センターに電話で相談してください。
エラーメッセージがメンテナンスによるものか確認する方法
解約手続き中にエラーが出た場合、それがメンテナンスによるものかどうかを確認します。
- 「ただいまメンテナンス中です」:メンテナンス時間帯です。時間をおいて再度試してください。
- 「サーバーに接続できません」:インターネット接続の問題か、サーバー側の問題です。
- 「エラーが発生しました」:様々な原因が考えられます。ブラウザを変えるなど、他の対処法を試してください。
④問い合わせ先と解決方法
上記の対処法を試してもまだ解約できない場合は、毎日新聞社のサポート窓口に直接問い合わせる必要があります。
毎日新聞愛読者センター
毎日新聞デジタルに関する問い合わせは、毎日新聞愛読者センターが窓口となります。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 電話番号 | 公式サイトのお問い合わせページで確認してください |
| 受付時間 | 平日 9:00〜17:00(土日祝日・年末年始を除く) |
| メール | 公式サイトのお問い合わせフォームから送信 |
| 対応内容 | 契約・解約・支払い・ログインなど全般 |
注意:土日祝日は休業のため、週末に解約トラブルが発生した場合、週明けまで対応できません。解約は平日に行うことをおすすめします。
問い合わせ時に準備する情報
スムーズに対応してもらうために、問い合わせの際は以下の情報を準備しておきましょう。
- 契約者氏名
- 登録メールアドレス
- 登録電話番号
- 契約しているプラン(スタンダード/プレミアムなど)
- 支払い方法(クレジットカード/キャリア決済)
- 発生しているエラーの内容(スクリーンショットがあればなお良い)
- 試した対処法
問い合わせフォームの利用方法
電話がつながらない場合や、メールで問い合わせたい場合は、公式サイトのお問い合わせフォームを利用します。
- 毎日新聞デジタルの公式サイトにアクセス
- 「お問い合わせ」または「サポート」をクリック
- 問い合わせカテゴリで「解約・退会」を選択
- 必要事項を入力
- 氏名
- メールアドレス
- 電話番号
- 問い合わせ内容(できるだけ詳しく)
- 送信して返信を待つ通常2〜3営業日以内に返信があります。
効果的な問い合わせ方法
サポートに問い合わせる際、以下のポイントを押さえるとスムーズに解決できます。
問い合わせ内容の書き方例
件名:毎日新聞デジタルの解約手続きができない
毎日新聞愛読者センター 御中
いつもお世話になっております。
毎日新聞デジタルの解約手続きができず、ご連絡いたしました。【契約者情報】
氏名:山田太郎
登録メールアドレス:example@example.com
契約プラン:スタンダードプラン(1カ月自動更新)
支払い方法:クレジットカード決済【発生している問題】
解約手続きを進めようとすると、「エラーが発生しました」と表示され、手続きが完了しません。【試した対処法】
・別のブラウザ(Chrome、Safari)で試しました
・キャッシュとCookieをクリアしました
・パソコンとスマートフォンの両方で試しましたお手数ですが、解約手続きの代行、または解決方法をご教示いただけますでしょうか。
よろしくお願いいたします。
緊急時の対処法
月末ギリギリで解約できないなど、緊急の場合の対処法です。
- 電話で直接連絡メールよりも電話の方が早く対応してもらえます。受付時間内に連絡しましょう。
- 事情を説明して解約を依頼「システムエラーで解約できない」「月末で急いでいる」など、事情を説明すれば、オペレーターが代わりに解約手続きをしてくれることがあります。
- 解約予約の依頼その場で解約できなくても、「翌月からの解約予約」を受け付けてもらえる場合があります。
- 誤請求への対応万が一、手続きが間に合わず翌月分が請求された場合でも、事情を説明すれば返金対応してもらえる可能性があります。必ず連絡して相談してください。
よくある質問と回答
Q: 電話がつながりません
A: 月初や月末は問い合わせが集中し、つながりにくくなります。可能であれば月の中旬の午前中に連絡すると比較的つながりやすいです。また、メールでの問い合わせも検討してください。
Q: 問い合わせフォームから送信したのに返信がありません
A: 通常2〜3営業日以内に返信がありますが、混雑時は1週間程度かかることがあります。以下を確認してください。
- 迷惑メールフォルダを確認:返信メールが迷惑メールに振り分けられている可能性があります。
- メールアドレスの入力ミス:問い合わせ時に入力したメールアドレスが間違っていないか確認しましょう。
- 1週間以上経過している場合:再度問い合わせるか、電話で連絡してください。
Q: サポートに連絡しても解決しない場合は?
A: 以下の機関に相談することができます。
- 消費生活センター:解約トラブルや不当な請求について相談できます(電話:188)
- 国民生活センター:サブスクリプションサービスのトラブル相談を受け付けています
- 各都道府県の消費者センター:地域の窓口でも相談可能です
トラブル解決のフローチャート
解約できない場合、以下の順序で対応してください。
- 基本的な確認
- ログイン情報は正しいか?
- メンテナンス時間ではないか?
- ブラウザやアプリは最新版か?
- 自分でできる対処法を試す
- パスワードのリセット
- 別のブラウザで試す
- キャッシュとCookieのクリア
- デバイスの再起動
- 公式FAQを確認
- 毎日新聞デジタルのサポートページで同様の事例がないか確認
- サポートに問い合わせ
- 毎日新聞愛読者センターに電話またはメールで連絡
- 必要な情報を準備してから問い合わせる
- それでも解決しない場合
- 消費生活センター(188)に相談
- 支払い方法を管理している会社(クレジットカード会社やキャリア)に相談
今後のトラブル予防策
解約時のトラブルを未然に防ぐために、以下の点を心がけましょう。
- 契約時の情報を記録:登録メールアドレス、パスワード、契約日、プラン名などをメモしておく
- 定期的にログイン:解約時になってログインできないことに気づくより、定期的にログインして動作確認しておく
- メールを保存:毎日新聞デジタルから届くメール(契約確認、請求通知など)は削除せずに保存しておく
- 余裕を持って解約:月末ギリギリではなく、数日前に解約手続きを行う
- 解約完了を必ず確認:マイページと解約完了メールの両方で、解約が完了したことを確認する
解約トラブルは誰にでも起こりうることです。焦らず、一つずつ確認していけば必ず解決できますので、落ち着いて対応しましょう。
毎日新聞デジタルの退会(アカウント削除)方法

毎日新聞デジタルの有料プランを解約しても、毎日ID(アカウント)そのものは残ります。個人情報を完全に削除したい場合や、今後一切毎日新聞社のサービスを利用しない場合は、解約とは別に退会手続きを行う必要があります。
このセクションでは、退会手続きの詳細な方法と、退会前に必ず確認すべき重要なポイントを解説します。
①退会手続きの流れと注意点
毎日新聞デジタルから完全に退会するには、以下の手順で進めます。退会は取り消しができませんので、慎重に進めてください。
退会手続きの前提条件
退会手続きを行う前に、必ず以下の条件を満たしている必要があります。
- すべての有料プランを解約済み:スタンダードプラン、プレミアムプラン、宅配購読者プランなど、すべての有料サービスを解約している必要があります。
- 無料会員の状態であること:マイページで「無料会員」と表示されていることを確認してください。
- 未払い料金がないこと:すべての料金の支払いが完了していることを確認します。
重要:有料プランに加入したままでは退会手続きができません。必ず先に解約手続きを完了させてから、退会手続きに進んでください。
パソコンからの退会手順
パソコンのブラウザから退会手続きを行う方法です。
- 毎日新聞デジタルにログイン公式サイト(https://mainichi.jp/)にアクセスし、毎日IDとパスワードでログインします。
- マイページを開く画面右上の「マイページ」をクリックします。
- 契約状態を確認「無料会員」と表示されていることを確認します。有料プランが表示されている場合は、先に解約手続きを完了させてください。
- 「登録情報の確認・変更」を選択マイページ内にある「登録情報の確認・変更」または「会員情報管理」をクリックします。
- ページ下部の「退会する」をクリック登録情報画面を下にスクロールすると、ページ下部に「退会する」ボタンがあります。このボタンをクリックします。
- 退会に関する注意事項を確認退会確認画面が表示されます。以下の重要な注意事項が記載されていますので、必ず確認してください。
- 毎日IDが完全に削除されること
- 保存した記事やスクラップがすべて削除されること
- まいにちポイントくらぶのポイントが消失すること
- 他の毎日新聞社サービスも利用できなくなること
- 同じメールアドレスでの再登録には制限があること
- 一度退会すると取り消しができないこと
- 退会理由を選択(任意)退会理由を選択する画面が表示される場合があります。これは任意ですが、サービス改善のために協力できる場合は選択しましょう。
- 利用しなくなったため
- 他のニュースサービスに変更するため
- 料金が高いため
- 記事の内容に満足できなかったため
- その他(自由記述)
- パスワードを入力本人確認のため、現在のパスワードを入力します。
- 「退会を確定する」をクリックすべての注意事項を確認し、本当に退会してよければ、「退会を確定する」ボタンをクリックします。
- 退会完了画面を確認「退会手続きが完了しました」という画面が表示されます。この時点で毎日IDは削除され、すべてのサービスが利用できなくなります。
- 退会完了メールを確認登録していたメールアドレスに「退会完了のお知らせ」メールが届きます。このメールは大切に保管しておきましょう。
スマートフォンからの退会手順
スマートフォン(iPhone・Android)から退会手続きを行う方法です。
ブラウザから退会する場合
- ブラウザで毎日新聞デジタルにアクセスSafariやChromeなどのブラウザで公式サイトを開きます。
- ログインしてマイページを開く画面右上のメニューアイコン(三本線)をタップし、ログイン後に「マイページ」をタップします。
- 「登録情報の確認・変更」をタップマイページ内の「登録情報の確認・変更」をタップします。
- 画面を下にスクロールして「退会する」をタップ登録情報画面の最下部にある「退会する」ボタンをタップします。
- 注意事項を確認退会に関する注意事項をよく読みます。
- パスワードを入力して確定本人確認のためパスワードを入力し、「退会を確定する」をタップします。
- 退会完了メールを確認登録メールアドレスに退会完了メールが届いたことを確認します。
公式アプリから退会する場合
毎日新聞ニュースアプリからも退会手続きが可能です。
- アプリを起動してログイン毎日新聞ニュースアプリを開き、ログインします。
- マイページを開く画面下部の「マイページ」アイコンをタップします。
- 設定メニューを開く右上の設定アイコン(歯車マーク)をタップします。
- 「登録情報の確認・変更」をタップ設定メニュー内の「登録情報の確認・変更」をタップします。
- 「退会する」をタップ以降の手順はブラウザ版と同様です。画面の指示に従って退会手続きを完了させてください。
アプリの削除だけでは退会になりません:アプリをスマートフォンから削除しても、毎日IDは削除されず、個人情報も残ったままです。必ず上記の手順で退会手続きを行ってください。
退会手続きができない場合
退会手続きがうまくいかない場合、以下の原因が考えられます。
| エラー内容 | 原因 | 対処法 |
|---|---|---|
| 「有料プランを解約してください」と表示される | 有料プランが残っている | すべての有料プランを解約してから再度試す |
| 「未払い料金があります」と表示される | 料金の未払いがある | 未払い分を精算してから退会手続きを行う |
| 「退会する」ボタンが見つからない | 画面表示の問題 | ブラウザを変える、またはパソコンから試す |
| 「エラーが発生しました」と表示される | システムエラー | 時間をおいて再度試す、またはサポートに連絡 |
どうしても退会手続きができない場合は、毎日新聞愛読者センターに連絡して、退会手続きを代行してもらうことができます。
退会完了後の確認事項
退会手続きが完了したら、以下の点を確認しましょう。
- 退会完了メールの受信:登録していたメールアドレスに退会完了メールが届いているか確認します。
- ログインできないことの確認:退会後は毎日IDでログインできなくなります。念のため確認してみましょう。
- クレジットカード・キャリア決済の確認:翌月以降、毎日新聞デジタルからの請求がないことを確認します。
- メールマガジンの停止:退会後、毎日新聞社からのメールマガジンも配信停止されます。
②退会前に確認すべきこと
退会手続きは取り消しができません。一度退会すると、すべてのデータが完全に削除され、復元することはできません。退会する前に、以下の点を必ず確認してください。
退会すると失われるもの一覧
退会すると、以下のすべてのデータや権利が失われます。
| 項目 | 詳細 | 復元可否 |
|---|---|---|
| 毎日ID | アカウントそのものが削除される | 不可 |
| 保存記事・スクラップ | すべての保存記事やスクラップが削除される | 不可 |
| 閲覧履歴 | 過去の記事閲覧履歴がすべて削除される | 不可 |
| まいにちポイント | まいにちポイントくらぶのポイントがすべて消失 | 不可 |
| カスタマイズ設定 | 興味のあるジャンル設定などがすべてリセット | 不可 |
| 無料記事の閲覧 | 無料記事も読めなくなる(ログインが必要なため) | 不可 |
| イベント応募履歴 | 毎日新聞社主催イベントの応募履歴が削除 | 不可 |
| 他サービスとの連携 | 毎日小学生新聞など他サービスも利用不可に | 不可 |
退会前に行うべきバックアップ
大切なデータを失わないために、退会前に以下のバックアップを行いましょう。
1. 保存記事のバックアップ
- スクリーンショット:重要な記事をスクリーンショットで保存します。
- PDF保存:ブラウザの印刷機能から「PDFに保存」を選択します。
- テキストコピー:記事本文をテキストエディタにコピーして保存します(私的利用の範囲内)。
- URLリストの作成:記事のURLをExcelやメモ帳にリスト化しておきます(ただし退会後は有料記事は読めません)。
2. まいにちポイントの確認と利用
まいにちポイントくらぶのポイントが残っている場合は、退会前にすべて使い切りましょう。
- ポイント残高の確認:マイページでポイント残高を確認します。
- ポイントの利用:提携サービスでポイントを利用するか、景品と交換します。
- ポイント交換の申請:ポイント交換には時間がかかる場合があるため、余裕を持って申請してください。
3. 登録情報の記録
将来的に再登録する可能性がある場合は、以下の情報を記録しておきましょう。
- 登録していたメールアドレス
- 契約していたプラン
- 過去の契約期間
- 支払い方法
退会を思いとどまるべきケース
以下のような場合は、退会せずに解約のみにとどめることをおすすめします。
- 将来的に再契約する可能性がある:退会すると再登録が必要で、キャンペーンも利用できない可能性があります。
- 無料記事だけでも読みたい:退会するとログインできなくなり、無料記事も読めなくなります。
- 保存記事を残しておきたい:有料記事は読めませんが、記事リストは残ります。
- 他の毎日新聞社サービスを利用している:毎日小学生新聞など、他のサービスも利用できなくなります。
- まいにちポイントが残っている:ポイントを使い切るまで退会を待ちましょう。
退会と解約の違いを再確認
退会前に、もう一度「解約」と「退会」の違いを確認しましょう。
| 項目 | 解約(推奨) | 退会 |
|---|---|---|
| 有料プラン | 終了 | 終了 |
| 毎日ID | 残る | 削除される |
| 無料記事 | 読める | 読めない |
| 保存記事リスト | 残る | 削除される |
| 再契約 | 簡単 | 新規登録が必要 |
| ポイント | 保持される | 消失する |
迷った場合は「解約のみ」を選択:退会は後からでもできます。まずは解約だけして様子を見て、本当に必要であれば後日退会することをおすすめします。
退会に適したタイミング
退会手続きを行う最適なタイミングは以下の通りです。
- 有料プラン解約から1カ月以上経過後:解約と退会を同時に行うと、トラブルが発生した際に対応が難しくなります。
- すべての料金支払いが完了後:未払い料金があると退会できません。
- 保存データのバックアップ完了後:すべての必要なデータをバックアップしてから退会しましょう。
- ポイントを使い切った後:まいにちポイントが残っている場合は、すべて利用してから退会します。
- 平日の日中:万が一トラブルがあった場合、サポートに連絡できる時間帯を選びましょう。
③退会後の再登録について
一度退会した後、再び毎日新聞デジタルを利用したくなった場合の再登録方法と注意点を解説します。
退会後の再登録方法
退会後に再度毎日新聞デジタルを利用したい場合は、新規登録として手続きを行います。
再登録の手順
- 毎日新聞デジタルの公式サイトにアクセスhttps://mainichi.jp/ を開きます。
- 「新規登録」をクリックトップページの「新規登録」または「会員登録」ボタンをクリックします。
- メールアドレスを登録メールアドレスを入力します。退会前と同じメールアドレスでも登録可能です。
- 確認メールを受信入力したメールアドレス宛に確認メールが届きます。
- メール内のリンクをクリック確認メール内の認証リンクをクリックします。
- 個人情報を入力氏名、住所、電話番号などの個人情報を入力します。
- パスワードを設定新しいパスワードを設定します(退会前と同じパスワードは使用できない場合があります)。
- プランを選択(有料会員になる場合)無料会員として登録するか、有料プランに申し込むかを選択します。
- 支払い方法を設定(有料プランの場合)クレジットカードまたはキャリア決済の情報を入力します。
- 登録完了登録完了画面が表示され、すぐにサービスを利用できます。
再登録時の注意点
退会後に再登録する場合、以下の点に注意してください。
1. 過去のデータは復元されない
再登録しても、退会前のデータは一切復元されません。
- 保存記事:退会前に保存していた記事リストは復元されません。
- 閲覧履歴:過去の閲覧履歴やおすすめ記事のパーソナライズ情報は消去されています。
- ポイント:まいにちポイントくらぶのポイントは0からスタートします。
- カスタマイズ設定:興味のあるジャンル設定なども初期状態に戻ります。
2. キャンペーンの適用条件
再登録時に無料キャンペーンや割引が適用されるかは、条件によって異なります。
| 条件 | キャンペーン適用 |
|---|---|
| 退会から1年以上経過 | ◯ 新規登録として扱われ、キャンペーンが適用される可能性が高い |
| 退会から1年未満 | △ キャンペーンによって異なる(適用されない場合が多い) |
| 過去にキャンペーンを利用済み | ✕ 同じキャンペーンは再度利用できない場合が多い |
| 異なるメールアドレスで登録 | △ システム上は可能だが規約違反の可能性あり |
キャンペーン目的の退会・再登録は規約違反:無料キャンペーンを再度利用する目的で退会と再登録を繰り返す行為は、利用規約違反となる可能性があります。発覚した場合、アカウント停止などのペナルティが科されることがあります。
3. 同じメールアドレスでの再登録
退会後、同じメールアドレスで再登録することは可能です。ただし、以下の点に注意してください。
- 一定期間登録できない場合がある:退会直後(数日〜2週間程度)は、システム上の理由で同じメールアドレスでの再登録ができないことがあります。
- 完全に新規扱い:同じメールアドレスでも、過去の契約情報は引き継がれません。
- 退会履歴は残る:システム上、過去に退会した履歴は残っているため、キャンペーン適用の判断に影響することがあります。
再登録のタイミング
退会後、どのタイミングで再登録するのがベストかを解説します。
すぐに再登録する場合
メリット:
- サービスの中断期間が短い
- 新しいニュースをすぐに読める
デメリット:
- キャンペーンが適用されない可能性が高い
- システムエラーで登録できない場合がある
- 「本当に退会する必要があったのか」と後悔する可能性
1年以上待ってから再登録する場合
メリット:
- 新規登録キャンペーンが適用される可能性が高い
- 無料体験期間を再度利用できることがある
- 新しい機能やサービスが追加されている可能性
デメリット:
- 1年間サービスを利用できない
- 重要なニュースを見逃す可能性
再登録せずに済む方法
退会してから「やっぱり必要だった」と後悔しないために、以下の選択肢も検討してください。
- 解約のみで退会はしない:毎日IDを残しておけば、いつでも簡単に再契約できます。
- 無料会員として継続:有料プランを解約しても、無料記事は引き続き読めます。
- 他の新聞デジタル版を試す:一時的に他社のサービスを利用し、本当に必要か見極めてから決めましょう。
- 一時休止期間を設ける:長期プランの契約期間が終了するまで待ち、その間に本当に退会すべきか考えましょう。
退会・再登録に関するよくある質問
Q: 退会後、どのくらい待てば再登録できますか?
A: 基本的には退会直後から再登録可能です。ただし、システムの都合上、退会処理が完全に完了するまで数日かかる場合があります。同じメールアドレスで再登録する場合は、1〜2週間程度待つことをおすすめします。
Q: 退会前のポイントは復元されますか?
A: 復元されません。まいにちポイントくらぶのポイントは、退会時にすべて消失します。再登録後は0ポイントからのスタートとなります。ポイントが残っている場合は、必ず退会前に使い切ってください。
Q: 家族が退会した後、同じ住所で新規登録できますか?
A: 可能です。家族の誰かが退会しても、別の家族が新規登録することに問題はありません。ただし、メールアドレスや名義は別の方のものを使用してください。
Q: 退会後、毎日新聞社からメールは届きますか?
A: 基本的には届きません。退会すると、毎日新聞デジタルからのメールマガジンやお知らせメールは自動的に配信停止されます。ただし、退会完了の確認メールは届きます。
Q: 退会後も請求が続く場合はどうすればいいですか?
A: 以下の手順で確認してください。
- 退会完了メールを確認:退会手続きが正常に完了しているか確認します。
- 請求内容を確認:退会月の翌月に1回だけ請求が来るのは正常です(前払い制のため)。
- その翌月も請求が続く場合:毎日新聞愛読者センターに連絡して、退会が正常に処理されているか確認してもらいます。
- クレジットカード会社に連絡:明らかな誤請求の場合は、クレジットカード会社に連絡して支払いを停止できる可能性があります。
Q: 退会を取り消すことはできますか?
A: 退会確定後は取り消しできません。「退会を確定する」ボタンをクリックした時点で、すべてのデータが削除され、復元できなくなります。退会手続き中であれば、ブラウザを閉じることで手続きを中断できますが、確定後は不可能です。
もし誤って退会してしまった場合は、すぐに毎日新聞愛読者センターに連絡してください。退会処理が完全に完了する前であれば、対応してもらえる可能性があります(ただし保証はありません)。
Q: 退会後、個人情報はどうなりますか?
A: 退会後、個人情報は以下のように扱われます。
- 基本的には削除される:退会手続き完了後、数週間以内に個人情報は削除されます。
- 法令に基づく保存:税法や電子商取引法などにより、取引履歴や請求情報は一定期間(通常5〜7年)保存されることがあります。
- 削除の確認:個人情報が削除されたか確認したい場合は、毎日新聞愛読者センターに問い合わせてください。
退会に関する最終チェックリスト
退会手続きを行う前に、以下のチェックリストで最終確認を行いましょう。
□ すべての有料プランを解約済みですか?
マイページで「無料会員」と表示されていることを確認してください。
□ 保存記事やスクラップのバックアップは完了していますか?
重要な記事はスクリーンショットやPDFで保存しましたか?
□ まいにちポイントは使い切りましたか?
ポイントが残っている場合は、すべて利用または交換してください。
□ 未払い料金はありませんか?
すべての料金の支払いが完了していることを確認してください。
□ 他の毎日新聞社サービスを利用していませんか?
毎日小学生新聞など、他のサービスも利用できなくなります。
□ 本当に退会が必要ですか?
解約のみで十分ではありませんか?退会は後からでもできます。
□ 退会後のメールアドレスは確認しましたか?
退会完了メールを受信できるメールアドレスですか?
□ 将来的に再登録する可能性はありませんか?
退会すると再登録が必要で、キャンペーンも利用できない可能性があります。
すべての項目にチェックが入り、本当に退会が必要だと確信できた場合のみ、退会手続きを進めてください。
退会の代わりに検討すべき選択肢
退会は最終手段です。以下の選択肢も検討してみてください。
1. 解約のみ(毎日IDは残す)
おすすめ度:★★★★★
- 無料記事は引き続き読める
- いつでも簡単に再契約できる
- 保存記事リストも残る
- ポイントも保持される
2. プランのダウングレード
おすすめ度:★★★★☆
- プレミアムプランからスタンダードプランに変更
- 料金を抑えつつ、有料記事は読める
- 必要な機能だけを残せる
3. 長期プランへの変更
おすすめ度:★★★☆☆
- 6カ月または12カ月プランに変更
- 月額料金が割安になる
- 長期的に利用する予定がある方向け
4. 一時的な休止
おすすめ度:★★★☆☆
- 解約して数カ月様子を見る
- 本当に必要か確認してから退会を判断
- 無料会員として最低限の情報は得られる
結論:迷ったら「解約のみ」を選択
退会するかどうか迷っている場合は、まず解約のみにとどめることを強くおすすめします。解約しても毎日IDは残るため、以下のメリットがあります。
- 無料記事は引き続き読める
- 保存記事のリストも残る(有料記事は読めないが、タイトルや要約は確認できる)
- 将来再契約したくなった場合、ログインするだけですぐに契約できる
- まいにちポイントも保持される
- 個人情報の管理も自分でマイページから変更・削除できる
退会は後からいつでもできますが、退会してしまうと二度と元に戻せません。慎重に判断しましょう。
解約後の代替サービス比較と乗り換えガイド

毎日新聞デジタルを解約した後、引き続き信頼性の高いニュースを読みたい方は、他の新聞デジタル版への乗り換えを検討しましょう。このセクションでは、主要な新聞デジタルサービスとの比較や、毎日新聞デジタル独自のサービスの代替案をご紹介します。
各サービスには特徴があり、料金、記事の質、独自コンテンツ、使いやすさなどが異なります。ご自身のニーズに合ったサービスを見つけてください。
①主要新聞デジタル版との料金・サービス比較表
まずは、日本の主要新聞デジタル版の料金とサービス内容を一覧で比較します。
主要新聞デジタル版の料金比較表
| 新聞社 | プラン名 | 月額料金(税込) | 無料体験 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 毎日新聞デジタル | スタンダード | 1,078円 | あり(期間限定) | WSJ読み放題、バランスの良い報道 |
| 朝日新聞デジタル | ベーシック | 1,500円 | あり(初月) | 調査報道に強い、記事数が豊富 |
| 日本経済新聞 電子版 | スタンダード | 4,300円 | あり(初月) | 経済・ビジネスに特化、情報量が圧倒的 |
| 読売新聞オンライン | プレミアム | 880円 | あり(2カ月) | 最も安価、読者数No.1 |
| 産経新聞 電子版 | プラス | 550円 | あり | 最安値、保守的な論調 |
サービス内容の詳細比較表
| 項目 | 毎日新聞 | 朝日新聞 | 日本経済新聞 | 読売新聞 |
|---|---|---|---|---|
| 記事数(月間) | 約5,000本 | 約8,000本 | 約30,000本 | 約6,000本 |
| 紙面ビューアー | プレミアムのみ | スタンダード以上 | 有料会員全員 | プレミアムのみ |
| 海外メディア提携 | WSJ | NYT(一部) | FT(一部) | なし |
| 同時ログイン数 | 最大5台 | 最大4台 | 最大5台 | 最大1台 |
| 記事保存機能 | 無制限 | 300本まで | 無制限 | 100本まで |
| 過去記事検索 | プレミアムのみ | スタンダード以上 | 有料会員全員 | プレミアムのみ |
朝日新聞デジタルとの比較
朝日新聞デジタルは、日本を代表する全国紙のデジタル版です。調査報道に強く、深掘り記事が充実しています。
朝日新聞デジタルの基本情報
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 月額料金 | ベーシック:1,500円、スタンダード:2,200円、プレミアム:4,980円 |
| 無料体験 | 初月無料 |
| 記事数 | 月間約8,000本 |
| 得意分野 | 調査報道、政治、社会問題、文化 |
| 独自コンテンツ | 天声人語、be、sippo、論座など |
毎日新聞デジタルと朝日新聞デジタルの比較
| 比較項目 | 毎日新聞デジタル | 朝日新聞デジタル |
|---|---|---|
| 料金 | ◎ 1,078円で割安 | △ 1,500円とやや高め |
| 記事の量 | ○ 月間約5,000本 | ◎ 月間約8,000本と豊富 |
| 調査報道 | ○ 充実している | ◎ 非常に充実 |
| 紙面ビューアー | △ プレミアムプランのみ | ○ スタンダード以上で利用可 |
| 海外ニュース | ◎ WSJ全記事読み放題 | ○ NYT一部記事のみ |
| 記事保存 | ◎ 無制限 | △ 300本まで |
| アプリの使いやすさ | ○ 標準的 | ◎ 高機能で使いやすい |
朝日新聞デジタルがおすすめな人
- 調査報道や深掘り記事を重視する方:朝日新聞は調査報道に定評があり、社会問題を深く掘り下げた記事が充実しています。
- 記事数の多さを求める方:月間約8,000本と記事数が多く、幅広い情報を得たい方に適しています。
- 文化・芸術に興味がある方:文化面や芸術関連の記事が充実しています。
- 天声人語を読みたい方:朝日新聞の名物コラム「天声人語」を毎日読めます。
- 高機能なアプリを使いたい方:アプリの完成度が高く、使いやすいインターフェースです。
朝日新聞デジタルの注意点
- 料金がやや高め:ベーシックプランでも1,500円と、毎日新聞デジタルより400円以上高くなります。
- 記事保存に制限:スクラップ機能は300本までの制限があります。
- 論調が合わない場合も:リベラル寄りの論調のため、保守的な視点を求める方には不向きかもしれません。
日本経済新聞 電子版との比較
日本経済新聞 電子版は、経済・ビジネスに特化した日本最大の経済専門紙のデジタル版です。情報量が圧倒的で、ビジネスパーソンに人気があります。
日本経済新聞 電子版の基本情報
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 月額料金 | スタンダード:4,300円、ダブルアクセス:5,000円 |
| 無料体験 | 初月無料 |
| 記事数 | 月間約30,000本(紙面の約3倍) |
| 得意分野 | 経済、金融、企業、マーケット、テクノロジー |
| 独自コンテンツ | 日経テレコン、企業データベース、株価・為替情報 |
毎日新聞デジタルと日本経済新聞 電子版の比較
| 比較項目 | 毎日新聞デジタル | 日本経済新聞 電子版 |
|---|---|---|
| 料金 | ◎ 1,078円と割安 | ✕ 4,300円と高額 |
| 記事の量 | △ 月間約5,000本 | ◎ 月間約30,000本と圧倒的 |
| 経済・ビジネス | ○ 一般的な経済記事 | ◎ 専門的で詳細 |
| 総合ニュース | ◎ 政治・社会・文化も充実 | △ 経済以外は少なめ |
| データベース | △ プレミアムプランのみ | ◎ 企業データベースが充実 |
| 株価・市場情報 | ✕ なし | ◎ リアルタイムで提供 |
| 使いやすさ | ◎ シンプルで分かりやすい | ○ 情報量が多く慣れが必要 |
日本経済新聞 電子版がおすすめな人
- ビジネスパーソン:仕事で経済・企業情報が必要な方に最適です。
- 投資家・株式トレーダー:株価や市場情報をリアルタイムで確認できます。
- 経営者・起業家:企業動向や業界トレンドを詳しく知りたい方に向いています。
- 就活生:企業研究や業界研究に役立つ情報が豊富です。
- 圧倒的な情報量を求める方:月間約30,000本の記事で、情報収集に困りません。
日本経済新聞 電子版の注意点
- 料金が高額:月額4,300円と、毎日新聞デジタルの約4倍の料金です。
- 経済以外の記事は少ない:文化・芸術・スポーツなどの記事は限定的です。
- 専門的すぎる場合も:経済用語や専門知識が前提となる記事が多く、初心者には難しい場合があります。
- 情報量が多すぎる:記事数が多すぎて、読みたい記事を探すのに時間がかかることがあります。
読売新聞オンラインとの比較
読売新聞オンラインは、日本で最も読者数が多い読売新聞のデジタル版です。料金が安く、バランスの取れた報道が特徴です。
読売新聞オンラインの基本情報
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 月額料金 | プレミアム:880円 |
| 無料体験 | 初回2カ月間無料 |
| 記事数 | 月間約6,000本 |
| 得意分野 | 政治、スポーツ、総合ニュース |
| 独自コンテンツ | 編集手帳、発言小町、ヨミドクター(医療) |
毎日新聞デジタルと読売新聞オンラインの比較
| 比較項目 | 毎日新聞デジタル | 読売新聞オンライン |
|---|---|---|
| 料金 | ○ 1,078円 | ◎ 880円と最安級 |
| 記事の量 | ○ 月間約5,000本 | ○ 月間約6,000本 |
| スポーツ報道 | ○ 一般的 | ◎ 巨人戦など詳しい |
| 海外ニュース | ◎ WSJ読み放題 | ✕ なし |
| 医療・健康情報 | ○ あり | ◎ ヨミドクターが充実 |
| 紙面ビューアー | △ プレミアムプランのみ | ◎ プレミアムで利用可 |
| 無料体験期間 | ○ キャンペーンによる | ◎ 初回2カ月無料 |
読売新聞オンラインがおすすめな人
- 料金を抑えたい方:月額880円と主要紙の中で最も安価です。
- スポーツ好きな方:特に巨人ファンには詳しい情報が得られます。
- 医療・健康情報を求める方:「ヨミドクター」で信頼性の高い医療情報が読めます。
- バランスの取れた報道を求める方:中道的な論調で、幅広い読者に支持されています。
- 発言小町を利用したい方:日本最大級の掲示板「発言小町」が利用できます。
読売新聞オンラインの注意点
- 海外メディアとの提携なし:WSJのような海外メディアの記事は読めません。
- 同時ログインは1台のみ:複数デバイスで同時に閲覧できません。
- 記事保存に制限:100本までしか保存できません。
- 独自コンテンツが少なめ:特集記事やコラムは他紙と比べてやや少なめです。
②毎日新聞デジタルの独自サービスと代替案
毎日新聞デジタルには、他の新聞にはない独自のサービスがいくつかあります。解約後もこれらのコンテンツを読みたい場合の代替案をご紹介します。
ウォール・ストリート・ジャーナルの代替
毎日新聞デジタルの最大の特徴は、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の全記事が読み放題という点です。解約後もWSJを読みたい場合の代替案を紹介します。
WSJとは?
ウォール・ストリート・ジャーナル(The Wall Street Journal)は、アメリカを代表する経済紙です。
- 発行元:ダウ・ジョーンズ社(ニューズ・コーポレーション傘下)
- 特徴:世界経済、金融、企業、テクノロジーに強い
- 影響力:世界中のビジネスリーダーが愛読
- 言語:毎日新聞デジタル経由では日本語翻訳版が読める
WSJの代替サービス比較表
| サービス名 | 月額料金 | 特徴 | おすすめ度 |
|---|---|---|---|
| WSJ直接契約 | 約4,000円 | 英語版のみ、最も詳しい | ★★★☆☆ |
| 日本経済新聞 電子版 | 4,300円 | FT(Financial Times)一部記事が読める | ★★★★☆ |
| Bloomberg | 無料(一部有料) | 金融・市場情報に特化 | ★★★★☆ |
| Reuters(ロイター) | 無料 | 速報性が高い、ビジネスニュース | ★★★★☆ |
| Financial Times | 約5,000円 | 英語版、ヨーロッパ視点が強い | ★★★☆☆ |
代替案1:WSJを直接契約する
料金:月額約4,000円(為替レートにより変動)
メリット:
- WSJのすべてのコンテンツにアクセスできる
- 英語の原文で読める
- オピニオン記事や特集も充実
- WSJ独自の動画コンテンツも視聴可能
デメリット:
- 英語版のみ(日本語翻訳なし)
- 料金が高額
- 英語力が必要
こんな人におすすめ:英語で原文を読みたい方、WSJのすべてのコンテンツが必要な方
代替案2:日本経済新聞 電子版でFTを読む
料金:月額4,300円
メリット:
- Financial Times(FT)の一部記事が読める
- 日本経済新聞の充実したコンテンツも利用できる
- 日本語で読める
- 経済・ビジネス情報が非常に充実
デメリット:
- FTは一部記事のみ(全記事ではない)
- WSJとは異なる視点(ヨーロッパ寄り)
- 料金が高額
こんな人におすすめ:日本の経済ニュースと海外経済ニュースの両方を読みたい方
代替案3:Bloomberg(無料)
料金:基本無料(プレミアム機能は有料)
メリット:
- 無料で多くの記事が読める
- 金融・市場情報に強い
- リアルタイムの市場データ
- 日本語版あり
デメリット:
- WSJとは異なる視点
- 一部の記事は有料会員限定
- 総合ニュースは少ない
こんな人におすすめ:無料で海外経済ニュースを読みたい方、市場情報を重視する方
代替案4:Reuters(ロイター)(無料)
料金:完全無料
メリット:
- 完全無料で利用できる
- 速報性が非常に高い
- 世界中のニュースをカバー
- 日本語版あり
デメリット:
- 深掘り記事は少ない
- WSJのようなオピニオン記事はない
- 広告が多い
こんな人におすすめ:無料で速報を知りたい方、幅広いニュースを読みたい方
サンデー毎日・週刊エコノミストの代替
毎日新聞デジタルのプレミアムプランでは、サンデー毎日と週刊エコノミストも読み放題です。解約後もこれらの雑誌を読みたい場合の代替案を紹介します。
サンデー毎日の代替サービス
サンデー毎日は、毎日新聞社が発行する総合週刊誌です。
| 代替サービス | 料金 | 特徴 | おすすめ度 |
|---|---|---|---|
| サンデー毎日を単独購入 | 450円/冊 | 電子版または紙版を購入 | ★★★☆☆ |
| dマガジン | 440円/月 | 1,000誌以上読み放題、サンデー毎日も含む | ★★★★★ |
| 楽天マガジン | 418円/月 | 1,200誌以上読み放題、サンデー毎日も含む | ★★★★★ |
| Kindle Unlimited | 980円/月 | 200万冊以上読み放題(サンデー毎日は対象外の場合あり) | ★★★☆☆ |
おすすめ:dマガジンまたは楽天マガジン
サンデー毎日だけでなく、他の週刊誌も読みたい場合は、雑誌読み放題サービスの利用がおすすめです。
dマガジン(月額440円)の特徴:
- 1,000誌以上の雑誌が読み放題
- サンデー毎日、週刊朝日、週刊ポストなども読める
- バックナンバーも豊富
- 初回31日間無料
- ドコモユーザー以外も利用可能
楽天マガジン(月額418円)の特徴:
- 1,200誌以上の雑誌が読み放題
- サンデー毎日、週刊朝日などの総合週刊誌が充実
- 楽天ポイントが貯まる・使える
- 初回31日間無料
- 年額プラン(3,960円)でさらにお得
コストパフォーマンス比較:
| サービス | 月額料金 | サンデー毎日換算 | その他の雑誌 |
|---|---|---|---|
| 単独購入 | 1,800円(月4冊) | 4冊のみ | なし |
| dマガジン | 440円 | 読み放題 | 1,000誌以上 |
| 楽天マガジン | 418円 | 読み放題 | 1,200誌以上 |
週刊エコノミストの代替サービス
週刊エコノミストは、毎日新聞社が発行する経済専門週刊誌です。
| 代替サービス | 料金 | 特徴 | おすすめ度 |
|---|---|---|---|
| 週刊エコノミストを単独購入 | 750円/冊 | 電子版または紙版を購入 | ★★★☆☆ |
| 週刊エコノミスト デジタル版 | 990円/月 | 週刊エコノミスト単独のデジタル定期購読 | ★★★★☆ |
| 日本経済新聞 電子版 | 4,300円/月 | 日経独自の経済情報が充実 | ★★★★★ |
| 東洋経済オンライン | 無料(一部有料) | 経済ビジネス記事が豊富、週刊東洋経済も読める | ★★★★☆ |
| ダイヤモンド・オンライン | 無料(一部有料) | ビジネス記事が充実、週刊ダイヤモンドも読める | ★★★★☆ |
おすすめ:週刊エコノミスト デジタル版
週刊エコノミストを継続して読みたい場合は、週刊エコノミスト デジタル版の単独契約がおすすめです。
週刊エコノミスト デジタル版(月額990円)の特徴:
- 週刊エコノミストのすべての記事が読める
- バックナンバーも閲覧可能
- スマートフォン、タブレット、パソコンで読める
- 検索機能で過去記事も探しやすい
- 定期購読より割安(紙版の定期購読は月額約3,000円)
無料の代替案:東洋経済オンライン・ダイヤモンド・オンライン
経済・ビジネス情報を無料で読みたい場合は、以下のサービスがおすすめです。
東洋経済オンライン(基本無料):
- 週刊東洋経済の一部記事が無料で読める
- 独自のビジネス記事も豊富
- 企業分析、業界動向に強い
- 有料会員(月額1,200円)で全記事読み放題
ダイヤモンド・オンライン(基本無料):
- 週刊ダイヤモンドの一部記事が無料で読める
- 著名ビジネスパーソンのコラムが充実
- 働き方、キャリア、マネー情報が豊富
- 有料会員(月額1,320円)で全記事読み放題
毎日新聞デジタル独自コンテンツの代替まとめ
| 毎日新聞デジタルのコンテンツ | おすすめ代替サービス | 料金 | コスト比較 |
|---|---|---|---|
| WSJ(日本語版) | Bloomberg(無料)またはReuters(無料) | 無料 | ◎ 大幅に節約 |
| サンデー毎日 | 楽天マガジン | 418円/月 | ◎ 他の雑誌も読める |
| 週刊エコノミスト | 週刊エコノミスト デジタル版 | 990円/月 | ○ 単独でも手頃 |
| 毎日新聞の記事 | 読売新聞オンライン | 880円/月 | ◎ より安価 |
代替サービスの組み合わせ例:
パターン1:節約重視(月額418円)
- 楽天マガジン(418円):サンデー毎日など総合週刊誌が読める
- Reuters(無料):海外経済ニュース
- Bloomberg(無料):金融・市場情報
- 合計:418円(毎日新聞デジタルより660円お得)
パターン2:バランス重視(月額1,298円)
- 読売新聞オンライン(880円):総合ニュース
- 楽天マガジン(418円):サンデー毎日など総合週刊誌
- Reuters(無料):海外経済ニュース
- 合計:1,298円(毎日新聞デジタルプレミアムより安価)
パターン3:充実重視(月額5,628円)
- 日本経済新聞 電子版(4,300円):経済・ビジネス情報+FT
- 楽天マガジン(418円):総合週刊誌
- 週刊エコノミスト デジタル版(990円):経済専門週刊誌
- 合計:5,708円(情報量は圧倒的だが高額)
乗り換え時の注意点とチェックリスト
他の新聞デジタルサービスに乗り換える際は、以下の点を確認してください。
乗り換え前のチェックリスト
□ 無料体験期間を活用する
ほとんどのサービスには無料体験期間があります。必ず試してから本契約しましょう。
□ 自分が読みたい記事の種類を確認
政治、経済、スポーツ、文化など、どのジャンルを重視するか明確にしましょう。
□ 料金プランを比較
月額プランだけでなく、年額プランがある場合はそちらも検討しましょう。
□ 複数デバイスでの利用が必要か確認
家族で共有したい場合、同時ログイン数を確認してください。
□ 紙面ビューアーが必要か検討
紙面をそのまま読みたい場合、紙面ビューアー機能があるプランを選びましょう。
□ 記事保存機能の有無を確認
スクラップ機能や保存件数の制限を確認しましょう。
□ アプリの使いやすさを確認
スマートフォンで主に読む場合、アプリの評価やレビューを確認しましょう。
乗り換えのベストなタイミング
- 毎日新聞デジタル解約後すぐ:情報の空白期間をなくしたい場合
- 無料体験を活用:複数のサービスを試してから決めたい場合
- キャンペーン期間を狙う:新規登録キャンペーンで割引がある時期を狙う
- 月初に契約:多くのサービスは月額制なので、月初から利用すると損がない
まとめ:あなたに最適なサービスの選び方
最後に、ご自身の目的別におすすめのサービスをまとめます。
こんな人には、このサービスがおすすめ
| あなたのタイプ | おすすめサービス | 理由 |
|---|---|---|
| コストを最優先したい | 読売新聞オンライン(880円) | 主要紙で最安、バランスも良い |
| 調査報道を重視 | 朝日新聞デジタル(1,500円) | 深掘り記事が充実 |
| ビジネスパーソン | 日本経済新聞 電子版(4,300円) | 経済情報の質と量が圧倒的 |
| 海外ニュースを重視 | Bloomberg+Reuters(無料) | 無料で充実した海外ニュース |
| 週刊誌も読みたい | 読売新聞オンライン+楽天マガジン | 合計1,298円で新聞+雑誌読み放題 |
| 経済専門誌を読みたい | 週刊エコノミスト デジタル版(990円) | 経済情報に特化したい場合 |
毎日新聞デジタルを解約しても、代替サービスは多数あります。ご自身のニーズと予算に合わせて、最適なサービスを選んでください。多くのサービスには無料体験期間がありますので、まずは試してみることをおすすめします。
毎日新聞デジタル解約に関するよくある質問(FAQ)

毎日新聞デジタルの解約に関して、多くの方から寄せられる質問とその回答をまとめました。解約前や解約後の疑問を解決するための参考にしてください。
①解約後も記事は読めますか?
A: 解約後は有料記事が読めなくなりますが、無料記事は引き続き読むことができます。
詳しい説明
毎日新聞デジタルを解約した後の記事閲覧について、以下のように分類されます。
解約後に読める記事・読めない記事
| 記事の種類 | 解約後の閲覧 | 詳細 |
|---|---|---|
| 無料公開記事 | ◯ 読める | 毎日IDでログインすれば無料記事は閲覧可能 |
| 有料記事 | ✕ 読めない | 有料プラン会員限定の記事は全て閲覧不可 |
| 紙面ビューアー | ✕ 読めない | プレミアムプラン会員限定機能 |
| WSJ記事 | ✕ 読めない | 有料プラン会員限定 |
| サンデー毎日 | ✕ 読めない | プレミアムプラン会員限定 |
| 週刊エコノミスト | ✕ 読めない | プレミアムプラン会員限定 |
解約前に保存した記事について
- 保存記事リスト:リスト自体は残りますが、有料記事は読めなくなります。
- 無料記事:保存していた無料記事は引き続き読めます。
- 記事URL:有料記事のURLを保存していても、解約後は「有料会員限定」と表示され、本文は読めません。
解約月の扱い
解約手続きを完了しても、当月末まではサービスを利用できます。
- 例:10月15日に解約手続き完了
- 10月31日まで:有料記事も読める
- 11月1日以降:無料記事のみ読める
どうしても読みたい記事がある場合の対処法
- 解約前にスクリーンショットやPDFで保存:私的利用の範囲内で保存しておきましょう。
- 図書館で閲覧:多くの図書館では毎日新聞のデータベースが利用できます。
- 必要な時だけ再契約:どうしても必要な記事がある場合、一時的に再契約することも検討してください。
②解約したのに請求が来るのはなぜですか?
A: 毎日新聞デジタルは前払い制のため、解約手続き後も当月分の請求は発生します。翌月分まで請求が来る場合は問い合わせが必要です。
詳しい説明
解約後の請求について、多くの方が混乱されますが、以下のパターンが考えられます。
正常なケース(問題なし)
| 状況 | 請求タイミング | 理由 |
|---|---|---|
| 10月15日に解約手続き完了 | 10月分の請求あり | 当月分は必ず請求される(日割り計算なし) |
| 解約月の翌月に1回だけ請求 | 11月1日に11月分請求 | 前払い制のため、解約手続き時に翌月分が確定していた場合 |
| キャリア決済の場合 | 解約月の翌月の携帯料金に反映 | キャリア決済は請求タイミングが遅れることがある |
異常なケース(問い合わせが必要)
- 解約から2カ月以上経っても請求が続く:解約手続きが正常に完了していない可能性があります。
- 解約完了メールが届いていない:手続きが完了していない可能性が高いです。
- 請求金額が契約時と異なる:プラン変更が反映されていない可能性があります。
請求が続く場合の対処手順
- マイページで契約状態を確認ログインして「契約内容の確認」で、「無料会員」または「解約済み」と表示されているか確認します。
- 解約完了メールを確認解約手続き完了のメールが届いているか確認します。
- クレジットカード明細を確認請求元が「毎日新聞デジタル」「MAINICHI」であることを確認します。
- 請求タイミングを計算解約月の翌月まで1回だけ請求が来るのは正常です。その翌月も請求が来ている場合は異常です。
- 毎日新聞愛読者センターに連絡明らかに誤請求の場合は、すぐに連絡して返金手続きを依頼してください。
クレジットカード会社への連絡
毎日新聞社に連絡しても解決しない場合は、クレジットカード会社に連絡してチャージバック(支払い拒否)を申請することも検討できます。ただし、これは最終手段です。
③無料体験期間中に解約できますか?
A: はい、無料体験期間中でも解約できます。ただし、解約手続き完了後は即座にサービスが利用できなくなります。
詳しい説明
無料体験期間中の解約の特徴
| 項目 | 通常の解約 | 無料体験期間中の解約 |
|---|---|---|
| 解約後の利用 | 当月末まで利用可能 | 解約手続き完了後、即座に利用不可 |
| 料金発生 | 当月分は発生 | 一切発生しない |
| 解約タイミング | 月末までいつでもOK | 無料期間終了前に必ず手続き |
無料体験期間の確認方法
- マイページで確認:「契約内容の確認」から無料期間終了日を確認できます。
- 登録完了メールで確認:契約時のメールに無料期間終了日が記載されています。
- カレンダーに登録:無料期間終了日の2〜3日前にリマインダーを設定しておきましょう。
無料期間中の解約手順
解約手順自体は通常の解約と同じですが、以下の点に注意してください。
- 無料期間終了の2〜3日前に解約:ギリギリだとシステムメンテナンスなどで手続きできない可能性があります。
- 解約完了メールを必ず確認:手続きが正常に完了したことを確認してください。
- 翌月の請求を確認:万が一、有料期間に移行してしまった場合、すぐに解約手続きと返金依頼をしてください。
無料体験の再利用について
一度無料体験を利用すると、原則として再度利用することはできません。
- 解約から1年以上経過した場合:一部のキャンペーンでは、1年以上経過していれば再度無料体験が利用できることがあります。
- 異なるメールアドレスでの登録:システム上は可能ですが、規約違反となる可能性があります。
④解約手続きの完了メールが届かない場合は?
A: 迷惑メールフォルダを確認し、それでも届かない場合はマイページで契約状態を確認するか、サポートに連絡してください。
詳しい説明
解約完了メールが届かない原因と対処法
| 原因 | 対処法 |
|---|---|
| 迷惑メールフォルダに振り分けられている | 迷惑メールフォルダ、プロモーションフォルダを確認 |
| メールアドレスが間違っている | マイページで登録メールアドレスを確認・修正 |
| ドメイン拒否設定 | 「@mainichi.co.jp」からのメールを受信できるよう設定変更 |
| メールサーバーの遅延 | 数時間〜24時間程度待ってみる |
| 解約手続きが完了していない | マイページで契約状態を確認、再度解約手続きを試す |
解約完了の確認方法(メールなしでも確認できる)
- マイページにログイン毎日新聞デジタルにログインし、マイページを開きます。
- 契約内容を確認「契約内容の確認」または「プラン情報」を確認します。
- 表示内容をチェック
- 「無料会員」と表示されている → 解約完了
- 「スタンダードプラン」「プレミアムプラン」と表示されている → 解約未完了
- 「解約予約済み」と表示されている → 月末に解約予定
それでも不安な場合
- スクリーンショットを撮る:マイページの「無料会員」表示をスクリーンショットで保存しておきましょう。
- 翌月の請求を確認:翌月1日以降、クレジットカードやキャリア決済に請求が来ていないか確認します。
- サポートに問い合わせ:どうしても不安な場合は、毎日新聞愛読者センターに電話で確認してください。
メールが届くまでの一般的な時間
- 即時〜30分以内:ほとんどの場合、この時間内に届きます。
- 1〜2時間:メールサーバーの混雑時はやや遅れることがあります。
- 24時間以上:この場合は何らかの問題がある可能性が高いです。サポートに連絡してください。
⑤紙の新聞(宅配)だけ解約したい場合はどうすればいいですか?
A: 紙の新聞は担当販売店に連絡して解約し、デジタル版はマイページでプラン変更が必要です。
詳しい説明
毎日新聞の宅配購読者プランを利用している場合、紙の新聞とデジタル版は別々の契約となっています。
紙の新聞だけ解約する手順
- 担当販売店に連絡まず、新聞を配達している販売店に電話または訪問で解約の意思を伝えます。
- 契約者氏名
- 住所
- 解約希望日
を伝えてください。
- 契約期間を確認宅配新聞には契約期間が設定されている場合があります。期間満了まで待つか、販売店と相談してください。
- 毎日新聞デジタルにログイン紙の新聞の解約手続きが完了したら、毎日新聞デジタルの公式サイトにログインします。
- プラン変更を実施マイページの「プラン変更」から、以下のいずれかに変更します。
- スタンダードプラン:月額1,078円で有料記事読み放題
- プレミアムプラン:月額料金(要確認)で紙面ビューアーや雑誌も読める
- 無料会員:デジタル版も不要な場合は、宅配購読者プランを解約して無料会員になります
- 支払い方法を設定クレジットカードまたはキャリア決済の情報を登録します。
- 変更完了を確認マイページで新しいプランに変更されたことを確認します。
販売店が不明な場合
担当販売店の連絡先がわからない場合は、以下の方法で確認できます。
- 毎日新聞愛読者センターに問い合わせ:住所を伝えれば、担当販売店を教えてもらえます。
- 契約書や請求書を確認:過去の書類に販売店の連絡先が記載されています。
- 集金時に直接聞く:集金に来た際に、販売店の連絡先を確認します。
紙の新聞解約時の注意点
- 契約期間の確認:契約期間が残っている場合、原則として中途解約はできません。
- 景品の返却:契約時に景品を受け取っている場合、返却や代金の支払いを求められることがあります。
- デジタル版への自動移行はない:紙の新聞を解約しても、デジタル版が自動的にスタンダードプランに変更されることはありません。必ず手動でプラン変更してください。
- タイミングに注意:紙の新聞の解約とデジタル版のプラン変更は、同じタイミングで行わないと、デジタル版も利用できなくなる可能性があります。
⑥再契約時に割引は適用されますか?
A: 再契約時の割引適用は、解約からの経過期間やキャンペーン内容によって異なります。一般的に、解約から1年以上経過していれば新規登録キャンペーンが適用される可能性が高くなります。
詳しい説明
再契約時のキャンペーン適用条件
| 条件 | キャンペーン適用 | 詳細 |
|---|---|---|
| 初めて契約する方 | ◎ 適用される | 新規登録キャンペーンがフルに適用 |
| 解約から1年以上経過 | ○ 適用される場合が多い | キャンペーンによっては「1年以上経過で適用」と明記 |
| 解約から1年未満 | △ 適用されない場合が多い | 通常料金での契約となることが多い |
| 過去にキャンペーン利用済み | ✕ 適用されない | 「初回限定」キャンペーンは再度利用不可 |
| 退会せず解約のみ | △ 適用されない場合が多い | 毎日IDが残っていると既存ユーザー扱い |
よくあるキャンペーンの種類
- 初回2カ月無料:新規登録者限定、過去に利用履歴があると適用されないことが多い
- 初月無料:比較的多くの方が適用される
- 初回割引(月額99円など):新規登録者限定
- 復帰キャンペーン:解約者向けの特別キャンペーン(不定期開催)
再契約時に割引を受けやすくする方法
- 解約から1年以上待つ急ぎでなければ、1年以上経過してから再契約すると、新規登録キャンペーンが適用される可能性が高まります。
- キャンペーン期間を狙う毎日新聞デジタルは定期的にキャンペーンを実施しています。公式サイトやメールマガジンでキャンペーン情報をチェックしましょう。
- 退会してから再登録毎日IDを削除(退会)してから新規登録すると、新規ユーザーとして扱われる可能性があります。ただし、保存データも全て消えるため注意が必要です。
- 復帰キャンペーンのメールをチェック解約後、解約者向けの特別キャンペーンの案内メールが届くことがあります。このメールからの申し込みで特別割引が適用される場合があります。
再契約時の注意点
- キャンペーン適用の有無は登録時にわかる:申し込み画面で料金を確認し、割引が適用されているか確認してください。
- 複数アカウントの作成は規約違反:キャンペーン目的で複数のメールアドレスで登録する行為は規約違反となり、アカウント停止の可能性があります。
- 過去のデータは引き継がれない:退会してから再登録した場合、保存記事やポイントは引き継がれません。
⑦アプリを削除すれば解約されますか?
A: いいえ、アプリを削除しただけでは解約になりません。必ずウェブサイトまたはアプリ内のマイページから解約手続きを行う必要があります。
詳しい説明
これは非常に多い誤解です。アプリの削除と解約は全く別の手続きです。
アプリ削除と解約の違い
| 項目 | アプリを削除 | 解約手続き |
|---|---|---|
| 契約状態 | 契約は継続 | 契約が終了 |
| 料金 | 継続して請求される | 翌月から請求停止 |
| 記事閲覧 | ブラウザからは読める | 有料記事は読めなくなる |
| 毎日ID | 残る | 残る(退会しない限り) |
アプリを削除しても請求が続く理由
毎日新聞デジタルの契約はウェブサービスの契約であり、アプリはそのサービスを利用するための手段の一つに過ぎません。
- 契約主体:毎日新聞デジタル(ウェブサービス)
- アプリの位置づけ:ウェブサービスにアクセスするためのツール
- 解約手続きの場所:ウェブサイトまたはアプリ内のマイページ
正しい解約手順(再確認)
- ブラウザまたはアプリでログインSafari、Chromeなどのブラウザ、または毎日新聞ニュースアプリでログインします。
- マイページにアクセス画面右上または下部の「マイページ」をタップ/クリックします。
- 「契約内容の確認・変更」を選択契約管理画面を開きます。
- 「解約する」を選択解約ボタンをクリック/タップし、画面の指示に従って手続きを完了させます。
- 解約完了メールを確認登録メールアドレスに解約完了メールが届くことを確認します。
- アプリを削除(任意)解約手続き完了後、必要に応じてアプリを削除します。
アプリを削除してしまった場合の対処法
誤ってアプリを先に削除してしまった場合でも、解約手続きは可能です。
- ブラウザからアクセス:SafariやChromeなどのブラウザで毎日新聞デジタルの公式サイトにアクセスし、ログインして解約手続きを行います。
- アプリを再インストール:アプリを再度インストールし、ログインして解約手続きを行うこともできます。
他のサブスクリプションサービスでも同様
これは毎日新聞デジタルだけでなく、多くのサブスクリプションサービスに共通するルールです。
- NetflixやSpotifyなどのアプリを削除しても、契約は継続します
- 必ずアカウント設定から解約手続きを行う必要があります
- アプリ削除=解約ではないことを覚えておきましょう
⑧電話での解約はできますか?
A: 原則として、電話での解約は受け付けていません。ウェブサイトまたはアプリのマイページから解約手続きを行う必要があります。ただし、特別な事情がある場合は、サポートセンターに相談することで対応してもらえる可能性があります。
詳しい説明
毎日新聞デジタルの解約方法
| 解約方法 | 対応可否 | 詳細 |
|---|---|---|
| ウェブサイトから | ◎ 推奨 | 24時間いつでも手続き可能(メンテナンス時間を除く) |
| スマホアプリから | ◎ 推奨 | アプリ内のマイページから手続き可能 |
| 電話での解約 | △ 原則不可 | 特別な事情がある場合のみ相談可能 |
| メールでの解約 | △ 原則不可 | 問い合わせフォームから相談は可能 |
| 販売店での解約 | ✕ 不可 | 紙の新聞とデジタル版は別契約のため不可 |
電話で解約できない理由
毎日新聞デジタルが電話での解約を受け付けていないのには、以下の理由があります。
- 本人確認の問題:電話では本人確認が困難で、第三者による不正解約のリスクがあります。
- 記録の保存:ウェブ上の手続きであれば、解約手続きの記録が正確に残ります。
- 誤解の防止:電話だと聞き間違いや言い間違いが発生しやすく、トラブルの原因となります。
- 24時間対応:ウェブであれば、いつでも解約手続きができます。
- コスト削減:電話対応のコストを削減し、その分サービスの質向上に充てることができます。
特別な事情がある場合の対処法
以下のような特別な事情がある場合は、毎日新聞愛読者センターに相談することで、電話での解約対応をしてもらえる可能性があります。
電話相談が認められる可能性があるケース
- 高齢でインターネット操作が困難:ご本人または家族が操作できない場合
- 視覚障害などでウェブ操作が困難:身体的な理由で操作が難しい場合
- システムエラーで解約できない:何度試しても解約手続きが完了しない場合
- アカウントにログインできない:パスワードリセットもできず、ログインが不可能な場合
- 緊急性が高い:契約者の死亡、長期入院など、やむを得ない事情がある場合
電話で相談する場合の手順
- 毎日新聞愛読者センターに電話公式サイトに記載されている電話番号に連絡します。受付時間:平日9:00〜17:00(土日祝日・年末年始を除く)
- 事情を説明なぜウェブから解約できないのか、具体的な事情を説明します。
- 本人確認情報を準備
- 契約者氏名
- 登録メールアドレス
- 登録電話番号
- 生年月日
- 住所
- 契約中のプラン名
- オペレーターの指示に従う本人確認が完了すれば、オペレーターが代わりに解約手続きを行ってくれる場合があります。
- 解約完了の確認電話での手続き後、必ず解約完了メールが届くか確認してください。
家族や第三者が代理で解約する場合
契約者本人が解約手続きを行えない場合、家族などが代理で手続きすることも可能です。
ウェブから代理で解約する場合
- 契約者のメールアドレスとパスワードがわかれば、家族がログインして解約手続きを行えます
- 解約完了メールは契約者のメールアドレスに届きます
電話で代理解約を相談する場合
- 契約者との関係(配偶者、子など)を明確に伝えます
- 契約者本人が手続きできない理由を説明します(入院中、認知症など)
- 契約者の個人情報(本人確認情報)を準備します
- 場合によっては、委任状などの書類提出を求められることがあります
電話以外の問い合わせ方法
電話が難しい場合、以下の方法でサポートに連絡することもできます。
お問い合わせフォーム(メール)
- 毎日新聞デジタルの公式サイトにアクセス
- 「お問い合わせ」または「サポート」をクリック
- 問い合わせフォームに必要事項を入力
- 氏名
- メールアドレス
- 電話番号
- 問い合わせ内容(解約できない理由を詳しく記載)
- 送信して返信を待つ(通常2〜3営業日)
FAX
インターネットが使えない場合、FAXでの問い合わせも可能な場合があります。公式サイトでFAX番号を確認してください。
どうしても自分で解約できない場合の最終手段
様々な方法を試しても解約できない場合は、以下の最終手段があります。
1. 支払い方法を停止する
クレジットカード決済の場合:
- クレジットカード会社に連絡し、毎日新聞デジタルへの支払いを停止してもらう
- ただし、これは正式な解約手続きではないため、推奨される方法ではありません
- 未払い金が発生し、信用情報に影響する可能性があります
キャリア決済の場合:
- 携帯電話会社に連絡し、毎日新聞デジタルへの課金を停止してもらう
- 同様に、正式な解約手続きではないため注意が必要です
2. 消費生活センターに相談
毎日新聞社のサポートに連絡しても解決しない場合、消費生活センター(電話:188)に相談することができます。
- 第三者機関が間に入ることで、解決できる可能性があります
- サブスクリプションサービスの解約トラブルに関する相談を受け付けています
- 相談は無料です
解約手続きを簡単にするコツ
将来的に解約する可能性を考えて、以下の準備をしておくと安心です。
- ログイン情報を記録:メールアドレスとパスワードをメモしておく
- 定期的にログイン:解約時になって「ログインできない」とならないよう、定期的にログインしておく
- 契約内容を確認:現在のプランや更新日を把握しておく
- 解約方法を事前に確認:解約が必要になる前に、手順を確認しておく
- 家族にも共有:万が一の場合に備えて、家族にもログイン情報を共有しておく(セキュリティに配慮しながら)
重要:原則としてウェブまたはアプリから解約するのが最も確実で早い方法です。電話での解約を希望する前に、まずは自分でウェブから手続きを試してみることを強くおすすめします。多くの場合、思っているよりも簡単に解約できます。
【まとめ】毎日新聞デジタルの解約方法〜スムーズに手続きを完了させるために〜
いかがでしたでしょうか。この記事では、毎日新聞デジタルの解約方法について、プラン別の手順から注意点、よくある質問まで詳しく解説しました。解約手続きは複雑に感じるかもしれませんが、正しい手順を踏めばスムーズに完了できます。解約前には必ず現在のプランや契約更新日を確認し、最適なタイミングで手続きを行いましょう。また、解約後も毎日IDは残りますので、将来再契約する可能性がある方は退会せずにIDを保持しておくことをおすすめします。
毎日新聞デジタルは、ウォール・ストリート・ジャーナルが読めるなど独自の魅力があるサービスですが、ご自身のライフスタイルや情報収集のニーズに合わせて、最適なサービスを選ぶことが大切です。解約を検討されている方は、本当に解約が必要か、他のプランへの変更で対応できないか、今一度確認してみてください。
もし解約後に他のニュースサービスへの乗り換えを検討される場合は、無料体験期間を活用して複数のサービスを比較してみることをおすすめします。朝日新聞デジタル、日本経済新聞 電子版、読売新聞オンラインなど、それぞれに特徴がありますので、ご自身に最適なサービスを見つけてください。
最後に、解約手続きで困ったことがあれば、毎日新聞愛読者センターに相談することを躊躇しないでください。サポートスタッフが丁寧に対応してくれます。この記事が、毎日新聞デジタルの解約を検討されている皆様のお役に立てれば幸いです。
この記事のポイント
- 毎日新聞デジタルの解約は、マイページから簡単に手続きできますが、プランによって手順が異なります
スタンダードプラン、プレミアムプラン、宅配購読者プランなど、契約しているプランに応じた解約手順を確認し、正しく手続きを進めることが重要です。パソコンでもスマートフォンでも、ログイン後のマイページから解約ボタンを押すだけで完了します。 - 解約手続きは当月内に行っても、当月分の料金は発生し、翌月から課金が停止されます(日割り計算なし)
毎日新聞デジタルは月額制のサービスで、日割り計算は行われません。月初に解約しても月末に解約しても当月分の料金は全額請求されるため、当月分を無駄にしないよう、月末近くまでサービスを利用してから解約することをおすすめします。 - 無料体験期間中の解約も可能ですが、期間中に解約すると即座にサービスが利用できなくなります
通常の解約では当月末までサービスを利用できますが、無料体験期間中の解約は特別で、解約手続き完了後すぐに有料記事が読めなくなります。無料期間終了日の2〜3日前に余裕を持って解約手続きを行いましょう。 - 解約と退会は異なり、完全にアカウントを削除したい場合は退会手続きが別途必要です
解約は有料プランの契約を終了することで、毎日IDは残ります。完全に個人情報を削除したい場合は、解約後に退会手続きを行う必要があります。ただし、退会すると保存記事やポイントもすべて消失し、復元できませんので慎重に判断してください。 - 解約後に他の新聞デジタル版への乗り換えを検討する際は、料金やサービス内容を比較しましょう
朝日新聞デジタル、日本経済新聞 電子版、読売新聞オンラインなど、それぞれ料金や特徴が異なります。ご自身が重視する情報(経済、政治、スポーツなど)に合わせて、最適なサービスを選んでください。多くのサービスには無料体験期間がありますので、実際に試してから決めることをおすすめします。
この記事が、毎日新聞デジタルの解約を検討されている皆様のお役に立てれば幸いです。解約後も充実した情報収集ができることを願っています。
